記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 言葉でも数字でもない、「アート」がなぜ企業の価値を伝えるのか 2020/07/15 近ごろ、アーティストのような発想で考える「アート思考」という言葉が聞かれるようになったが、そもそもアートとビジネスの関わりについてイメージのつかない人も多いだろう。なぜ今、「アート」なのか。企業ブランドやビジネスそのものをこれまでにない方向に発展させる「ビジネス×アート」、その現在地と将来を本稿では見ていく。 ★
記事 イノベーション 実は挫折ばかり「ウォルト・ディズニー」が作品に託した夢とは 2020/06/30 コロナ禍で臨時休業していた施設が徐々に再開し始めてきました。再開が待ち望まれていた内の1つ「東京ディズニーリゾート」が7月1日、いよいよ営業再開します。最初のディズニーランドがカリフォルニアで開園したのは1955年。つくり上げたのは「ミッキーマウス」の生みの親、数々のアニメーション映画を世に送り出したウォルト・ディズニー氏です。幾度もの挫折を経験しながら、自らの創造力を信じて突き進み、巨大企業ウォルト・ディズニー・カンパニーを築いた同氏の人生をたどります。 ★
記事 イノベーション なぜ「TikTok」は広告収入の効率が良いのか？ その秘密は「おすすめ」 2020/06/24 今や世界中にユーザーを抱えるショートムービー投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」の提供元である中国の字節跳動（ByteDance：バイトダンス）の勢いが止まらない。同社の中国国内のネット広告市場におけるシェアは拡大中で、阿里巴巴（Alibaba：アリババ）に次ぐ第2位へと躍進している。バイトダンスはなぜ、莫大な広告収入を生み出せるのか？ その秘密に迫る。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「YouTube配信は危うい」ホリプロ社長に聞く、エンタメ業界「壊滅的危機」の現実 2020/06/23 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が全面的に解除され、経済・社会活動は徐々に元に戻りつつある中、エンタメ業界はまだまだ本格稼働とは言えない状態にある。予定していたイベントの多くは、延期または中止のままだ。この状況が続けば、エンタメ業界の経済損失は計り知れない。今後、この危機的状況をどう打破していくのか。ホリプロ 代表取締役社長の堀義貴氏に、ホリプロでマネジャーを務め、現在はキャスティング会社のエイスリーで代表取締役を務める山本直樹氏が聞いた。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 2030年のメディア予測、「社会的価値」が広告収益を代替する日 2020/06/16 スマートフォンの普及によって人びとが常に何らかの情報に触れている時代となった。Webの閲覧時間が増えるのに従ってWebメディアの数も増えているが、中には注目を集めることだけを目的としているものもあり、ユーザーからの信頼は低下している。これからWebメディアとユーザーとの関係は、どうなっていくのか。Webメディアを通時的に観測し、「情報の価値とその収益化」を研究してきた東京経済大 佐々木裕一 教授に、10年後となる「2030年のメディア」について聞いた。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜインターネットと「理性的」に付き合えないのか。専門家が語るSNSの構造的問題点 2020/06/15 1990年代から現在までの約四半世紀、我々の社会・生活を最も変えたテクノロジーが「インターネット」だ。情報収集に限っても、SNSやWebメディアによって人びとがリーチできる範囲は圧倒的に広がった。しかしその爆発的な情報量に警鐘を鳴らすのが、2018年『ソーシャルメディア四半世紀:情報資本主義に飲み込まれる時間とコンテンツ』（テレコム社会科学賞受賞）を著した東京経済大 佐々木裕一 教授だ。直近ではSNSでの誹謗中傷も大きな問題となる中、同氏に2000年からこれまでのインターネットメディアの変遷と、その負の側面を聞いた。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 老いたペットは誰が引き取るのか…不足する受け皿、求められる“共生”イノベーション 2020/06/11 昨今のコロナ・ショックを受けて家にいることが増え、これまでよりもさらにペットとの絆が強くなった方はいないだろうか？ペットは日々の暮らしを充実させてくれる癒やしであり、大切な家族だ。しかし、ペット業界関係者が共通して持つ社会的課題はまだまだ多く、改善の余地が十分にある。今後、ペットと人間が共生していくためのイノベーションについて識者3名らが語り合った。 ★
記事 イノベーション 小林弘人氏が語る「アフターコロナ」、 “GAFA後”の世界をどう生きるか 2020/05/19 現在、日本企業はデジタル・トランスフォーメーション（DX）に取り組み、ビジネスのデジタル化を急いでいる。その目標もしくは念頭には、GAFAがあるだろう。少なくとも、多くの企業はGAFAを参考にしているはずだ。しかし、本当にそれでよいのか。新著『After GAFA 分散化する世界の未来地図（KADOKAWA刊）』を上梓した小林 弘人 氏が指摘するトレンドの変化は、この前提を疑うのに十分なインパクトを持っている。 ★
記事 イノベーション 世界中で疑義が呈されるGAFA、日本だけが知らない現状と本質 2020/05/12 GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）は、若者の憧れであり、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む多くの日本企業の目標でもある。しかし、そのGAFAを取り巻く環境は、いま急速に変化している。そして、日本だけがこの変化の"蚊帳の外"にいる可能性がある。新著『After GAFA 分散化する世界の未来地図（KADOKAWA刊）』を上梓した小林 弘人 氏に、GAFAをめぐる世界の最新動向を聞いた。 ★
記事 スタートアップ・ベンチャー 「フレンチテック」計20社まとめ フランスではIoTやヘルスケアにどう挑んでいるのか 2020/03/12 近年、欧州トップクラスのスタートアップ大国として名を挙げているフランス。2013年から国を上げてのスタートアップ支援策が功を奏し、年々目覚ましい成長を遂げている。2020年1月のCES（世界最大級の家電見本市）においても、同国のスタートアップは「フレンチテック」の冠の下、多くの来場者の注目を集めた。本稿では「フレンチテック」のあらましと、ユニークな取り組みをしているスタートアップ20社の概要を総覧として紹介します。 ★
記事 イノベーション 日本ではイメージ良好のGAFA、なぜ世界中で嫌われているのか 2020/03/06 GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）に代表される巨大プラットフォーム企業が隆盛を誇るなか、世界中で「反GAFA」勢いを増している。新著『After GAFA 分散化する世界の未来地図（KADOKAWA刊）』を上梓した小林弘人氏が指摘する、日本ではイメージが良いGAFAがこれほどまでに嫌われている理由とは。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「映画館は今のままでいい」は本当？ 良作がシネコンに“無視”される事情 2020/03/02 「平日はガラガラ」「質の高い小規模作品がシネコンで上映されない」「若者の方を向いていない」──。現在の映画館のさまざまな批判がある。これらの指摘を映画館側はどのように考えているのか？ ベテラン興行マンと事情通のリサーチャーへの取材から実態を探る。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「ミュージックテック」展望 音楽のハードルは下がり、権利関係も解決するか？ 2020/02/26 近年Apple MusicやSpotifyなどサブスクリプション（定期購読）型サービスの出現により、ユーザーの音楽の楽しみ方は大きく変容した。さらにモバイルデバイスやAI、IoTなど各種テクノロジーによって音楽を楽しむハードルは年々下がっている。自ら音楽事業に携わる3名、Piascore 代表取締役社長 小池 宏幸氏、クロスフェーダー 代表取締役COO 名波 俊兵氏、ANAGRAM 代表 戸辺 タカトシ氏が意見を交わし、ミュージックテックの現在地を俯瞰した。メインファシリテーターは外務副大臣の鈴木 けいすけ氏が務めた。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 映画料金1900円を興行チェーンが「高くない」と言い張るワケ 2020/02/17 2019年6月、一部の大手映画興行チェーンで、映画鑑賞料金が1800円から1900円に値上げされる動きがあった。なぜ値段が上がったのか？ そもそも料金はどのように決まっているのか？ ベテラン興行マンと、興行事情に詳しいリサーチャーへの取材からひもとこう。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜ「スクリーン数は十分」なのに、次々とシネコンがオープンしているのか？ 2020/02/05 2019年の国内映画興行収入は過去最高の2,612億円を記録し、入場者数は48年ぶりに1億9,000万人を超えた。その状況を予測するかのように、ここ数年映画館の数は増え続けている。しかし、ことはそれほど単純ではないようだ。莫大な費用を投じて映画館がバンバンつくられる理由について、関係者への取材を交えながら、その実態を解説する。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「無料公開しても本は売れる」noteやflierのトップが語るコンテンツ飽和時代の届け方 2020/01/30 出版不況が叫ばれる中、近年はインターネット発の書籍がベストセラーになる現象も起きている。デジタルの時代に出版や書籍はどのように変化し、生き残っていくべきなのか。これからのビジネスモデルについて、ピースオブケイク代表取締役 CEO 加藤 貞顕氏、フライヤー代表取締役 CEO 大賀 康史氏、Books＆Company代表取締役 野村 衛氏がディスカッションした。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 けいすけ氏が務めた。 ★
記事 IT市場調査 価格破壊が進む薄型テレビ、「視聴スタイルの変化」は有機ELや8Kの“起爆剤”となるか 2020/01/23 2019年の全世界のテレビ市場は、米中貿易戦争の影響で混沌とした状況となった。特に北米市場では、関税前の中国への駆け込み需要と過剰出荷による在庫の積み上げにより、薄型テレビの価格破壊が起きている。そうした状況で有機ELや8Kテレビといった新機軸の成長の見通しは？ 英国の市場動向調査会社IHSマークイットの鳥居 寿一氏が、2019年7月開催「第37回 ディスプレイ産業フォーラム」においてテレビ市場全体の最新状況と今後の動向を多面的に解説した。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ バイトダンスとはいかなる企業か？ Tiktok運営、株価8兆円のユニコーンはいつ上場するか 2020/01/17 CBinsightが2019年1月に発表した「メガユニコーン」リストで堂々の世界一位に輝いた企業が中国の「バイトダンス（ByteDance）」です。この名前を聞いてピンとくる人はあまりいないでしょうが、動画投稿アプリの「TikTok（ティックトック）」やニュースアプリの「Toutiao（トウティアオ）」を運営していると聞けば分かる人も多いのではないでしょうか。2018年11月の評価額は780億ドル（約8兆円）、なぜそこまで高い評価を受けているのか。今回は2020年の上場も噂される同社の謎に迫ります。 ★
記事 製造業IT デンソーが明かす、なぜ自動運転の技術開発に「ゲーム開発基盤」が役立つのか 2020/01/08 人手不足や高齢化が進み、さらに「所有」から「共有」へと消費者意識が変わる社会において、自動車のあり方は大きく様変わりすると予想されている。そこで鍵を握るのがADAS（先進運転支援システム）と、それを進化させたAD（自動運転）だ。自動車関連メーカーやIT企業までもが、こぞってAD/ADASの開発競争に身を投じている。こうした状況において今、ゲーム業界の技術がにわかに注目を集めているという。それはなぜか。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ NetflixやAmazon Primeが「映像業界の頂点に立つ日」はいつになるのか？ 2019/12/26 NetflixやアマゾンのPrime VideoといったOTT（Over The Top）によるビデオストリーミング視聴が米国ではテレビを上回り、その勢いは今後も増すと予想されている。NetflixはじめとするOTTはいつ「映像業界の頂点に立つ」のだろうか。12月8～10日、ロサンゼルス近郊でParks Associates社主催の「Future of Video」というコンフェレンスが開催され、今後のトレンド、問題点などが話し合われた。 ★
記事 Web戦略・EC ステマにフェイク、アドフラウド…なぜ“ブラック”なネット広告が横行するのか 2019/12/18 デジタル化の影響を受けて年々市場が拡大するインターネット広告ですが、不快なフォーマットやステルスマーケティング、広告費の詐取などの手法で消費者から不信の目で見られることが増えています。企業側からしても、ブラックな手法を介して気づかない間に広告が思わぬ場所に掲載され、ブランドが毀損（きそん）されることも考えられます。なぜほかのマスメディアでは起こらないこのような“品質課題”がインターネットでは頻出しているのか。そして、品質課題への対策は？ JIAA（日本インタラクティブ広告協会）が解説します。 ★
記事 スタートアップ・ベンチャー 「記憶の底に残る」香りビジネス、オフィスや病院、式場でどう活用できるのか 2019/12/18 古くからお香の文化を有してきた日本だが近年、商業施設にもアロマが取り入れられるなど、香りの活用シーンは個人の趣味の範囲を超えて広がりを見せている。今、最新の香り市場はどのような可能性を持つのか。日本香堂ホールディングス 特別顧問 稲坂 良弘氏、正プラス 代表 稲本 正氏、コードミー CEO 太田 賢司氏が意見を交わした。メインファシリテーターを外務副大臣の鈴木 けいすけ氏が務めた。 ★
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O インターネット広告代理店は何をしているのか、業界団体JIAAが基礎知識を解説 2019/12/10 電通が2018年に行った調査「日本の広告費」によれば、インターネット広告費は5年連続で2桁成長し、その構成比は全体の26.7％にも及びます。これは、新聞やテレビなどの「マスコミ四媒体広告費」（41.4％）、DMや屋外広告などの「プロモーションメディア広告費」（31.7％）に匹敵する数字です。このように今やマーケティングにおいて必修項目となったインターネット広告ですが、その運用を行う広告会社が具体的に何をしておりどのような価値を出しているのか、正しく理解しているでしょうか？インターネット広告の媒体社、広告会社など270社から成る日本インタラクティブ広告協会（JIAA）が、その基本知識と課題を解説します。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 動画制作コストがかかる3つの理由、どうすればコスパよく効果的なものを作れるか？ 2019/12/06 スマートフォンの普及とSNSの浸透とともに、スマートフォン広告市場が大きく伸びています。中でも、ユーザーに短時間で多くの情報を伝えることができる動画広告の市場が大きく伸び、2022年には、インターネット広告市場の約半分を動画広告が占めるといわれています。しかし、いまだに動画広告に取り組めていない、あるいは、効果テクな動画広告を配信できていない企業もあるだろう。そこで、コストをかけずに効果的な動画広告を作る方法を解説する。 ★
記事 新規事業 YouTubeで話題「ASMR」とは？ 大企業も参入する“魅力”に迫る 2019/12/03 若者を中心に、主にスマホで視聴し投稿している「動画」の世界は、今後も市場規模が右肩上がりで伸びていくと予測される。中でも注目トレンドは、さまざまな音を聞いて気持ちよさを感じる「ASMR（エーエスエムアール）」だ。人気の「カリスマASMRIST（アスマーリスト）」も出現している。日本では、音フェチ・快感系のコンテンツが主流で、大企業も参入しはじめた。今後はサウンドにビジュアルを追加して、「音で気持ちよくなる」から「音と視覚で気持ちよくなる」へ向かう流れとなるか？ ★
記事 イノベーション ソフトウェア・ファーストの時代、あらゆる企業に内製化が必要な理由 2019/11/25 多くの企業が「ITイノベーション」や「デジタルトランスフォーメーション」といった変化を求めている。こうした取り組みに対し、組織改革、必要な人材、キャリア形成の面から「変革のノウハウ」を具体的に紹介する新著『ソフトウェア・ファースト（日経BP）』を上梓した及川卓也氏。マイクロソフトやグーグルにて開発責任者を務めた及川氏が日本企業に指摘する「ソフトウェア内製化」が必要な理由とは。 ★
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「ディープフェイク」とは何か？AI技術やフェイクポルノとはどう関係しているのか？ 2019/10/07 今年6月、ある美術展に関連し、フェイスブック CEO マーク・ザッカーバーグ氏、米国大統領 ドナルド・トランプ氏らの偽動画が公開された。こうした動画は「ディープフェイク」と呼ばれ、注目を浴びている。同時に、あまりに本物そっくりなので、社会問題になりつつある。ディープフェイクとはどういったもので、どんな可能性を秘めているのか。タイ・VISTEC（Vidyasirimedhi Institute of Science and Technology）で動画生成技術を研究するスパソーン・スワジャナコーン氏と、AIスタートアップ AppierでチーフAIサイエンティストを務めるミン・スン氏に話を聞いた。 ★
記事 イノベーション 新規事業は必ず成功できる、「1000回」試行錯誤が可能な環境の作り方 2019/09/30 今まで50以上の事業立ち上げを経験してきた守屋 実氏、リクルートで新規事業開発の責任者を務め、企業内の新規事業開発に特化した支援企業を経営する麻生氏に前編で聞いた、新規事業立ち上げの難しさと成功させるために重要な点について、後半ではさらに具体的にお話を聞いた。当然のように発生する新規事業だがどのようにすれば、「失敗してもいい環境」が作れるのか。 ★
記事 グローバル化 エストニアでプレゼンする暇があったらディスカッションを始めたほうが良いワケ 2019/09/29 電子国家として知られ、e-Residencyでも注目を集めるエストニア。この国ではビジネスディベロップメント（BizDev）が盛んだ。そこでエストニアでSetGoを立ち上げた齋藤アレックス剛太氏、電通 ビジネスプロデューサー 片貝朋康氏、プロノイア・グループCCO（Chief Culture Officer）兼コンサルタント 世羅侑未氏が「エストニアにおけるBizDevの最新事情」をめぐって語り合った。 ★
記事 イノベーション 守屋実氏と麻生要一氏が語る、大企業の新規事業が「成功しない」理由 2019/09/25 2018年、介護業界に特化したマッチングプラットホームのブティックス、印刷・物流・広告のシェアリングプラットホームのラクスルを2社連続上場に導くなど、企業内起業、独立起業など自身の年齢と同じ50以上の新規事業を立ち上げてきた守屋実氏と、リクルートで社内事業開発やスタートアップ企業支援などを手がけた後、現在はアルファドライブとゲノムクリニック2社の代表を務めながら、ベンチャーキャピタリストとしても活躍する麻生要一氏。大企業からスタートアップまで、新規事業開発におけるプロフェッショナルである二人に、昨今の新規事業ブームについて、新規事業を成功させるために必要なことを聞いた。 ★
ログイン
