【商社5社比較】三菱商事が74％増益で首位奪還、伊藤忠だけ据え置き 明暗を分けたワケ

三菱商事が純益74％増、「1兆円自社株買い」の衝撃

　大手総合商社5社の2026年4～9月期（上期）決算が11月4日までに出そろった。5社とも最終増益となり、三井物産、住友商事、丸紅、三菱商事の4社が通期の純利益予想を引き上げた。以前取り上げた5社決算では伊藤忠商事の大幅増益が目立ったが、今回はその構図が大きく入れ替わっている。


　なかでも目を引くのが、三菱商事だ。上期の連結純利益は6,197億円と、前年同期の3,558億円から2,639億円増え、74％の大幅増益になった。通期予想も1兆1,000億円から1兆2,000億円に引き上げ、前期実績の8,005億円を大きく上回る史上最高益を見込むという。

　株主還元も桁違いだ。同社は上限1兆円の自社株買いを決め、3カ年の自社株買い計画を「1.0兆円～」から「2.0兆円～」に改めた。年間配当125円と合わせた2026年度の総還元性向は121％に達する見通しで、稼いだ利益以上を株主に返す計算になる。

　上期の純利益で見ると、三菱商事は伊藤忠商事を抜いて5社の首位に立った。一方の伊藤忠商事は5社で唯一、通期予想を据え置いている。通期予想の順位では、三菱商事、三井物産に次ぐ3番手だ。

　5社そろっての増益という結果だけを見れば、商社はどこも好調に映る。しかし利益の中身を分解すると、増益の理由は会社ごとにまったく違う。資源価格の上昇に乗った会社、資産の売却益で数字を押し上げた会社、前年の大型利益の反動に苦しんだ会社が混在しているのだ。何が5社の明暗を分けたのか。決算資料を1社ずつ読み解いていく。 【次ページ】明暗を分けた「3つの差」…資源高、売却益、反動