記事 電池・バッテリー 【いよいよ日本人が月へ】2026年2月より本格再始動する「アルテミス計画」とは？ 【いよいよ日本人が月へ】2026年2月より本格再始動する「アルテミス計画」とは？ 2026/02/03 2 米政府とNASAが主導する半世紀ぶりに人を月に送り込むプロジェクト「アルテミス計画」が2月より本格再始動する。2022年の無人飛行試験「アルテミス I 」成功を受け、2026年2月から4月にかけて有人で月を周回する「アルテミスII」の打ち上げが予定されている。さらに2027年「アルテミスIII」では、1972年のアポロ17号以来半世紀ぶりの有人月面着陸に挑む。2028年を目標に日本人宇宙飛行士2名の月面を送り込む計画も決定しており、日本の威信をかけた宇宙プロジェクトから目が離せない。
記事 エネルギー・電力 なぜトランプはここまで踏み込むのか、ベネズエラ政変の裏にある「米国の経済戦略」 なぜトランプはここまで踏み込むのか、ベネズエラ政変の裏にある「米国の経済戦略」 2026/01/27 3 2026年1月、米国の攻撃によりベネズエラのマドゥロ政権が崩壊した。世界最大級の石油資源の確保が狙いの一端とも言われているが、そこから浮かび上がってくるのは、自国の経済成長におけるエネルギーの存在を、トランプ政権の米国がいかに重視しているかという点だ。「AI時代」を迎えるに当たっては、エネルギーを確保できないことが国家として大きな痛手となる中、エネルギー自給率が先進国で最低レベルの日本はどうエネルギーの安定確保と向き合うべきなのか。元プレジデント編集長の小倉健一氏が解説する。
記事 エネルギー・電力 東電、10年間で3.1兆円削減へ 政府認定の改革計画を発表 東電、10年間で3.1兆円削減へ 政府認定の改革計画を発表 2026/01/26 東京電力ホールディングスは2026年1月26日、原子力損害賠償・廃炉等支援機構と共同で主務大臣に申請していた特別事業計画の変更について、同日付で認定を受けたと発表した。認定された「第五次総合特別事業計画」では、福島第一原発事故に伴う賠償や廃炉に関する負担が続く中で、2025年度から2034年度までの10年間で累計約3.1兆円のコスト削減を見込むとしている。
記事 エネルギー・電力 メタが原子力発電に踏み込む──AI時代の“電力争奪戦” メタが原子力発電に踏み込む──AI時代の“電力争奪戦” 2026/01/13 メタは2026年1月9日、米国で原子力発電に関する複数の合意を結び、2035年までに最大6.6ギガワットのクリーン電力を支える枠組みを発表した。人工知能（AI）の開発や運用に伴いデータセンターの電力需要が増加する中、メタはAI関連インフラを支える電力として原子力を位置付けた形だ。
記事 エネルギー・電力 日本の電力需給は「常に綱渡り」…経済合理性で考える安定実現の「脱二元論」視点とは 日本の電力需給は「常に綱渡り」…経済合理性で考える安定実現の「脱二元論」視点とは 2025/12/29 5 年の瀬が迫り、寒さが一段と増してきた12月。心配なのが電力需給のひっ迫だ。老朽化した火力発電所への依存や燃料調達のリスクは依然として残り、電力網の安定に不安を残す。そうした中で今月、東京電力・柏崎刈羽原子力発電所の6号機、7号機が2026年1月20日に再稼動する見込みとなった。経済成長を促進する上で欠かすことのできない安定的な電力供給は、どのように実現すればよいのか。カギとなるのは「再エネか原子力か」という二元論的な視点を抜け出すことだと指摘するのは元プレジデント編集長の小倉健一氏だ。それは具体的にどういうことか。小倉氏が詳しく解説する。
記事 EV（電気自動車） BYDのシーライオン6、日本でPHEVを「今売り出す」市場戦略が“さすが”だった BYDのシーライオン6、日本でPHEVを「今売り出す」市場戦略が“さすが”だった 2025/12/24 6 中国のBYDがプラグインハイブリッド車（PHEV）「シーライオン6」を日本市場で投入することを発表した。今や世界7位の自動車メーカーとなり、世界販売台数でもテスラを抜く同社が、日本で同社として初となるPHEVを発売する狙いはどこにあるのか。そこには、創業わずか30年でホンダや日産をはじめとする日系自動車メーカーを追い抜いてきたBYDならではの「戦略」があった。
記事 エネルギー・電力 トランプ・メディアとTAEが60億ドル規模で統合へ 核融合発電所計画も明らかに トランプ・メディアとTAEが60億ドル規模で統合へ 核融合発電所計画も明らかに 2025/12/19 1 トランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）と核融合技術を手がけるTAEテクノロジーズは2025年12月18日、両社を統合する最終合意に達したと発表した。取引は全株式交換で行われ、取引価値は60億ドルを超えるとしている。統合後は、希薄化後ベースでTMTGとTAEの株主がそれぞれおおむね50％ずつを保有する構成となる見通しだ。
記事 エネルギー・電力 新潟・柏崎刈羽原発に行ってわかった「現場のリアルな苦労」と「再稼働しないリスク」 新潟・柏崎刈羽原発に行ってわかった「現場のリアルな苦労」と「再稼働しないリスク」 2025/11/20 31 オフィスせら 本部 瀬良修 もっと「儲かる」地元利益もありますよ。 「避難エリアの住民全員」が「実際に避難できるだけの社会インフラを備えて、運用する」ための費用を、電気料金と税金から捻出して、地元企業に落とす。 島根原発なら39万人、柏崎刈羽なら40万人。風向きが変化することを考えると「最大」この人数が「数日中に避難できる場所」と「避難所まで一定時間に避難する交通インフラ」を、近接地では瞬時に、周辺エリアでは（たとえば）24時間以内に起動できるシステムは「準備して」置く必要があるわけで。 それを「きちんと構築」するだけで、かなりの利益が地元企業にもたらされます。遠隔地の人間は「そのコストを諾々と負担する」のみ。普段は「安い電気を買える」のですから、それくらいは負担しなきゃ♪
記事 EV（電気自動車） ついにお披露目の日産「新型リーフ」、ドライバー視点で見た“超進化したある性能” ついにお披露目の日産「新型リーフ」、ドライバー視点で見た“超進化したある性能” 2025/10/27 10 日産自動車（以下、日産）が今年10月、新型リーフを正式発表した。経営不振による社長交代や追浜工場の閉鎖といった話題で先行きを心配させた同社であるが、リーフとして3代目のモデルとなる今回は、次世代へ向けた布石が着実に進められている様子が伺い知れた。新型リーフの特徴とともに、日産の動きから垣間見える「EVの未来像」を考える。
記事 エネルギー・電力 「メガソーラー反対」の高市総裁は「AIの電力」どう確保？激ムズ問題の“正しい答え” 「メガソーラー反対」の高市総裁は「AIの電力」どう確保？激ムズ問題の“正しい答え” 2025/10/14 13 「外国製の太陽光パネルで美しい国土を埋め尽くすことには猛反対」──。今月、自民党の総裁に就任した高市早苗氏はメガソーラー推進への反対姿勢が鮮明だ。経済安全保障担当相として国家のエネルギー戦略に深く関与してきた高市氏のもとで、エネルギー政策はどう変わるのか。「電力と国力」が直結する現代において、日本のエネルギー政策の行く末を、元プレジデント編集長の小倉健一氏が考える。
記事 エネルギー・電力 欧州は「原発復活」だが…日本は？コスト面と脱炭素で「停止はいいことナシ」なワケ 欧州は「原発復活」だが…日本は？コスト面と脱炭素で「停止はいいことナシ」なワケ 2025/09/26 8 長らく脱原発を国是としてきた欧州各国で今、驚くべき政策転換が起きている。2022年のロシアによるウクライナ侵攻が引き金となり、ベルギーやスイスといった反原発の代表格が次々と原発回帰を表明しているのだ。背景にはエネルギー危機と気候目標達成への切迫した課題がある。理想を追求したドイツの脱原発が皮肉にも招いた結果とは何か。そして人工知能（AI）やデータセンターの急拡大で電力需要が激増する時代に、日本が学ぶべき教訓とは。プレジデント元編集長の小倉健一氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） BYDの「日本攻略」プラン、日本法人社長・東福寺氏に聞く「日産に勝つ」秘策とは BYDの「日本攻略」プラン、日本法人社長・東福寺氏に聞く「日産に勝つ」秘策とは 2025/09/25 13 日本市場の参入から3年目を迎えるBYD。今月8日には欧州市場で新型PHEV「シール6 DM-iツーリング」を発表した同社は、年内に日本でもPHEVを、2026年には日本独自開発の軽EVを投入予定とされている。トヨタをはじめとする国産メーカーが圧倒的シェアを持つ日本で、どのような戦略で同社は勝負に出るのか。BYDによる「日本攻略」の道筋について、同社日本法人BYD Auto Japanの東福寺社長への取材を交え解説する。
記事 エネルギー・電力 もう無視できない「原発の役割」、AI時代に取り残されている「謎ルール」とは もう無視できない「原発の役割」、AI時代に取り残されている「謎ルール」とは 2025/09/05 16 脱炭素の推進などにより、電力の安定供給において原子力発電の存在感がさらに増すことが予想される。その一方で、原子力発電をめぐって、電力業界を悩ませているのは技術でもコストでもなく、ある「制度」かもしれない。そして、今まさに「この制度」に苦しめられているのが東京電力柏崎刈羽原子力発電所のようだ。プレジデント元編集長の小倉健一氏が問題視する制度とは何か。
記事 EV（電気自動車） 日産・三菱自を「やはり圧倒」？ ホンダ新型軽EVが「期待値大」と言えるワケ 日産・三菱自を「やはり圧倒」？ ホンダ新型軽EVが「期待値大」と言えるワケ 2025/09/03 11 本田技研工業が新型の軽EV「N-ONEe:」を発売する。日産自動車の「サクラ」や三菱自動車の「eKクロスEV」など、すでに他社メーカーの先行組が人気を博しているほか、中国BYDも参入を発表している軽乗用EVにおいて、ホンダは新車種でどのように戦おうとしているのか。先行公開された「N-ONEe:」の特徴を紐解きつつ考える。
記事 EV（電気自動車） 日産の経営再建「切り札」になるか...新型リーフ「世界初」の偉業達成の実力とは 日産の経営再建「切り札」になるか...新型リーフ「世界初」の偉業達成の実力とは 2025/07/14 11 日産自動車（以下、日産）が電気自動車（EV）「リーフ」の新型を発表した。2010年の初代発売から15年を経た同車種はどんな進化を遂げたのか。そして、未曽有の経営危機に直面している日産の「再建への切り札」となり得るのか。新型リーフの詳細を、モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 エネルギー・電力 世界で進む原子力「３倍増」、電力需要爆増のAI時代に日本が下すべき「決断」とは 世界で進む原子力「３倍増」、電力需要爆増のAI時代に日本が下すべき「決断」とは 2025/07/04 8 生成AI活用を下支えするデータセンターの増加などに伴い、安定的な電力インフラの重要性がますます高まりつつある。数万人規模の都市に匹敵する電力を消費するとも言われるデータセンターだが、その消費電力を賄うのは今後の国際競争力の担保に不可欠だ。「AI時代」において原子力を含めた日本の電力網はどう在るべきなのか。再稼働で揺れる東京電力の柏崎刈羽原子力発電所の問題も含めて、元プレジデント編集長の小倉健一氏が解説する。
記事 エネルギー・電力 「エネルギー白書2025年版」見どころ徹底解説、どれが有望？6つの次世代エネ最新事情 「エネルギー白書2025年版」見どころ徹底解説、どれが有望？6つの次世代エネ最新事情 2025/06/24 5 資源エネルギー庁は2025年6月、エネルギー政策基本法に基づく年次報告である「2025年版エネルギー白書」を公開しました。本白書の発行は今年で22回目となります。本稿では100ページ超におよぶ「2025年版エネルギー白書」の中から、「第1部 エネルギーを巡る状況と主な対策」の、「第2章 グリーントランスフォーメーション（GX）・2050年カーボンニュートラルの実現に向けた日本の取組」「第3章 主要10か国・地域のカーボンニュートラル実現に向けた動向とその背景」の内容を主に取り上げ、解説します。
記事 EV（電気自動車） 韓国ヒョンデの新型EVに「日本車は勝てない」と言えるワケ、試乗で見えた「実力差」 韓国ヒョンデの新型EVに「日本車は勝てない」と言えるワケ、試乗で見えた「実力差」 2025/05/12 34 韓国のヒョンデ（現代自動車）が、最新の電気自動車（EV）となるINSTER（インスター）を、2025年4月に日本で発売した。同社として日本市場でのEV展開第3弾となるインスターだが、実際に乗ってみると、計算し尽くされた魅力が浮かび上がると同時に、現在の日本の自動車メーカーに「足りない視点」も明らかになる。その視点とは一体何か。インスターの性能とともに解説する。
記事 EV（電気自動車） ホンダと日産の「経営統合」は結局何だったのか？ 裏にある王者テスラへの「焦燥感」 ホンダと日産の「経営統合」は結局何だったのか？ 裏にある王者テスラへの「焦燥感」 2025/03/12 12 今年2月、2024年の末から大きな注目を集めていた本田技研工業（以下、ホンダ）と日産自動車（以下、日産）との経営統合の動きが終焉を迎えた。今回の1件をEVの視点から振り返ると、2040年に新車の完全EV化を掲げているホンダならではの「焦燥感」が浮き彫りになってくる。EV市場の「絶対王者」とも言える米テスラや台頭著しい中国BYDなど、群雄割拠がひしめく中での戦いを強いられるホンダは、経営統合にどんな夢を見ていたのか。EV推進に舵を切るホンダの現在地とともに解説する。
記事 エネルギー・電力 コスモの「製油所DX」、デジタルツインなどで「アナログだらけ」から大激変の舞台裏 コスモの「製油所DX」、デジタルツインなどで「アナログだらけ」から大激変の舞台裏 2025/02/19 アナログで非効率な上に、老朽化した製油所設備など多くの課題を抱えるエネルギー業界。「古い」イメージを持たれる同業界において、採用も難しくなっており、人手不足が深刻化している。こうした中、コスモエネルギーホールディングスでは、製油所の効率化と安全性向上を目指しつつ、魅力的な職場に変革するためデジタルプラント化を推進。データ統合基盤やデジタルツインの導入をはじめ、AIやクラウドを活用した革新的なDX施策を展開中だ。そこで今回、DXを推進するキーパーソンである、コスモエネルギーホールディングス IT推進部 システム開発1グループ長の八谷 鉄正氏と、コスモ石油 工務部 保全戦略グループ長の吉井 清英氏に話を聞いた。
記事 エネルギー・電力 AIの電力爆食が脅かす「あるビジネス」とは？ 再エネ争奪戦の先に起きること AIの電力爆食が脅かす「あるビジネス」とは？ 再エネ争奪戦の先に起きること 2025/02/13 12 生成AIの普及が急速に進む中、AIの学習や推論を担うデータセンターの電力消費が爆発的に増加している。このAIが電力を“爆食”する状況が、再生可能エネルギーをめぐる競争を激化させ、思わぬ影響を及ぼしている。本記事では、再生可能エネルギー争奪戦の実態と、今後の影響について解説する。
記事 エネルギー・電力 目を背けるのは「そろそろ限界」の原発問題、国際競争力を保つ「たった1つ」の方法 目を背けるのは「そろそろ限界」の原発問題、国際競争力を保つ「たった1つ」の方法 2025/01/24 9 2024年12月、経済産業省が「第7次エネルギー基本計画」の素案を発表した。素案では、これまで「可能な限り低減する」とされてきた原子力発電の活用について、「再エネや原子力を最大限活用する」と、従来と異なる表現に変更され話題を呼んだ。脱炭素化が世界的に喫緊の課題となっている現在、再生可能エネルギーとともに注目を集めている原子力発電だが、アメリカでは、膨大な電力を消費するAIの進化・普及に伴ってGAFAMが原子力関連の投資を活発化させている動きもある。こうした時流の中で、日本は原子力発電といかに向き合っていくべきなのか。第7次エネルギー基本計画を紐解きながら解説する。
記事 エネルギー・電力 AIと暗号資産で「電力」争奪戦？ 日本も他人事ではない「ヤバすぎる電力不足」の行方 AIと暗号資産で「電力」争奪戦？ 日本も他人事ではない「ヤバすぎる電力不足」の行方 2024/12/26 11 トランプ次期政権は米国をAIや暗号資産の「首都にする」ことを宣言した。ともに莫大な電力を必要とすることから、AIデータセンターと暗号資産のマイニング（採掘）業者との間で電力の奪い合いが起こる可能性が指摘される。イーロン・マスク氏が率いるAI企業xAIが建設したデータセンターではすでに電力不足が発生しており、その対策として移動式火力発電を設置しようとしているという。日本でも電力不足について度々報道されており、他人事ではない。すでに争奪戦の気配を見せる米国は、どのような道をたどるのか。
記事 エネルギー・電力 トランプ再登場は「脱炭素」にとってどこまでリスクか？2025年に迎える瀬戸際 トランプ再登場は「脱炭素」にとってどこまでリスクか？2025年に迎える瀬戸際 2024/12/23 9 多くの分野で2024年の総括が報告される中、喫緊で最大の課題の1つである温暖化防止は、いくつものリスクを抱えたまま年を越そうとしている。記録的な高温に見舞われた2024年、将来の数的な目標である「気温上昇1.5℃以内」がほぼ確実に破られる見通しである。一方、再生可能エネルギーの電力が飛躍的に拡大した欧州では、風が吹かず太陽も出ない「暗い凪（なぎ）」が年末にかけて長期的に発生し、電力市場が一時的に高騰した。そして、温暖化自体を否定するトランプ政権が年明けに再登場する。2025年、世界の脱炭素化はどうなるのか。本連載の最終回として、これから迫り来るリスクと対応策について解説する。
記事 EV（電気自動車） 軽商用EVに見るホンダの「超本気」EVシフト、三菱商事との協業に潜む「狙い」とは 軽商用EVに見るホンダの「超本気」EVシフト、三菱商事との協業に潜む「狙い」とは 2024/12/17 13 本田技研工業（以下、ホンダ）から今年10月、軽商用EV（電気自動車）の「N-VANe:（エヌバン イー）」が発売された。2040年に新車販売におけるEVとFCV（燃料電池車）比率を100%にすることを掲げて以降、ホンダとして初の商用EVとなる同車種を詳しく見ていくと、ホンダのEVシフトに対する「本気度」が見えてくる。同車種の特徴や性能に加え、EV関連事業での三菱商事との新会社設立の背景についても、モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX わかってる人少ない…「富士山の環境破壊」の超重要論点、山梨県の解決案は何がダメ？ わかってる人少ない…「富士山の環境破壊」の超重要論点、山梨県の解決案は何がダメ？ 2024/12/13 12 近年、リニア中央新幹線や神宮外苑の再開発など、民間プロジェクトが「環境」をめぐり行政や環境団体、住民運動と衝突する事例が増えている。地球環境や住環境、自然は重要な価値を持つが、開発を行う以上、何らかの形で自然にダメージを与えることは避けられない。開発を行う企業・組織も、経済合理性を重視しつつ地球環境にも配慮しているはずだ。こうした経済発展と環境保全という相反する問題をどう解決するべきか。今回はその一例を考えてみたい。
記事 エネルギー・電力 CCS・CCUSの理想と現実、日本の脱炭素政策に潜む「落とし穴」とは CCS・CCUSの理想と現実、日本の脱炭素政策に潜む「落とし穴」とは 2024/11/25 10 CCS（Carbon dioxide Capture and Storage）とは、資源エネルギー庁によると、「CO2を集めて地中に貯留する」ことと説明される。一方、CCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage）では、CCSのCapture（回収）とStorage（貯留）の間に、Utilization（利用）が入り、捕まえたCO2をセメント製造などで直接使ったり、化学製品などの材料にしたりを目指している。日本政府の資料に度々登場するこのCCS・CCUSはどこまで期待できるのか、実現性やコストも含め、本稿で検証する。
記事 エネルギー・電力 地中熱ヒートポンプとは何かをわかりやすく解説、知っておきたい仕組みと導入事例 地中熱ヒートポンプとは何かをわかりやすく解説、知っておきたい仕組みと導入事例 2024/11/22 16 日射量や風量に左右されない次世代の再生可能エネルギーとして、今「地中熱」が注目を集めています。政府は住宅や公共施設向けに普及を後押ししようとしていますが、今のところ太陽光パネルに比べて導入は進んでいません。地中熱の仕組みや課題、今後の展望などについて、大阪、愛媛、島根など実際の導入事例を交えて解説します。
記事 株式・債券・金利・資金調達 トランプ勝利で暴落の「再エネ銘柄」、それでもチャンス見込める「2社」とは トランプ勝利で暴落の「再エネ銘柄」、それでもチャンス見込める「2社」とは 2024/11/19 13 11月6日、再生可能エネルギー関連株が大きく売られた。この動きは、ドナルド・トランプ氏が米大統領選で勝利した結果を受けての反応だ。同氏は再生可能エネルギープロジェクトの停止を公約に掲げているが、チャンスが見込める会社はある。
記事 エネルギー・電力 創業来の大ピンチ？フォルクスワーゲン「大幅減益」の理由、足を引っ張る…意外な原因 創業来の大ピンチ？フォルクスワーゲン「大幅減益」の理由、足を引っ張る…意外な原因 2024/11/14 21 2024年10月末、フォルクスワーゲンの大幅減益が報じられた。創業87年の歴史の中で、初めて自国の工場を閉鎖し、数千人の雇用削減に動く可能性が出てきているなど、同社経営に異変が起きている。なぜこれほど苦しんでいるのだろうか。調べてみると、ビジネスを展開する土地（ドイツ）に起因する意外すぎる原因があった。
