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  • 2022/06/13

育休による減給から「時短勤務×年収30%増」、転職が成功する明確なスキルのつくり方

出産や育児などのライフイベントと、充実したキャリアを両立させるワークライフバランスについて、女性も男性も多くの方が悩みを抱えています。育休・産休などの制度が整っている優良企業に勤めていても、復職の際に異動の可能性もありますし、家庭の事情で退職せざるを得ない場合もあるでしょう。今回は、東京大学のキャリアデザインの授業で教鞭を執っていたコンコードエグゼクティブグループCEOの渡辺秀和氏に、ライフイベントに向き合いながらキャリアを飛躍させる方法について、30代女性による転職の成功事例を交えながら解説してもらいました。

執筆:コンコードエグゼクティブグループ CEO 渡辺秀和

執筆:コンコードエグゼクティブグループ CEO 渡辺秀和

一橋大学商学部卒業。三和総合研究所(現:三菱UFJリサーチ&コンサルティング)戦略コンサルティング部門を経て、2008年にコンコードエグゼクティブグループを設立。1000人を越えるビジネスリーダーに対して、マッキンゼーやBCGなどの戦略系ファームをはじめとするコンサルティング業界、外資系企業・ベンチャー企業の経営幹部、PEファンド、起業家などへのキャリアチェンジを支援。第1回「日本ヘッドハンター大賞」コンサルティング部門で初代MVPを受賞。2017年に東京大学で開講されたキャリア設計の正規科目「キャリア・マーケットデザイン」のコースディレクターとして、全体企画・コンテンツ制作・講義を担当するなど、学生へのキャリア教育活動を積極的に行っている。著書の『ビジネスエリートへのキャリア戦略』(ダイヤモンド社刊)、『未来をつくるキャリアの授業』(日本経済新聞出版社刊)は東京大学での授業の教科書に選定された。近著の『新版 コンサル業界大研究』(産学社刊)は東京大学生協本郷書籍部でランキング第1位を獲得する。近年は、コンコードベンチャーズを設立し、教育改革や地方創生などに挑戦するソーシャルスタートアップへの投資や経営支援を展開している。

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ライフイベントに向き合いながらキャリアを飛躍させることは可能なのか
(Photo/Getty Images)

優良企業に勤めても「ワークライフバランス」で悩むワケ

 ここ数年、私たちが運営する人材紹介会社では、20代~30代前半の女性からのキャリア相談が急速に増えています。

 その多くの人が、「日系の大企業はワークライフバランスが良く、福利厚生や休暇・休業制度も整っているので、ライフイベントに対応しながら長期間勤務できるのではないか」と考えて、新卒入社した優秀な方々です。しかし、社内の先輩たちがライフイベントに直面した際、想定外のことに苦労する姿を目の当たりにし、ご自身のキャリアについても不安を感じてご相談に来られるようです。

 一体なぜ、制度の整ったホワイトな優良企業に勤めている方でも、ワークライフバランスについて悩むのでしょうか。

 たしかに、長い育休制度や時短勤務制度があること自体は素晴らしいのですが、在職企業に継続的に勤務できるとは限りません。親の介護などプライベートの影響によっては、勤務先の企業を離れざるを得なくなることもあります。

 また、出産後もバリバリと働くぞと思っていても、産まれたわが子を抱いた時に、「やはり数年間は育児に専念したい」と気持ちが変わることもあるでしょう。

 在職企業に就労し続けられたとしても、復職しづらくなることもあります。中には、「休職している間に部署が統廃合されてしまい、不慣れな部署に異動せざるを得ない」「所属していた部署で管理職ポジションの枠が埋まってしまっていた」といったケースも伺います。

 制度が整っている企業に勤めていても、実際にはさまざまなリスクが潜んでいるのです。

30代女性による転職の成功事例

 それではどのようにすれば、キャリアを諦めずにライフイベントと向き合えるのでしょうか。弊社のご相談者の事例を通して考えてみましょう。

 経理・財務職として豊富な経験を持つ30代の女性(仮称:高橋さん)が、キャリアのご相談にいらっしゃいました。

 高橋さんは、産休・育休を取得後に在職企業で時短勤務を選択したところ、年収が下がっただけでなく、ポジションも下げられてしまったそうです。復職した当初は、時短勤務だから仕方がないと自分に言い聞かせ、以前は部下だった若い社員の下で働き始めました。

 しかし、働いていくうちに自分の方が豊富な経験を持ち、スキルが高いにもかかわらず、その若い社員のサポート業務を行っている状況に納得がいかなくなりました。

 転職をしようと思っても、求人サイトを見ると時短勤務可となっている求人案件はほとんど見当たりません。幼い子供を育て、時短勤務が必須となる自分には転職が難しいのではないか、と悩んだ末でのご相談でした。

 高橋さんのご指摘の通り、時短勤務可と記載されている求人案件はあまり多くはありません。

 しかし、採用決裁者である経営幹部や人事責任者が、採用候補者を優秀な即戦力人材だと評価すれば、勤務形態を柔軟に検討してくれる企業は存在します。

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優秀な即戦力人材だと評価されれば、企業は柔軟な勤務形態を検討してくれる
(Photo/Getty Images)

 多くの企業は、人材育成に長い時間と大きな費用をかけるよりも、即戦力として活躍できる人材を採用するメリットの方が大きいと考えています。これは、雇用条件が多少異なっていたとしてもです。

 今回のケースでは、経理・財務分野に強い人材を求めていた企業の経営幹部に、直接、時短勤務前提で打診したところ、すぐに数社が高橋さんの採用に関心を持ってくれました。結果、時短勤務でありながらも、なんと出産以前より30%も年収が上がる好待遇で大手企業へ転職することができました。

 なぜ高橋さんは、時短勤務でも年収を上げることができたのでしょうか。

【次ページ】「時短勤務 × 年収30%アップ」を実現した明確なスキルとは

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