活性化するコンテンツ流通プラットフォーム

　これまで電子書籍の端末、規格についてみてきたが、混乱に拍車をかけているのが、コンテンツ流通プラットフォームの乱立とも言える状況だ。そもそも、日本の電子書籍の歴史は世界的に見ても古い。1992年に米ボイジャー社とのジョイント・ベンチャーとして設立されたボイジャー社はMac向けに電子書籍事業を開始し、現在は「.book」（ドットブック）フォーマットによる電子書籍の販売をメインに展開している。

　また、1995年に富士通の社内ベンチャーから発足した「電子書店パピレス」や2000年12月に設立されたeBook Initiative Japan が運営する「eBook Japan」など、古くから電子書籍事業に携わってきた独立系企業のほか、2000年に大手出版社8社で設立した「電子文庫パプリ」など、長年、さまざまな事業者が電子書籍事業を展開してきた。

　しかし、2003年7月に松下電器産業（現パナソニック）がリリースした「Σブック（シグマブック）」、2004年3月にソニーがリリースした「LIBRIe（リブリエ）」という電子書籍リーダーなどの電子書籍リーダーも市場に定着せず、電子書籍は長らく進展せぬまま沈滞化した状況を呈していた。

　この状況に大きな刺激をもたらしたのが、アマゾンの「Kindle」の進展、および、アップルの「iPhone」、さらに「iPad」のリリースと「iBookstore」の開始である。

　たとえば、2000年より「電子文庫パプリ」を運営する任意団体「電子文庫出版社会」は、この組織を母体として、2010年2月に新たに大手出版社が参加する一般社団法人「電子書籍出版社協会」を設立し、「電子文庫パプリ」の運営を引き継ぐとともに、組織を新たに仕切り直した。電子書籍の契約に関する研究を行う法務委員会、電子書籍のフォーマットに関する研究を行うフォーマット委員会、電子書籍端末に関する研究を行うビュアー委員会を設置し、今後の日本での電子書籍市場の拡大を推進していく考えだ。

　ボイジャーやパピレスといった古参事業者も、相次いでiPhone、iPadへの対応を進め、専用アプリによる電子書籍の購入、ブラウズができるようにしている。また、ボイジャーでは電子書籍販売体制を強化し、複数の性格の異なる電子書店を「VOYAGER Store」に統合。従来の「理想書店」に加えて新たに「altbook」という書店を設置して、積極的な販売展開を図っている。

　また、2010年12月に発売されたシャープの「GALAPAGOS」向けの専用ショップ「TSUTAYA GALAPAGOS」や、「SONY Reader」向けに設立された「Reader Store」（運営はソニー、凸版印刷、KDDI、朝日新聞社からなる「ブックリスタ」）など、新端末に向けたサービスも立ち上がった。2011年1月には、大日本印刷、NTTドコモ、CHIグループによる新たな電子書籍配信サービス「honto」をスタートした。

　これらに加えて、電通とYAPPAによる、雑誌を中心とする配信サービス「マガストア」や、ソフトバンク系列のビューンが運営する雑誌や新聞などの配信サービス「ビューン」などを含めると、かなりの数の配信サービスが軒を並べており、既存の事業者に加えて新たなサービスが続々と登場している。

　以下が主要な電子書籍配信サービス一覧だ。