年初に米ラスベガスで開催される世界最大級のテクノロジー見本市CES。今年のCESで注目すべきテクノロジートレンドの1つとして挙げられたのが「デジタルヘルス」だ。デジタルヘルスとは、デジタル技術を活用して医療やヘルスケアを変革する分野である。長引くコロナ禍の影響により精神面のケアを行う必要性が高まり、単なる遠隔診療や診断だけではなく、カウンセリングやフィットネスを含めたメンタルヘルス対応が求められている。2022年2月には、アマゾンがヘルスケア事業「Amazon Care」を米国内で開始し、今後は国境を越えた競争が進むことが予想される。コロナ禍でデジタルヘルスの普及が進んだ米国における現状と課題から、今後のトレンドを整理する。

3月8日、米バイデン政権はロシア産原油の輸入禁止措置を即日で決定した。米国は、欧州や日本などと比べるとロシア産エネルギーへの依存度は低いが、米国内での石油価格は連日高値を更新している。なぜ今、米国はこうした大胆な措置に踏み切ったのか、そして歴史的インフレを政権はどうコントロールしていくのだろうか。エネルギー不足をまかなうために、バイデン政権が反対の立場を取っていたシェールガス・オイル採掘を再開するかにも注目が集まる。だが、シェール関連企業も思うように動けない事情がある。

1月初旬に米ラスベガスで開催された世界最大のテクノロジー見本市「CES」で韓国の現代自動車が行った記者会見は、自動車産業の枠を超えたユニークな内容だった。「メタモビリティ」という新しい概念を掲げ、ロボットを組み込んだ新たな交通エコシステムを築くという。また、ボストンダイナミクスやマイクロソフトとの提携により、ロボットとAI、VRプラットフォームを使って「メタファクトリー」と呼ばれるメタバース技術を用いた生産体制の確立も目指す。製造業全体に大きな影響を与え得る同社の取り組みの概要とその可能性をお伝えしよう。

「フィンテック」という言葉にはさまざまな意味合いがあり、企業間や国際間の高度な決済システム、ブロックチェーンなどのニューテクノロジーも含まれる。しかし米国において、フィンテックという言葉のイメージは「金融の大衆化」「ダイバーシティ」などが大半を占めている。多民族国家である米国で、フィンテックがマイノリティーを救済する手段になりつつある独特の背景について、米ラスベガスで開催されたテクノロジー見本市「CES」で議論が交わされた。

米ラスベガスで開催されたテクノロジー見本市「CES」での記者会見で、ソニーは2025年にソニー・モビリティを設立し、2年前に発表した同社のEV「Vision-S」の最新モデルである「Vision-S 01」とSUVモデルの「Vision-S 02」の市販を目指すと発表した。2年前に「EVにおける車載インフォテインメントシステムや自動運転の可能性を、実際に車を作って検証する」としていたソニーが、自動車販売に踏み出したのはなぜか。また、ライバルでもあり同じく自動車OEMのTier1サプライヤーであるパナソニックは、これにどう対抗していくのか。現地からお届けしよう。

イーロン・マスク氏が設立したボーリングカンパニー（The Boring Company）がラスベガスに建設した地下トンネル。これは「テスラループ」とも呼ばれ、テスラ車を利用してコンベンションセンター間で人々を運ぶ移動設備だ。このテスラループが稼働開始から9カ月が経ち、1つの正念場を迎えている。現在ラスベガスで開催中のテクノロジー見本市「CES」で現地を訪れ、実際に利用してみると、そのメリットとデメリットが見えてきた。イーロン・マスク氏発案のトンネルは、未来の交通機関になり得るのだろうか。

コロナによるビジネスへの阻害に対し、今「レジリエンス（回復力、しなやかさ）」が注目を集めている。一方で、企業はレジリエントであることとコスト効率の両極に引っ張られ、両立させることが困難とも感じているようだ。ガートナー VPアナリストのカマラ・ラーマン氏が「Gartner Supply Chain Symposium/Xpo 2021」でレノボやジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）などの事例を引き合いに語った。

多くの企業がグローバルに展開する中で、意思決定を中央で行うのか、各ローカルレベルで行うのかは判断の難しい点でもある。ガートナーのサプライチェーンリーダー、クリスティナ・カルバロ氏が数多くの政府機関、企業などへのコンサルティングを行った経験から、サプライチェーンの計画やマネジメントにおいて、セントラライズ（中央集中型）かデセントラライズ（分散型）のいずれの手法がより自社に適しているのかを具体的に見分けるための方法について語った。

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界のサプライチェーンに大きな影響を及ぼしたが、最も強い打撃を受けている業界の1つが自動車業界だ。パーツやコンポーネントの問題もさることながら、現在の自動車は周辺領域も含めてコネクティビティー、データに強く依存しており、世界的な半導体不足も自動車の生産に影を投げかけた。こうした厳しい環境下で、信頼できるサプライチェーンを再構築するためには何が必要なのか。TU Automotive社が開催したウェビナーの内容をレポートする。

コロナ禍を機に、多くの企業がリモートワークを導入した。その結果、リモートワークの利点も認識され、今後はオンサイトとリモートという2つの働き方が混在するハイブリッド型の職場環境がメジャーになりそうだ。そのために企業が準備すべきことは何か。米IDCの調査から、投資が進む分野と企業の現在地、日本企業の特徴などが明らかになった。

サプライチェーンは長年に渡り、顧客の要望に応え、高品質なサービスを提供するための努力を行ってきた。しかし、コロナ禍によるさまざまな苦境に直面する中で、これまで以上のクオリティ・マネジメント（品質管理）モデルが求められている。これを実現するには何を、どこから、どのように始めるべきなのか。ガートナー ディレクター アドバイザリーのアンクル・メタ氏が「プレディクティブ（予見性）」「コネクテッド（接続性）」「フレキシブル（柔軟性）」「エンベデッド（埋め込み）」という4つのシフトとその対応方法を語った。

コロナの世界的流行により、業績の悪化だけではなく、従業員をはじめとしたステークホルダーが疲弊した企業も多い。しかしそうした中でも、サプライチェーンは人々の元に製品やサービスを届けるという役割を果たし続けている。ガートナー社主催「Gartner Supply Chain Symposium/Xpo」で、基調演説を行った同社VP アナリストのダナ・スティファー氏とシニアディレクターアナリストのサイモン・ベイリー氏の両名は、コロナなどで疲弊した企業が立ち直り発展するための3つの要素、サステナブルな利益の追求、従業員と企業との目標の共有、そして価値を構築するエコシステムについて語った。