記事 環境対応・省エネ・GX 知らなきゃヤバい「ライフサイクルアセスメント」、トヨタも全力コミットする環境標準 知らなきゃヤバい「ライフサイクルアセスメント」、トヨタも全力コミットする環境標準 2023/02/03 ここ数年、世界全体が環境問題に真剣に取り組むようになってきた。こうした中、注目を集めているのが「ライフサイクルアセスメント（LCA）」と呼ばれる環境標準だ。LCAは商品流通のライフサイクルにおける環境負荷を定量的に算出・評価する手法で、企業の脱炭素を推し進める環境標準として期待されている。ただし、各国がこのLCAを適用しはじめれば、ほとんどの国内製造業企業は海外で製品を販売できなくなる可能性が出てくる。あのトヨタも全力でコミットしはじめたLCAとは何か。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 沈んだ製造業を甦らせる「シン・メイド・イン・ジャパン論」、これがラストチャンスの理由 沈んだ製造業を甦らせる「シン・メイド・イン・ジャパン論」、これがラストチャンスの理由 2023/01/17 近年、新型コロナによるサプライチェーンの分断や、地政学リスクへの対応を背景に、半導体産業を中心に国内生産への回帰が進み始めています。また、足元では円安の影響により国内の人件費は相対的に低下傾向にあることを踏まえると、国内生産への回帰の流れは一時的なものではないとも考えられます。はたして、生産拠点を日本に戻す流れは本物なのでしょうか。複雑化する時代における「メイド・イン・ジャパン」への回帰はどうあるべきなのでしょうか。今回は、「シン・メイド・イン・ジャパン」とも言うべきこの状況を解説していきます。
記事 物流管理・在庫管理・SCM これからもっと服は売れなくなる？「ユニクロ・無印良品」以外はかなり厳しい理由 これからもっと服は売れなくなる？「ユニクロ・無印良品」以外はかなり厳しい理由 2023/01/11 アパレル業界は厳しい状況に立たされている。コロナ禍によりインターネット販売が伸びたものの、実店舗の売上は大幅に減少しており、店舗の存在意義が問われている。これまでも薄利ビジネスと指摘され続けてきたアパレル業界は、このまま衰退していくだけなのだろうか。
記事 政府・官公庁・学校教育 価値協創ガイダンス2.0とは何か？ キリンや東急不動産が取り組む理由 価値協創ガイダンス2.0とは何か？ キリンや東急不動産が取り組む理由 2022/12/28 事業環境が急激に変化する中、サステナビリティへの対応を経営に織り込み、長期的かつ持続的に価値を提供するSX（サステナビリティトランスフォーメーション）の実現に向けた取り組みの重要性が高まっている。経済産業省は2022年8月31日、「価値協創ガイダンス」を改訂し、SX実現のためのフレームワークとしての「価値協創ガイダンス2.0」を公表した。その取り組みや背景、今後の展望などについて事例も交えて解説する。
記事 物流管理・在庫管理・SCM アマゾンに肩を並べる圧倒的実力？ 世界が真似するユニリーバの“生産工場の仕組み”とは アマゾンに肩を並べる圧倒的実力？ 世界が真似するユニリーバの“生産工場の仕組み”とは 2022/12/21 毎年、調査会社ガートナーはサプライチェーンへの取り組みを評価する企業ランキング「サプライチェーントップ25」を発表しています。この調査ランキングにおいて、過去に何度もトップ5にランクインするなど実績が評価され、殿堂入りを果たしている企業が5社あります。本記事では、2022年の「サプライチェーントップ25」の結果を紹介しつつ、殿堂入りを果たした企業のサプライチェーンの凄さに迫ります。
記事 運輸業・郵便業 物流業界で需要急増の配車システム、「安い」が通用しない“独特すぎる”理由とは 物流業界で需要急増の配車システム、「安い」が通用しない“独特すぎる”理由とは 2022/12/09 昨今の物流業界は顧客ニーズの多様化により、かつてよりも難しい事業運営に迫られている。これに加え、深刻化する人材不足から大幅な効率化も求められている。こうした状況の中で、運送会社からのニーズが急激に高まっているのが配車システムだ。「配車」業務は、その精度や質のちょっとした差で業績を大きく左右する。運送ビジネスの大黒柱的な存在であり、6万社以上がひしめく運送業界を勝ち抜くために重要な役割を担っていると言えよう。本稿では、この配車システムについて注目ベンダーや市場動向を紹介しつつ、配車システムの差別化について考える。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 「AI×プロ」が最強のワケ、コロナ禍の牛乳大量廃棄を防いだ新たな需要予測とは 「AI×プロ」が最強のワケ、コロナ禍の牛乳大量廃棄を防いだ新たな需要予測とは 2022/11/09 国際秩序を脅かす軍事衝突やパンデミックによる世界的混乱などを背景に、グローバルサプライチェーンの不確実性が高まっており、ビジネスの先を見通すことはますます困難になっている。そこで注目を集めているのがAIを用いた需要予測だ。しかし、AIを導入すればすべて解決するのかというと、そんな簡単な問題ではない。AI需要予測をより高い精度にし、迅速な意思決定を実現するためのポイントはどこにあるのか。ビジネス＋ITで需要予測をテーマにしたコラムを連載する元資生堂で現NECの山口氏に話を聞いた。
記事 流通・小売業界 100億円の損失も…壊滅的な被害を生む倉庫の大火災、元凶は物流企業？ それとも荷主？ 100億円の損失も…壊滅的な被害を生む倉庫の大火災、元凶は物流企業？ それとも荷主？ 2022/11/01 物流倉庫は近年、大型化が進むともに、EC発展や人手不足対策などを理由に住宅地に近いエリアでも建設されるようになった。大型倉庫は日本経済を維持するためのインフラである一方、ひとたび火災を起こせば鎮火までに長時間を要する。火災による損失額は莫大となりやすく、企業にとっては大きなリスクである。消費者にとっても物資が届かなくなれば、日常生活に大きな影響を被る。なぜ倉庫火災は大規模となるのか。また火災によって何が起きるのか。鎮火までに12日間かかったアスクルのケースをひも解きながら、近年大型化が進む倉庫の火災リスクについて考えていこう。
記事 流通・小売業界 ついにインフレ終焉の兆し？ アマゾンやナイキら在庫爆増で迎えるのは「地獄の年末」 ついにインフレ終焉の兆し？ アマゾンやナイキら在庫爆増で迎えるのは「地獄の年末」 2022/10/25 米国の小売・製造業界で大きな異変が起きている。アマゾンが秋季では初めてとなる大型セールを実施した一方、小売大手のウォルマートやターゲットは数十億ドル規模でサプライヤーへの発注をキャンセル。高級路線を保ってきたナイキも異例の大幅値引きを行い、日本でも大きな話題を呼んだ。こうした異変の背景にある潮流とは何なのか。世界的なインフレが進む中で、これから年末商戦を迎える米小売・製造業界に何が起きるのか読み解いていく。
記事 政府・官公庁・学校教育 Trusted Webとは何か？ Web3との違いや推進協議会のレポートを解説 Trusted Webとは何か？ Web3との違いや推進協議会のレポートを解説 2022/09/29 社会全体のデジタル変革が加速する中、インターネットを流れる情報の信頼性を高めるための「デジタル社会インフラの在り方」が問われている。内閣官房のデジタル市場競争本部が8月15日に発表した「Trusted Web ホワイトペーパーver2.0」では、Webで流通される情報やデータの信頼性を担保する「Trusted Web」の概念やアーキテクチャなどが解説されている。本稿ではホワイトペーパーを基に、Trusted Webとは何か、Trusted Webの検討の背景や直面している課題やTrusted Webの目指すべき方向性、Trusted Webのもたらすベネフィットや想定ケース、展望などを解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 デジタル庁は設立1年で何をした？ 活動報告から読み解く「3つの柱」と成長戦略 デジタル庁は設立1年で何をした？ 活動報告から読み解く「3つの柱」と成長戦略 2022/09/24 デジタル庁が発足して2022年9月1日で1年を迎えた。デジタル庁は、官民を問わず人材を集めて予算と権限を確保することにより、デジタル化を推し進めているとアピールする。デジタル庁が「1年間の成果」と認識していることは何か。設立1年の活動報告を基に振り返る。
記事 政府・官公庁・学校教育 「通商白書2022」を解説、ウクライナ侵略の影響とデジタル貿易の今後とは 「通商白書2022」を解説、ウクライナ侵略の影響とデジタル貿易の今後とは 2022/09/15 経産省はこの6月「令和4年版通商白書（通商白書2022）」を発表、食料・エネルギーなどの供給制約・価格高騰、貿易・金融といった領域で、ロシアのウクライナ侵略が世界経済に与える影響が増大している点などをまとめた。本稿では「通商白書2022」の中からウクライナ関連とともに、「グローバルで加速するデジタル変革」「地政学リスクの増大などへの対応」「サステナブルなグローバルバリューチェーン構築」「データ越境」などの論点について解説する。
記事 運輸業・郵便業 2万5,000円が3,000円に！？ 運送業界ではびこる「バカげた運賃」はなぜ起きる？ 2万5,000円が3,000円に！？ 運送業界ではびこる「バカげた運賃」はなぜ起きる？ 2022/09/09 1 帰り荷だから3,000円でいいですよ──そう言って電話を切った配車担当者は、筆者の視線に気づき、「帰りの燃料代と高速代が出ればいいかなと…」とバツが悪そうに言い訳をした。会社が赤字なのだから、「帰り荷3,000円」などという仕事を受けている場合ではない。それは彼自身が1番分かっている。世の運送会社の半分は本業の運送業で赤字であり、その原因の1つが運賃ダンピングだ。現在のインフレ状況下においてもダンピングを行う運送会社が散見される。なぜ運賃ダンピングを行ってしまうのか、運送会社の心理をひも解きながら、運賃ダンピングを抑制する手段について紹介しよう。
記事 流通・小売業界 完全自動化が物流の最適解と“言えない”ワケ、澁澤倉庫で見た「理想的な倉庫」とは 完全自動化が物流の最適解と“言えない”ワケ、澁澤倉庫で見た「理想的な倉庫」とは 2022/08/26 完全自動化、完全無人化が実現できない今の物流ロボットって、中途半端だよね──このような考え方を持つ人は少なくない。大手物流企業の経営者や、有名な物流業界の論客による、同様の主旨の発言を筆者は耳にしてきた。「ロボット＝完全自動化・完全無人化」は理想だが、これは正しいのだろうか。産業用ロボット普及の歴史や、実際に物流ロボットを導入している澁澤倉庫の事例なども取り上げつつ、物流企業が目指すべき物流ロボットとの付き合い方について考えていこう。
記事 CRM・SFA・コールセンター ヤマト運輸が挑む「顧客体験」向上、データドリブン経営で目指す壮大で緻密な改革 ヤマト運輸が挑む「顧客体験」向上、データドリブン経営で目指す壮大で緻密な改革 2022/08/17 「宅急便」で日本の物流に革命をもたらしたヤマト運輸。ヤマトホールディングス（以下、ヤマトHD）は2021年、次の100年に向けた中長期の経営のグランドデザイン「YAMATO NEXT100」を発表し、基本戦略の1つに「データドリブン経営」を掲げた。その実現に向け、ヤマト運輸は抜本的な改革を進めている最中だ。同社はどのような変革と価値提供を実現しつつあるのか。同社執行役員DX推進担当の中林紀彦氏に語ってもらった。
記事 ERP・基幹システム DXを加速するERPの作り方、横河電機は「外向きのDX」をどう実現した？ DXを加速するERPの作り方、横河電機は「外向きのDX」をどう実現した？ 2022/08/16 基幹システム（ERP）のデファクトスタンダードともいえるSAP ERP6.0の保守期限が、2027年に迫っている。とはいえ、焦ってERPを単純に移行すれば良いというわけではない。ビジネス変革のスピードアップが求められる今、いかに既存のERPを次世代のデータ活用基盤として生まれ変わらせるのかが重要となっているのだ。企業内外のデータをERPやクラウド基盤と連動させる、データ活用の仕組みづくりとその先行事例を、元SAPのフロンティアワン 鍋野敬一郎氏に聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 アップルも脱中国？世界の生産拠点で重要性高まる東南アジア、注目すべき国とは アップルも脱中国？世界の生産拠点で重要性高まる東南アジア、注目すべき国とは 2022/08/09 パンデミックの影響やウクライナ問題など、さまざまな側面で露呈し始めているチャイナリスク。これにより多くの企業がサプライチェーンの多様化に踏み切るようになっている。脱中国と同時に起こっているのが東南アジアへの生産能力シフトだ。直近では、アップルがiPadの生産能力の一部を中国からベトナムに移転した。域内では、このほかマレーシアやインドネシアで海外直接投資が急増しているという報告もある。脱中国の裏側で起こる、東南アジア投資ブームの動向を探ってみたい。
記事 流通・小売業界 インフレの元凶は「物流費」なのか？ 値上げできた運送会社が“たった5％”の深刻事情 インフレの元凶は「物流費」なのか？ 値上げできた運送会社が“たった5％”の深刻事情 2022/08/03 世界的なインフレが起こり、日本でもあらゆる商品の値上げが続いている。報道によれば、主要な飲料・食品メーカーにおける6～7月の値上げ予定商品は3000品目を超え、すでに値上げされた商品を加えると8300品目に及ぶという。こうした値上げの理由に必ずと言っていいくらい理由として挙げるのが、原材料だけでなく、物流費の高騰である。10月1日から価格改定するキーコーヒーも、コーヒーおよび関連製品の一部を5～20％値上げするが、その理由として「物流費の高騰」を挙げていた。だが物流の中枢を担うトラック運送会社は、運賃の値上げを実現できてないという深刻な実情がある。なぜそうしたギャップが起こるのか。
記事 流通・小売業界 米小売業が挑む「物流のアマゾン化」、トラック9万台を減らす“共同配送”の絶大効果 米小売業が挑む「物流のアマゾン化」、トラック9万台を減らす“共同配送”の絶大効果 2022/07/27 国際的なサプライチェーンの混乱が止まらない。これは、米国内の港湾、トラックおよび鉄道輸送などの物流網が軒並み乱れていることが大きな要因となっている。小売企業にとっては商品の供給に関わる上、供給対策として積み増した在庫の過剰化や、インフレによる物流経費の急騰、人手不足の深刻化などが重なり、まさに泣きっ面にハチの状態だ。こうした物流問題を打開すべく、各社はメタバースを活用したシミュレーションや、ライバル企業との共同配送などに乗り出している。「日本の10年先を行く」と言われる米国物流の最新動向を探る。
記事 AI・生成AI 100億円のコスト削減が可能？ プロセス製造を超効率化する「ダイセル式ものづくり」 100億円のコスト削減が可能？ プロセス製造を超効率化する「ダイセル式ものづくり」 2022/06/22 プロセス型製造の工場運営では、生産技術やノウハウが属人化しやすく、それが技能伝承や工場運営の標準化における課題となっていた。そうした中、素材メーカーのダイセルは、先人が積み重ねた知見とテクノロジーを駆使することで標準化し、属人的になりがちな工場運営の課題を解消する「自律型生産システム」を構築した。同社の変革の取り組みについて、社長室長 兼 モノづくり革新センター長である三好史浩氏に聞いた。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 物流の全体最適とは？ アリババ「菜鳥」の事例とフィジカルインターネット 物流の全体最適とは？ アリババ「菜鳥」の事例とフィジカルインターネット 2022/06/03 1 コロナ禍で課題がより浮き彫りになっているのが私たちの生活を支える「物流」だ。これまでもドライバー不足が問題になっていたが、生鮮食料品や食事までオンラインでの買い物需要が爆発的に拡大し、現場は限界に近づいている。国内の中小の物流事業者は海外の巨大ロジスティクス企業による物流の効率化のしわ寄せを一手に引き受けているという状態だ。システムイノベーションセンター（SIC）のシステムモビリティ分科会が物流の全体最適として目指すべき形を探った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM アマゾンが「倉庫テック」ファンドを開始、1,300億円投資した全体像と具体的な企業名 アマゾンが「倉庫テック」ファンドを開始、1,300億円投資した全体像と具体的な企業名 2022/05/26 アマゾンは2020年、環境テック分野のスタートアップに20億ドル（約2,600億円）を投じる「The Climate Pledge」を開始した。さらに2022年4月には「Amazon Industrial Innovation Fund（AIIF）」を発表。倉庫内の安全性やロボティクス分野に焦点を当てた分野に10億ドル（約1,300億円）を投じ、AIIFの活動をさらに広げる。具体的にどのような企業が投資対象となっているのか、またその投資背景とは。詳細を探ってみたい。
記事 中国 大逆転したローカル企業は何をした？ 日本企業には耳が痛い、DX失敗パターン「7つの格言」 大逆転したローカル企業は何をした？ 日本企業には耳が痛い、DX失敗パターン「7つの格言」 2022/03/25 中国で、コロナ禍を契機にDX（デジタルトランスフォーメーション）に乗り出し、業績を回復する地方企業の例が増えている。この背景については前編で紹介した。今回は、大企業でなくても、都心に位置していなくても、DXに成功する企業にはどのような共通点があるのか──漢方薬製造販売の発揚大薬房（ファーヤン）、菓子小売の喜大聖（シーダーシェン）の事例と合わせて紹介しよう。
記事 流通・小売業界 “30分配送”がさらに進化、中国スマート物流事情。2社が共同で生んだ秀逸な仕組み “30分配送”がさらに進化、中国スマート物流事情。2社が共同で生んだ秀逸な仕組み 2022/02/22 スマートフォンで注文後、30分で配達をしてくれる生鮮ECサービスの利用が中国国内で拡大している。30分配送を支えているのが、分散型倉庫を多数配置する「前置倉（前線倉庫）」という物流手法だ。そして、この前置倉の考え方を生かして、家電の物流を変革した企業がある。家電メーカーの美的（ミデア）は、物流企業の安得（アント）と共同で独自の物流網を構築し、都市部でのEC注文の24時間以内配送を実現すると同時に、倉庫数は1/16、倉庫総面積は1/3にするなど物流コストを大幅に下げることに成功した。中国で進化するスマート物流の今をレポートする。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 連載：事例から学ぶサプライチェーンマネジメント（SCM） 連載：事例から学ぶサプライチェーンマネジメント（SCM） 2022/01/01 サプライチェーンマネジメント（SCM）とは、製品が消費者に届くまでのプロセス（サプライチェーン）の最適化を図ることを指す。製品が消費者に届くまでには、「原材料・部品の調達」から「生産」「物流・流通」「販売」など、さまざまなプロセスがあり、この流れを最適化できれば「商品のリードタイムの短縮」「在庫の最適化」、さらには「売上向上」などのメリットがある。それでは、具体的にどう取り組めば良いか。本連載では、サプライチェーンマネジメントの実務家・プロフェッショナルである、山口雄大氏、行本顕、泉啓介、小橋重信氏が、企業事例などを取り上げながら、サプライチェーンマネジメントのポイントをわかりやすく解説する。
記事 物流管理・在庫管理・SCM レノボやJ&J事例にみる、サプライチェーンの「レジリエンス」と「コスト効率」の両立 レノボやJ&J事例にみる、サプライチェーンの「レジリエンス」と「コスト効率」の両立 2021/12/08 コロナによるビジネスへの阻害に対し、今「レジリエンス（回復力、しなやかさ）」が注目を集めている。一方で、企業はレジリエントであることとコスト効率の両極に引っ張られ、両立させることが困難とも感じているようだ。ガートナー VPアナリストのカマラ・ラーマン氏が「Gartner Supply Chain Symposium/Xpo 2021」でレノボやジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）などの事例を引き合いに語った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 集中か分散か？ ガートナーが教える3ステップでのサプライチェーン計画の構築術 集中か分散か？ ガートナーが教える3ステップでのサプライチェーン計画の構築術 2021/11/16 多くの企業がグローバルに展開する中で、意思決定を中央で行うのか、各ローカルレベルで行うのかは判断の難しい点でもある。ガートナーのサプライチェーンリーダー、クリスティナ・カルバロ氏が数多くの政府機関、企業などへのコンサルティングを行った経験から、サプライチェーンの計画やマネジメントにおいて、セントラライズ（中央集中型）かデセントラライズ（分散型）のいずれの手法がより自社に適しているのかを具体的に見分けるための方法について語った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM サプライチェーンの品質管理、「予見性」や「埋め込み」など2025年までに重要な4点 サプライチェーンの品質管理、「予見性」や「埋め込み」など2025年までに重要な4点 2021/10/07 サプライチェーンは長年に渡り、顧客の要望に応え、高品質なサービスを提供するための努力を行ってきた。しかし、コロナ禍によるさまざまな苦境に直面する中で、これまで以上のクオリティ・マネジメント（品質管理）モデルが求められている。これを実現するには何を、どこから、どのように始めるべきなのか。ガートナー ディレクター アドバイザリーのアンクル・メタ氏が「プレディクティブ（予見性）」「コネクテッド（接続性）」「フレキシブル（柔軟性）」「エンベデッド（埋め込み）」という4つのシフトとその対応方法を語った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM IKEAやネスレも実践、ガートナーが説くサプライチェーン変革で重要な3つのポイント IKEAやネスレも実践、ガートナーが説くサプライチェーン変革で重要な3つのポイント 2021/10/01 コロナの世界的流行により、業績の悪化だけではなく、従業員をはじめとしたステークホルダーが疲弊した企業も多い。しかしそうした中でも、サプライチェーンは人々の元に製品やサービスを届けるという役割を果たし続けている。ガートナー社主催「Gartner Supply Chain Symposium/Xpo」で、基調演説を行った同社VP アナリストのダナ・スティファー氏とシニアディレクターアナリストのサイモン・ベイリー氏の両名は、コロナなどで疲弊した企業が立ち直り発展するための3つの要素、サステナブルな利益の追求、従業員と企業との目標の共有、そして価値を構築するエコシステムについて語った。
記事 製造業界 ミスミ常務に聞くDX、「2兆円の経済損失」を防ぐ製造業の生産性改革とは ミスミ常務に聞くDX、「2兆円の経済損失」を防ぐ製造業の生産性改革とは 2021/09/30 ミスミ常務に聞くDX、「2兆円の経済損失」を防ぐ製造業の生産性改革とは 日本の基幹産業である製造業は、依然として高い国際競争力を誇るが、一方で、労働生産性は低く、さらに労働力の減少という課題も深刻化している。労働生産性改善は急務であるが、従来までの現場の改善活動だけでは限界がある。こうした現状を打開するべく改革に立ち上がったある企業がいる。グローバル顧客基盤33万社の製造現場を支える機械部品メーカー、ミスミグループ本社だ。顧客の生産性を抜本的に変えた同社のデジタルトランスフォーメーション（DX）について、常務執行役員 ID企業体社長の吉田 光伸氏に聞いた。
