記事 環境対応 「プラ新法」とは何か? わかりやすく対応方法や罰則規定などを解説する 2022/05/09 2022年4月1日に「プラスチック資源循環促進法(通称:プラスチック新法、プラ新法)」が施行されたが、あなたの会社での取り組みは進んでいるだろうか? 報道では主に小売店や飲食店でのレジ袋やスプーンでの取り組みが紹介されているが、その対象はあらゆる製品や企業に及び、プラスチック製品全般の設計から廃棄に至るまでのライフサイクルに沿って各措置が規定されている。本記事では、プラ新法で求められていることに焦点を当て、企業が取り組むべきポイントをわかりやすく解説する。
記事 環境対応 空気から飲料水を生成、ビル・ゲイツら投資の「水テック」と水資源めぐる地政学リスク 2022/05/06 きれいな水にアクセスできる世界人口は3分の1のみ。人口増や気候変動により、水資源の希少性は高まっている。こうした状況下、空気から水を生成するスタートアップがいくつか登場し、ビル・ゲイツ氏のベンチャーキャピタルや世界最大の運用会社のブラックロックなどから投資を受けるなど注目が集まっている。どのような仕組みで空気から水を生み出すのか。水資源や水テクノロジーをめぐる世界の最新動向を探ってみたい。
記事 競争力強化 カーボンフットプリントとは?わかりやすく図解、製品のCO2排出量「見える化」の仕組み 2022/04/20 世の中にあるすべての商品・サービスは、作られてから廃棄されるまでの間に多くの温室効果ガス(GHG)を排出しています。そうした中、現在注目を集めているのが、商品・サービスのライフサイクルの各過程で排出された温室効果ガスをCO2排出量に換算し、商品・サービスに表示する「カーボンフットプリント(Carbon Footprint of Products:CFP)」です。今回はこのカーボンフットプリントを解説します。
記事 環境対応 燃料高騰で倒産続出の新電力会社、価格上昇は「原発再稼働」で解決できるか? 2022/04/11 天然ガスなど燃料価格の高騰によって、電力の小売りを行う事業者(いわゆる「新電力」)の撤退が相次いでいる。今の電気料金の水準では、採算が合わないのは明らかだが、原油や天然ガスの価格が今後、確実に下がるという保証はなく、大手電力会社も料金引き上げの上限に達し始めている。長期にわたって資源価格が上昇することを視野に入れたエネルギー政策の再構築が必要である。
記事 建設・不動産 ベゾスやMSも出資、BlocPowerの「グリーンレトロフィット」による革新 2022/04/08 10年で100億ドル(約1兆2,000億円)を拠出する「ベゾス・アース・ファンド」やマイクロソフトによる10億ドル(約1,200億円)の環境テック投資イニシアチブ「Climate Innovation Fund」など、テック大手による環境投資が加速中だ。米ニューヨークでは、これらテック大手からの投資を受けたスタートアップ「BlocPower」が注目を集めている。同社は「グリーンレトロフィット」と呼ばれるアプローチで、建物からの二酸化炭素排出を削減している。どのようなアプローチなのか探ってみたい。
記事 競争力強化 ESGスコアとは?「算出方法」「主要評価機関5社」「日本企業の点数」をまとめて解説 2022/03/28 昨今、投資家が投資先企業を選ぶ際に、「企業がどれだけESGに取り組んでいるか」を見て判断するようになってきました。その際、判断材料として活用されているのが「ESGスコア」と呼ばれる指標です。ESGスコアは、第三者評価機関があらゆる企業のESGへの取り組みを評価し算出しているもので、ESGスコアがあることによって投資家は投資対象企業をESG観点で比較ができるようになります。本記事では、そもそも「ESGスコア」とは何か、またESGスコアを算出している評価機関にはどのような企業があるのか、さらには日本企業が評価機関からどの程度の評価を受けているのかを解説していきます。
記事 環境対応 【独占掲載】110社へのサステナビリティ調査で見えた3つのポイント 2022/01/27 世界中でサステナビリティに関する規制の枠組みや企業の活動はさまざまに進んでいます。日本では、企業向けレポートはもとより、大学教授の論文からアイドルグループまでSDGsについて語るようになりました。今回は欧州110社に対して実施したサステナビリティに関する調査レポートの内容と現場の最前線の情報を共有します。欧州は先行しているイメージを持つ人も多いと思いますが、実際はこれからという企業も少なくないようです。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 いま大都市より地方が「MaaS」に取り組むべき理由、日本各地を巡って確信した絶好機 2022/01/05 新型コロナウイルス感染症によって、地方の公共交通は大きな打撃を受けた。その一方で運転免許返納や地方移住など、地域交通の後押しになりそうな動きもある。すでにいくつかの自治体はアフターコロナを見据えて、MaaSを含めた交通改革に動きはじめている。そうした地域を訪ねた筆者が、いまが地域交通改革の絶好機だと確信する理由を解説しよう。
記事 製造業IT トヨタは350万台のEVをどう売るのか? スマートシティ視点で見た普及までの“目論見” 2021/12/23 トヨタ自動車が12月14日、EV(電気自動車)戦略についての説明会を行った。16台もの車両をずらっと並べ、その前で豊田章男社長がプレゼンテーションをするシーンは多くの人が圧倒されたことだろう。では、トヨタはこれらをどう走らせるのだろうか。同社が進めるスマートシティ「Woven City」プロジェクトと合わせて考えてみると、近年トヨタが立て続けに発表してきたモビリティとのつながりも見えてきた。
記事 環境対応 味の素も取り組む、人・環境・利益のトリプルボトムラインとパーパス経営の関係 2021/11/19 いま、日本に限らず世界中の企業はサステナビリティ、ESG、SDGsという、大きな変革の必要性に直面しています。しかし、実際に企業経営の現場、規制側の最前線の声を聞いてみると、そこには興味深いストーリーが流れているように見えます。伝統ある大手日本企業が、自社がサステナビリティという考え方にどう向かうべきか、3回に分けて対応すべき課題と解決の方向性を検討します。第1回のテーマは「サステナビリティを考えるための枠組みと今起こっていること」です。企業経営者の視点でサステナビリティについてどう考えるべきか。弊社が使っているフレームワークで整理して、その全体像を示します。
記事 運輸業・郵便業 イーロン・マスク氏が「自動車の次に電動化しやすいのは船」と語るワケ 2021/11/11 世界各地で加速するカーボンニュートラルをめぐる取り組み。この動きは海運業界にも押し寄せている。アマゾンやイケアはこのほど、2040年までにコンテナ船燃料の二酸化炭素排出量をネットゼロにする目標を発表。造船や海運会社に影響が出るとの公算が高まっている。海運業界で注目を集める次世代燃料は「水素」と「アンモニア」だが、「電動コンテナ船」を開発するスタートアップも登場している。海運業界のネットゼロをめぐる最新動向を追ってみたい。
記事 環境対応 グーグルが「脱炭素」加速のワケ、検索やYouTubeで「気候変動ウソ」動画を無効化など 2021/10/21 巷でよく耳にする「気候変動はウソ」という主張。この主張を拡散したソーシャルメディアの1つとしてYouTubeは非難されてきたが、このほどYouTubeのポリシー変更に伴い、気候変動否定論を展開する動画の収益が無効化されることになった。YouTubeを運営するグーグルによる環境への取り組みが加速しているためだ。このほか、グーグルは「グーグル検索」や「グーグルマップ」でもサステイナブル情報を付加する方針。グーグルによるサステイナブルへの取り組みの最新動向をお伝えしたい。
記事 製造業IT 豊田章男氏はなぜ「カーボンニュートラル」と語るのか、「電動化」とは言わない深すぎる事情 2021/10/08 自動車業界のニュースは相変わらず「電動化」の話題が多い。その中で、トヨタ自動車の代表取締役社長と日本自動車工業会の会長を務める豊田 章男氏は、「カーボンニュートラル」という言葉を多用している。自動車業界におけるカーボンニュートラルと、そこから見える日本が進むべき方向性を考えたい。
記事 環境対応 「欧州グリーンディール」とは?1兆ユーロの投資を見込むカーボンニュートラル戦略 2021/10/05 地球規模で環境問題が深刻化する中、2019年12月に欧州委員会は、気候変動対策と経済成長の両立を目指した包括的な欧州連合(EU)の新経済成長戦略である「欧州グリーンディール」(A European Green Deal)を打ち出しました。今や、カーボンニュートラルは各国が国レベルで取り組みを始めており、企業はその動きを把握し乗り遅れないようにすることが大事になってきています。こういった動きを踏まえつつ、今回はこの欧州グリーンディールを取り上げます。
記事 製造業IT クルマのミライが見えてきた?次のスタンダードは「カーボンニュートラル」 2021/09/09 自動車に誕生以来の転機が訪れています。今後の展開次第では業界の淘汰が進み、世界の自動車メーカーの顔ぶれや勢力地図が大きく塗り替わる可能性があります。いわゆる「カーボンニュートラル」のうねり──2050年ごろまでをめどに、新しく販売する自動車を事実上のCO2排出ゼロにしようという動き──です。直近でも、トヨタが「電池・カーボンニュートラルに関する説明会」(2021年9月7日配信)をメディア向けに行うなど、業界の動きは日々熱を帯びつつあります。これから約30年、自動車業界はリスクとチャンスが交錯する未開の地を疾走することになるのです。
記事 環境対応 「2021年版 エネルギー白書」要点まとめ、2050年カーボンニュートラルへの道筋は? 2021/07/27 資源エネルギー庁は2021年6月、エネルギー政策基本法に基づく年次報告である「2021年版 エネルギー白書」を公開しました。本白書の発行は今年で18回目となります。本稿では300ページ超に及ぶ「2021年版 エネルギー白書」の中から、「第1部 エネルギーをめぐる状況と主な対策」の中の、「第2章 2050年カーボンニュートラル実現に向けた課題と取組」の内容をもとに、2050年カーボンニュートラルに向けた取組と課題について考察します。
記事 新エネルギー 米中の思惑交錯する「国境炭素税」の議論も……結局、日本経済が一番打撃を受けるワケ 2021/07/14 脱炭素の流れが本格化するにつれて、温室効果ガスの排出枠を市場で売り買いする排出権(排出量)取引市場が注目を集めている。市場の運営は欧州が先行していたが、これまで脱炭素に消極的だった中国が方針を転換し、上海に取引所を開設するなど攻めの姿勢に転じている。日本は経済界が取引市場創設に否定的だったこともあり、対応は遅れている。このままでは脱炭素のもう1つの側面である金融分野においても中国に先行される可能性が出てきた。
記事 新エネルギー 中国台山の「原子炉破損」が大問題なワケ、それでも原子力発電は必要か? 2021/06/30 中国広東省の台山原子力発電所で燃料棒が破損し、放射性物質が大気中に放出された。中国当局は海外メディアから指摘されるまで情報を公開しないなど、透明性について批判が高まっているが、このトラブルは単に透明性の問題だけとどまるものではない。放射性物質を放出した原発は、フランスの国策原子力会社フラマトム(旧アレバ)が開発した最新鋭の「欧州加圧水型炉(EPR)」である。もし、この炉に本質的な問題があった場合、日本を含む各国の原発は重大な影響を受けることになる。
記事 環境対応 アップルは「5つのアクション」策定、GAFAMも取り組むカーボンニュートラル 2021/06/22 テックジャイアントのGAFAM(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフトの5社の総称)。そのGAFAMが今注力するのが、二酸化炭素(CO2)の削減を目的とするカーボンニュートラルやサステナビリティへの取り組みだ。時価総額が2兆ドルを越える世界最大の企業アップルはこのほど、ゴールドマン・サックスなどと共同で2億ドル規模の森林保全ファンドを設立した。どのような取り組みで、どのようなグローバルインパクトが想定されるのか。同社の掲げる「5つのアクション」とともに読み解いてみたい。
記事 環境対応 斎藤幸平氏が考える2030年、気候変動問題と“脱成長”の行くすえとは 2021/04/22 「SDGsは『大衆のアヘン』である!」という衝撃的なフレーズから始まる『人新世の「資本論」』(集英社)。マルクス主義などの哲学者・経済思想史研究者である著者の斎藤幸平氏は、上辺だけのSDGsへの対応を批判し、真に環境問題に取り組むための新しい社会の在り方を提示している。豊かな未来社会への道筋をどう思い描いているのか、斎藤氏に聞いた。
記事 グリーンIT 国会で宣言された「2050年カーボンニュートラル」、企業は何をすればいいのか? 2021/04/16 日本政府は2020年10月の臨時国会で、成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げ、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「2050年カーボンニュートラル」に挑戦し、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言しました。今回は、企業が取り組みを迫られる「カーボンニュートラル」と、それを実現するために求められるグリーンイノベーション(エネルギー・環境分野におけるイノベーション)の方向性について取り上げていきます。
記事 製造業IT 中国で「48万円のEV」が大ヒット、裏にある納得の理由。なぜ“突然”売れ始めたのか 2021/04/02 2020年後半から、中国で突如として電気自動車(EV)が売れ始めている。その背景には、コロナ禍を契機にした意識とライフスタイルの変化がある。市場をリードしているのは、「代歩車」と呼ばれる小型で低価格のEV。ただ、テスラなどの400万円前後の高級車も売れている。代歩車では「クルマの玩具化」、高級車では「クルマのデバイス化」が売れる鍵になっている。中国政府が掲げる「2025年にEV化率20%前後」までには、まだまだ乗り越えなければならない課題はあるが、目標達成への道筋が確実に見え始めている。
記事 省エネ 期待される“水素活用”にも落とし穴?中途半端な「日本の脱炭素」の問題点 2021/01/28 政府が2050年までの温室効果ガス実質ゼロ排出を宣言したことで、日本でも本格的な脱炭素政策がスタートした。政府は今年中に新しいエネルギー基本計画を策定する見込みだが、2050年の電源構成比率について、再生可能エネルギーの比率を50~60%に、水素もしくはアンモニアを使った火力を10%にするという「参考値」を提示している。再生可能エネが主力電源になるという大まかな見通しが示されたことで、エネルギーシフトはより具体的な段階に突入したが、政府内部の議論では水素の調達方法についてまだ明確化されていない。脱炭素政策において水素をどのように位置付けるのか早急にコンセンサスを得る必要があるだろう。
記事 政府・官公庁・学校教育IT ガソリン車禁止宣言で揺れる自動車業界、日本が「拙速な転換は不要」と言えるワケ 2021/01/13 2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするという菅 義偉首相の発表を受け、日本でも自動車の電動化を進める方針が公表された。賛否両論さまざまな意見が出ているが、自動車の電動化は本当に温暖化防止に有効なのだろうか。メーカーやユーザーへの影響を含めて考えていく。
記事 省エネ 止まらぬ日本のCO2排出、原因は「粗悪な住宅」にあると言えるワケ 2021/01/05 菅政権の誕生をきっかけに、日本もようやく本格的な脱炭素政策に舵を切り始めた。だが、これまで脱炭素に消極的な政策を続けてきたツケは大きく、日本企業は環境技術において大きく出遅れている。前回は石炭火力に依存したエネルギー政策について取り上げたが、課題はそれだけではない。脱炭素社会を構築する上で、日本の家屋が大きなボトルネックとなる可能性があり、住宅事情の改善が急務となりつつある。
記事 環境対応 日本に「脱炭素」はムリ? CO2排出量が英国の1.6倍という深刻事情 2020/12/24 環境問題に本腰を入れてこなかった日本が、菅政権の誕生をきっかけに本格的な脱炭素政策に舵を切ろうとしている。米国も脱炭素に向けて動き出そうとしている現状を考えると、これは正しい決断と言って良いだろう。だが、ここ数年の間に環境技術に関するイノベーションは想像を超えるペースで進展しており、日本は当該分野で完全に出遅れてしまった。それだけなく日本は脱炭素に関して極めて大きなボトルネックを抱えており、これを解消しなければ諸外国との差は致命的なものとなりかねない。脱炭素への対策を怠ってきたツケは大きい。
記事 競争力強化 ナイキに挑むオールバーズ(Allbirds)社、スニーカー市場に起きた「番狂わせ」とは 2020/11/02 競争の激しいスニーカー市場へ参入後、わずか2年で100万足を売り上げた企業、それが「オールバーズ(Allbirds)」です。2020年1月には、同社の日本1号店が原宿にオープンし、休日は入店のための整理券が配布されるほどの人気となっています。ナイキやアディダスなど大手メーカーがひしめくスニーカー市場で、同社はなぜ一躍トップランナーの地位を確立することができたのか。同社の優れた差別化戦略を紹介します。
記事 人件費削減 毎日10万包の試供品を3名で回す。広島の化粧品メーカーが明かす、徹底した自動化術 2020/10/20 「グッドカンパニー大賞」(中小企業研究センター選出)を受賞した企業の知られざる創意工夫を聞く本連載。第2回目は、広島に本社を置きヘアケア製品/化粧品メーカーを製造・販売するヤマサキに伺った。同社は経済産業省の「IT経営百選」「IT経営力大賞」などにも選出されており、先進的なICT活用を評価されてきた企業でもある。生産管理システムもSFAもスクラッチで開発し、ITによる効率化に並々ならぬ意欲を注いでいる同社 代表取締役 山崎 宏忠氏にその取り組みを聞いた。
記事 グローバル化 「経済なき道徳は寝言である」を胸に。サラヤが実践してきたSDGs経営の全貌 2020/10/09 企業の生き残りをかけた争いがさらに熾烈(しれつ)になる中で、優れた企業の実例を知ることは大きなヒントとなる。今回から始まる連載では、中小企業研究センターが毎年経済的、社会的に優れた成果を挙げた中堅・中小企業を表彰する「グッドカンパニー大賞」に選ばれた企業に話を聞いていく。第1回では、戦後日本の感染症史とともに歩み、衛生・環境面での社会貢献からSDGs企業としても知られるサラヤの代表 更家 悠介氏を訪ねた。
記事 新エネルギー ついに石油時代の終焉か?英BPが「エネルギー業界の大変革」を予測、その理由とは? 2020/09/29 英国の石油メジャーBPが、化石燃料の需要が今後、大幅に減少するという衝撃的なレポートを公表した。日本では再生可能エネルギーについて実現不可能な話と認識している人が多いが、これは20年以上前の常識である。この分野におけるイノベーションには目を見張るものがあり、エネルギーシフトは、もはや時間の問題となっている。再生可能エネはITビジネスと構造がよく似ており、場合によっては限界コストがゼロに近づくことで、爆発的な普及を実現する可能性すらある。石油メジャー自身が、再生可能エネのシェア拡大と石油需要の大幅な減少を予想しているという現実を見過ごしてはならないだろう。