記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS トヨタのラインは「止まる」のではなく「止める」、問題発生を改善のチャンスに変える トヨタのラインは「止まる」のではなく「止める」、問題発生を改善のチャンスに変える 2013/12/04 「問題」というのは厄介なものだ。至るところに発生する可能性があり、どんなものになるのかもわからない。「何か問題はありませんか？」と聞かれて、「ありません」と答える人をよく見かけるが、本当だろうか？仕事をしていれば問題が起きるのは当たり前だし、時には失敗だってつきものだ。問題を避けて通るか、それとも問題を迎え撃つか。問題を隠すのではなく、問題をあえてみんなに「見える」ようにして、改善のチャンスと捉えるのがトヨタ式のやり方だ。
記事 業務効率化 トヨタ式「5S」とは何か、なぜ整理・整頓をして業績が伸びるのか トヨタ式「5S」とは何か、なぜ整理・整頓をして業績が伸びるのか 2013/11/20 トヨタ式改善の導入を考えるうえで、企業や組織が最初に取り組むべきはトヨタ式「5S」だ。5Sとは、整理、整頓、清掃、清潔、躾のことを言う。たいていの人は「まず5Sから」と言うと、「何を今さら。もっと儲かる方法を」と反論したくなるところだろうが、前回も取り上げたようにトヨタ式5Sの中にはトヨタ式の考え方の基礎・基本のほとんどが入っていると言っても過言ではない。はたしてあなたの職場では、5Sはどの程度徹底されているだろうか？
記事 ERP・基幹システム コールセンターのTMJに聞く、8000名の労働契約業務を1/3に削減した方法 コールセンターのTMJに聞く、8000名の労働契約業務を1/3に削減した方法 2013/10/28 ベネッセグループでコールセンター事業を展開するTMJ。2013年3月末時点でのコールセンターのスタッフ数は約8000名を数える。同社では2011年、人事制度を改変、それまで半年単位だった契約社員との契約期間を3か月単位に変更、さらに最初の1か月間は単月契約とした。これによって契約社員との間で交わす労働契約書は従来の2.5倍の量となり、膨大な紙の管理が発生することとなった。ガバナンスの強化も含め、この状況を改善するために、同社ではクラウド型人事システムのe-HRを導入、労働契約書の電子化を図り、契約書管理に関わる作業工数の大幅削減に成功した。
記事 ソーシャルメディア アクセンチュアが社内にソーシャルを定着させた7箇条と2つの実践プラン アクセンチュアが社内にソーシャルを定着させた7箇条と2つの実践プラン 2013/10/22 ソーシャルは、コンシューマーITとしての普及が先行してきたが、今やビジネスシーンでも、生産性の向上や創造的価値の創出、あらたなユーザー体験などのうえで無視できない存在となりつつある。しかし、アクセンチュアの森泰成氏は、「単にソーシャルツールを導入するだけでは、コラボレーションによる十分な効果は得られない」と警鐘を鳴らす。では、一体どうすればよいのか？森氏は、自社の経験を踏まえ、企業がチャレンジすべきアクションについて考察した。
記事 営業戦略 アマゾンのジェフ・ベゾスが実行するトヨタ式改善「顧客は常に正しい」 アマゾンのジェフ・ベゾスが実行するトヨタ式改善「顧客は常に正しい」 2013/10/21 「改善をやっています」という企業は多い。しかし、なかには「改善」ではなく「改善ごっこ」に終始している企業も少なくない。「改善」には本当の「改善」と「改善ごっこ」の二種類がある。一体、両者を分けるものは何なのだろうか。「本当の改善」を知ることがトヨタ式改善のスタートであり、企業や組織を強くし、そして人づくりへとつながっていくことになる。
記事 業務効率化 横浜マリノス 嘉悦朗社長が語る、F・マリノス再生を支える"日産流改革チーム"の作り方 横浜マリノス 嘉悦朗社長が語る、F・マリノス再生を支える"日産流改革チーム"の作り方 2013/10/15 2013年9月28日時点でJ1リーグの首位に立つ横浜F・マリノス。1995年、2003年、2004年と過去3回のリーグ制覇を果たしたが、その後成績は低迷し、2009年には18チーム中、10位にまで落ち込んだ。それに呼応するように1試合当たりの観客数も大幅に減少する。そうした状況の中、F・マリノスの再生を託されたのが元日産自動車 執行役員で、2009年途中から横浜マリノス 代表取締役社長に就任した嘉悦朗氏である。そこで嘉悦氏が用いたのが、日産自動車にV字回復をもたらした企業改革手法だ。
記事 流通・小売業界 イオンリテール 梅本和典社長：オムニチャネル・O2Oへの取り組みとワークスタイル変革 イオンリテール 梅本和典社長：オムニチャネル・O2Oへの取り組みとワークスタイル変革 2013/08/19 1970年にジャスコとして誕生、現在グループ企業数は250を超え、2013年2月期の連結売上高は5兆6,853億円、営業収益は国内小売業トップの一角を占めるイオン。2008年には持ち株会社体制に移行し、小売事業はイオンリテールに承継した。同グループのイオンディライトではワークスタイルの変革を、イオンリテールではO2Oへの取り組みを推進している。その詳細について、イオンリテール 代表取締役社長でイオンディライトの顧問も兼ねる梅本和典氏が語った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ANA岡田圭介副社長が語る、グローバルでの生き残りをかけた業務プロセス改革 ANA岡田圭介副社長が語る、グローバルでの生き残りをかけた業務プロセス改革 2013/08/12 航空業界における国際競争が激化する中、全日本空輸（ANA）グループではさまざまな業務プロセス改革に取り組んでいる。たとえば今は国境を超えた他社との協業が必須だ。その一方で、日本の高い品質を維持し続けることも非常に重要だ。SoftBank World 2013で登壇したANA 取締役副社長の岡田圭介氏は「お客さまのほうが変化スピードは速い。気が付いた時には、我々は取り残されてしまっているのではないか。その恐怖を認識した」という。こうしたことから行われた「顧客に焦点を当てた業務プロセス改革」とはどのようなものだったのか。岡田氏が語った。
記事 営業戦略 きゅうりのキューちゃんが導入した実物大の仮想陳列棚、画期的なプレゼンルームの効果は？ きゅうりのキューちゃんが導入した実物大の仮想陳列棚、画期的なプレゼンルームの効果は？ 2013/08/07 「きゅうりのキューちゃん」で有名な東海漬物は、「純日本品質」をブランドスローガンに掲げ、高品質で安全な食品を食卓に届けている漬物業界のリーディングカンパニーだ。同社は、大阪支店の建て替えに合わせ、オフィス内に業界初となる画期的なプレゼンルームを構築した。大画面プロジェクターによって陳列棚を投影し、理想的な商品陳列（棚割り）を小売店などのバイヤーに向けて提案。プロジェクトを主導した東海漬物 広域流通部 課長 足立 公男氏に話を聞いた。
記事 製造業界 イノベーションは企業存続の危機につながる！？コスト4割減につなげたリコーのIT改革 イノベーションは企業存続の危機につながる！？コスト4割減につなげたリコーのIT改革 2013/07/18 複合機やプリンターなどの設計から販売、サービスまでを一環してグローバルに展開するリコー。2012年3月期の連結売上高は1兆9,034億円で、うち海外比率が53.4％と半分超を占めている。厳しい国際競争を戦っていくために、同社はITを活用して、高効率経営と事業の創造を目指している。近年では、同社元副社長の遠藤紘一氏が政府CIOに就任したことでも知られている。設計・製造ソリューション展で登壇したリコー IT/S本部 本部長の石野普之氏が、リコーでの取り組み内容とその成果について明かした。
記事 中堅中小企業・ベンチャー MonotaRO 鈴木雅哉 社長インタビュー：300万点超のB2Bネット通販事業でROE35％の秘密 MonotaRO 鈴木雅哉 社長インタビュー：300万点超のB2Bネット通販事業でROE35％の秘密 2013/06/13 インターネットやカタログなどを介した事業者向け工場用間接資材の通信販売を行うMonotaRO（モノタロウ）。工場や自動車整備の現場などで利用される切削工具や研磨剤、溶接材料や清掃用品などを販売するいわばB to Bのネット通販事業を手がけている企業だ。今やその取扱商品は300万点超、会員数は98万4000件（2013年6月10日現在）にのぼり、2012年12月期のROE（株主資本利益率）は34.9％と驚異的な数字を誇る。2000年設立後は、2006年に上場、2009年には東証1部に上場するなど、飛躍的な成長を遂げる原動力について、同社代表執行役社長の鈴木雅哉氏に話を聞いた。
記事 業務効率化 米シトリックス バイスプレジデントに聞く――世界シェア73％のクラウド型リモートPC「GoToMyPC」の実力 米シトリックス バイスプレジデントに聞く――世界シェア73％のクラウド型リモートPC「GoToMyPC」の実力 2013/05/23 5月8日、仮想デスクトップの専業ベンダーとして知られるアセンテックは、リモートPCソリューション GoToMyPC の販売を開始した。GoToMyPCは、米シトリックスが提供するクラウド型のソリューションで、ワールドワイドで73％のシェアを誇るデファクトスタンダードだ。iPhone/iPad、Android、Windows 8などのデバイスから社内のWindowsやMacintoshにアクセスし、そのデスクトップを操作できる。なぜ、いま、日本でのリリースにいたったのか。製品の特徴も合わせて、米シトリックスのバイスプレジデントであるマイク ムッソン氏とアセンテックの代表取締役社長 佐藤直浩氏に話を聞いた。
記事 中堅中小企業・ベンチャー サクセスHD 柴野豪男 社長インタビュー：保育事業で急成長、年商1億時に1000万のIT投資が原動力に サクセスHD 柴野豪男 社長インタビュー：保育事業で急成長、年商1億時に1000万のIT投資が原動力に 2013/05/13 サクセスホールディングスは、企業や病院内で保育サービスを提供する「受託保育」、市区町村の認可を受けた「公的保育」などを手がける企業である。ニチイやベネッセなど並み居る教育サービス企業がひしめく中、現在は全国に220を超える保育施設を展開し、2012年8月にはJASDAQ、2013年4月24日には東証2部に上場を果たすまでに急成長している。同社の成長を支えた原動力は何なのか。同社、代表取締役社長の柴野 豪男 氏とシステム部門の責任者である取締役 システム部長 佐々木 雄一 氏のお二人に話を聞いた。
記事 システム開発総論 なぜインテルがHTML5を推進するのか？無償ツール「Intel XDK」にみるモバイル競争 なぜインテルがHTML5を推進するのか？無償ツール「Intel XDK」にみるモバイル競争 2013/04/16 インテルは、先週4月10日から11日かけて中国北京で開催された「Intel Developers Forum Beijing 2013」（IDF Beijing 2013）において、クロスプラットフォームに対応したHTML5アプリケーションの開発ツール「Intel XDK」を発表しました。
記事 システム開発総論 アジャイル開発、何から始めればいいの？ 現場の背中を押すプラクティス活用例 アジャイル開発、何から始めればいいの？ 現場の背中を押すプラクティス活用例 2013/04/05 国内でアジャイル開発を普及させることを目指し、IPAはアジャイル開発の国内での活用事例をまとめた｢アジャイル型開発におけるプラクティス活用事例調査｣として、調査報告書、およびプラクティス活用のためのリファレンスガイドなどを公開しました。
記事 経営戦略 1分間マイケル・ポーター 「競争の戦略」を理解する77の原則（西村克己著）【新刊・近刊プレゼント】 1分間マイケル・ポーター 「競争の戦略」を理解する77の原則（西村克己著）【新刊・近刊プレゼント】 2013/03/29 史上最年少でハーバード大の正教授となり、代表的著書「競争の戦略」は世界19カ国で翻訳され、MBA取得者が選ぶお薦め経営学書ランキングで第1位を獲得。本書は、経営学の頂点に君臨するマイケル・E・ポーターの、多くのビジネスマンに気付きを与えてくれる77の言葉を紹介する語録集。「戦略の本質は、何をやらないかという選択である」「競争の要因は、既存の競合企業を超えたところに存在する」「経済規模に比して、日本は驚くほど限られた産業で優位に立っていたにすぎない」など、カテゴリー別にポーターの発言から鋭い一言を抽出し、そこから同氏のやや難解な思考法をより噛み砕いて解説する。応募締め切りは4月30日19時まで。
記事 物流管理・在庫管理・SCM なぜ電子・電機分野ではボロ負けの日本が、重機・建機分野で健闘できるのか なぜ電子・電機分野ではボロ負けの日本が、重機・建機分野で健闘できるのか 2013/02/25 グローバル経営コンサルティング会社のA.T. カーニーが開催した「最強の業務改革セミナー」では、真の業務改革を推進するポイントについて、生産業務・サプライチェーンと情報システムの業務改革という観点から、経験豊かなコンサルタントが解説した。いずれもコストに大きく跳ね返ってくるところだが、どのように各分野の業務のあり方を見直すべきか、また変革を進めていくべきか、基本的な考え方とアプローチについて紹介。さらに実行フェーズで成功の確率を上げるために押さえたいポイントについても解説がなされた。
記事 業務効率化 約30％の効率化を実現するために必要な、「最強の業務改革」とは 約30％の効率化を実現するために必要な、「最強の業務改革」とは 2013/02/20 A.T. カーニーは1926年に米国シカゴで創立されたグローバルな経営コンサルティング会社だ。その大きな特徴の1つは、戦略立案だけにとどまらず、専門分野に特化したコンサルタントが現場に入り込み、実行を徹底して支援することにある。先ごろ開催された「最強の業務改革セミナー」では、同社のコンサルタントが業務改革を推進するためのポイントについて解説した。ここでは、業務改革を実現するフレームワークと、“聖域”化されて改革に着手しづらい本社間接部門の業務改革について紹介する。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ需要がもたらした新たな生産性パラドックス：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（50） セキュリティ需要がもたらした新たな生産性パラドックス：篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（50） 2013/01/16 いつでも、どこでも、誰でも、何でもがデジタル化されネットワーク化される「ユビキタス社会」では、ITの導入と利用が企業、家計、政府の3主体それぞれに独立したものではなく、緊密に相互関係化していく。その中で、利用者が端末や媒体を自由に選択するため、旧来の垣根を越えた事業展開が促されている。また、PCはもちろん、スマートフォンやタブレットなどへのセキュリティ対策の費用増大が生産性パラドックスを再来させるなど、新たな課題も生まれている。
記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 現場の意思決定力を高める、ワークフロー導入・活用術 現場の意思決定力を高める、ワークフロー導入・活用術 2012/11/28 「企業における意思決定」というと、重要な経営判断など少々大袈裟なものが連想されてくる。だが、現場レベルでも「この顧客に対して特別値引きを適用できるか」「同額の広告費を今月も維持可能か」など多くの意思決定を日々行っている。それを支えるシステムが「ワークフロー」だ。今回はユーザー企業に対するアンケート調査結果を基に、企業がワークフローを活用して現場の意思決定力やパフォーマンス向上を実現する方法を見ていくことにしよう。クラウドやスマートフォン、タブレットとの関係では興味深い調査結果も明らかになった。
記事 システム開発総論 アジャイルは「開発だけ」の話ではない？ アジャイル開発の現状や今後について座談会 アジャイルは「開発だけ」の話ではない？ アジャイル開発の現状や今後について座談会 2012/11/16 米国ダラスで今年8月に行われたアジャイル開発のイベント「Agile2012」には、日本からも多数の参加者がありました。そのAgile2012に参加したアジャイル活動家の方々が集まった座談会「Agile Conference Retrospective」が開催されました。座談会ではAgile2012を振り返りつつ、日本でのアジャイル開発の現状や今後についての議論が繰り広げられました。
記事 ルータ・スイッチ ラック西本逸郎氏xヤマハ鼎談：スマートフォン時代の無線ネットワーク構築術 ラック西本逸郎氏xヤマハ鼎談：スマートフォン時代の無線ネットワーク構築術 2012/11/15 スマートフォン、タブレットの業務利用が進むにつれて、企業内ネットワークのあり方にも変化が求められている。その1つが無線LAN対応だろう。有線だったものが無線になると、目に見えないこともあって、安全かつ確実に構築や運用を行うのも難しくなる。しかし、こうした環境の変化は、実は中堅中小企業にとってチャンスでもあるとラック 専務理事 西本 逸郎氏は指摘する。その西本氏と法人向けルーター市場を牽引するヤマハの平野 尚志氏、瀬尾 達也氏が鼎談を行った。
記事 政府・官公庁・学校教育 政府CIO遠藤紘一氏が語る、新しい電子政府のあり方とは 政府CIO遠藤紘一氏が語る、新しい電子政府のあり方とは 2012/10/15 2012年8月に内閣官房政府情報化統括責任者（政府CIO）に任命された遠藤紘一氏は、リコーの副社長として、ITを含めた全社構造改革を担当し、余剰人員を成長事業に振り向けることに成功した人物としても知られている。政府CIOに就任してまだ間もないが、民間企業での経験を生かし、新たな電子行政の実現に向けて舵とりを始めている。その遠藤氏はCEATEC JAPAN 2012の講演で、「日本政府のIT戦略は、我々が（リコーで）20年前に通り過ぎてきたレベルだ。遅れている部門が1つでもあると、総合的に足を引っ張られてしまう。」と手厳しく指摘した。
記事 スマートフォン・携帯電話 図解スマートフォンビジネスモデル 事業戦略と収益構造（長橋賢吾著）【新刊・近刊プレゼント】 図解スマートフォンビジネスモデル 事業戦略と収益構造（長橋賢吾著）【新刊・近刊プレゼント】 2012/10/12 スマートフォンは生活を便利にしてくれる一方、これまでの業界の垣根を取り壊す脅威でもあると言える。チャンスでもあり、ピンチでもあるスマートフォンにおいて、どのようなビジネスモデルを構築すればよいのだろうか。本書はその“糸口”を提供する。本書を、抽選で3名の方にプレゼントする。応募締め切りは10月22日19時まで。
記事 業務効率化 資料作りが「バカのロングテール」になってないか？「IT断食」の是非を問う 資料作りが「バカのロングテール」になってないか？「IT断食」の是非を問う 2012/10/02 ITは、市場への機敏性や業務効率化を推進した一方で、コミュニケーション低下や強度の依存といった弊害をもたらした。ドリーム・アーツ、代表取締役社長の山本孝昭氏の共著「IT断食のすすめ」によれば、意味なくCCされる電子メールや共有ファイルが溢れかえる「Information Communication Flood」（情報洪水）、内容を深く吟味せずにコピペを繰り返すだけで資料を作った気になる「BLT」（バカのロングテール）など、IT依存の弊害を列挙し、その処方箋としてIT断食を提案している。ITは企業にとって弊害となりつつあるのか？アステラス製薬 コーポレートIT部長 須田真也氏や荏原製作所 情報通信統括部 IT企画室長 池田和弘氏、関西電力 経営改革・IT本部 副本部長 稲田浩二氏、東レ 情報システム企画部部長 松田浩氏らが語りあった。
記事 Office、文書管理・検索 【新刊・近刊プレゼント】モノカキのためのATOK（井上健語著） 【新刊・近刊プレゼント】モノカキのためのATOK（井上健語著） 2012/08/16 企画書や報告書の作成、メールの送信など、企業の業務に欠かせないのが日本語入力だ。さらに今はツイッターやフェイスブック、ブログなど、個人が日本語を入力する場面は増えているのではないだろうか。変換効率の高さで定評を得ている日本語入力システム「ATOK」。著者はATOKを使うことで、こうしたデスクワークの効率を大幅に上げることができると指摘する。正しい日本語入力をサポートするさまざまな機能、入力を効率化するための各種テクニックなど、ATOKを120％使いこなすためのノウハウを濃縮したのが本書だ。本書を、抽選で3名の方にプレゼントする。応募締め切りは9月10日19時まで。
記事 製造業界 トヨタ 新美篤志副社長が語るものづくり革新：7種の無駄を削減、「石にかじりついても日本の生産を守る」トヨタの取り組み トヨタ 新美篤志副社長が語るものづくり革新：7種の無駄を削減、「石にかじりついても日本の生産を守る」トヨタの取り組み 2012/07/12 トヨタ自動車は2007年まで海外を中心にグローバル生産を拡大し、その生産台数も850万台を超えた。しかし、2008年以降はリーマンショックや天変地異が重なり、同社の生産は減少傾向をたどっている。果たしてトヨタは起死回生できるのか？トヨタで長きにわたり現場を指揮・統括してきた新美篤志氏は「この難局を乗り切るために、モノづくり革新による画期的なコストダウンに取り組まなければならない」と説く。
記事 業務効率化 激変する携帯電話市場、勝ち抜くための次の一手は？ ドコモ、KDDI、ソフトバンクが語る今と未来 激変する携帯電話市場、勝ち抜くための次の一手は？ ドコモ、KDDI、ソフトバンクが語る今と未来 2012/07/10 スマホの台頭やデータトラフィックの急増、インターネット企業による市場参入など、目まぐるしく変化する携帯電話業界において、大手携帯キャリア3社はどのような戦略を用意しているのだろうか。慶應義塾大学 環境情報学部教授、中村修氏がモデレータに立ち、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの3社の担当者によるパネルディスカッションが行われ、日本やグローバル市場での取り組み、トラフィック急増問題、モバイルの未来像などについて、3社3様の戦略を明かした。
記事 データ戦略 韓国LGの躍進を支えたビッグデータ分析：「企業経営の新しいパラダイムシフトが起きている」 韓国LGの躍進を支えたビッグデータ分析：「企業経営の新しいパラダイムシフトが起きている」 2012/06/29 リストラの嵐が吹き荒れる日本の電機業界を尻目に、世界市場で存在感を示す韓国の電機業界。中でも韓国LGグループはテレビ事業で世界シェア2位（1位はサムスン）にまで上り詰めた。「LGは2年ほど前からビッグデータ分析に注力してきた」と語るのは、先ごろ開催された「SAS Forum Japan 2012」に登壇した韓国LG CNSのCTO（最高技術責任者）であるTae Keuk Kim氏だ。Kim氏は2004年からLGエレクトロニクスのCIO（最高情報責任者）に就任し、2009年にはInformation Week Global CIOに選出されるなど、同社のIT化で数多くの実績を残してきた。Kim氏が明かす韓国LGグループのビッグデータ分析手法とは。
記事 人件費削減・リストラ オフショアに最適なトップ30か国は？ITの調達先として良い国と悪い国を見分ける オフショアに最適なトップ30か国は？ITの調達先として良い国と悪い国を見分ける 2012/06/27 「オフショアやBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）など、グローバルソーシングを導入する多くの企業にとって、これまで適正と思われていた国のサービスが本当に最適地だとは限らない」と注意を促すのは、ガートナー リサーチでオフショア・リサーチ・コミュニティーのリーダーを務めるイアン・マリオット氏だ。新興国も台頭し、選択肢も増える中、国や事業者を変更しないリスクを指摘する。国や地域にまたがったグローバルデリバリーの有力候補と選定戦略の策定方法とは。
