記事 情報共有 「テレワーク×縦割り組織」が招く最悪事態、生産性を爆上げする「本質的な解決策」 2023/03/30 部署ごとの縦割りを打破し、組織を超えたコミュニケーションを実現することは重要なテーマだ。ところが、テレワークで従業員同士の関係が希薄になったという声も聞こえる。だからといって、テレワークをやめてかつての働き方に戻るのはナンセンスだ。テレワーク時代に、組織の壁を超えてコミュニケーションを活性化するには、どうすれば良いのだろうか。凸版印刷の事例なども交えて解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 99の「多拠点生活」でわかった2つのこと、プロアドレスホッパーが語る理想の暮らしのヒント 2023/03/29 「アドレスホッパー」とは、特定の家を持たず、さまざまな拠点を転々としながら生活する人々を指す。コロナ禍で働き方が多様化する中、彼らの生活から理想の暮らしを実現するためのヒントが見つかるだろう。3年間多拠点生活を続け、プロアドレスホッパーとしてさまざまなメディアに出演する、ニット のオンラインアウトソーシングサービス「HELP YOU」で組織活性、インナーブランディング、 コミュニティマネージャーを担当する西出 裕貴氏に話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 メタバースで実現? 元京都府知事が語る「ハイブリッド型ライフ」がおすすめなワケ 2023/03/29 メタバースで実現? 元京都府知事が語る「ハイブリッド型ライフ」がおすすめなワケ 新型コロナウイルスの影響や少子高齢化などにより、日本ではさまざまな問題が顕在化している。その中で多くのパラダイムシフトが起き、日本社会は今大きな変化を遂げようとしていると言える。変化の渦中で人々はどのような生き方、働き方をしたらよいのか。社会変化に対する取り組みを進めている地域行政の事例とともに、京都産業大学法学部法政策学科教授 兼 理事の山田啓二氏に聞く。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 社員幸福度も企業価値も大幅アップ? 日立ソリューションズGにみる「人的資本経営」 2023/03/27 働き方改革にダイバーシティ、感染予防、デジタル技術などにより働き方はフレキシブルに進化している。そんな変化に対応できる新たな経営手法として注目されているのが、人材を「資本」と捉え、その価値を最大限に引き出す「人的資本経営」だ。人的資本経営とは何で、企業にはどんな効果があるのか。経営手法に人的資本経営を取り入れている日立ソリューションズ・グループの事例を紹介する。
記事 業務効率化 「攻めの法務」の始め方とは? 実践に当たって必ず押さえたい3つのポイント 2023/03/24 M&Aやガバナンス、グローバル展開、さらには行政や立法府と連携してのルールメイキングなど、企業法務の活躍のフィールドは、かつてないほど広がりつつある。そうした中で今注目を集めているのが、「攻めの法務」だ。事業戦略や経営の意思決定を支援する戦略法務の実現こそがイノベーションを創出し、自社の事業成長ばかりか、社会の進歩への貢献にもつながるのだという。本稿では、その具体的な役割や体制構築のポイント、そして事例などを追っていく。
記事 業務効率化 成約率130%! クレディセゾンは何をした? インサイドセールスを超効率化した改革の詳細 2023/03/22 「セゾンカード」でおなじみのクレディセゾンは、2021年9月に「CSDX戦略」を策定し、社を挙げてDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進に取り組んでいる。そんな同社がコロナ禍でビジネスをとりまく環境が変容する中で改革を進めた営業DXが、いま大きな成果として結実しつつあるという。法人向けビジネス商材の成約率が130%以上になった同社の営業DXのアプローチについて紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 Z世代から無視される「働きにくい企業」の特徴、定着率上げる“スマートな職場”の条件 2023/03/07 コロナ禍以降、リモートワークやハイブリッドワークを導入する企業が増えるなど、働き方の選択肢が増えた。それに伴い、いま企業を選ぶ基準として、給与と同じくらい“働きやすさ”が重視されるようになってきている。特に、Z世代をはじめとした若手人材や、専門性の高い優秀人材であれば、その傾向は強い。本記事では、選ばれる企業になるために、“スマートな職場環境”の作り方を解説する。
記事 見える化・意思決定 日清やエーザイが企業価値を“爆増”できたここだけの秘密、7兆円の価値創出も? 2023/03/01 多くの日本企業はESGに積極的だ。その結果として潜在的な企業価値を高めているが、市場からはそう見られていない。ましてや企業自体もその価値に気付いていない。ESGや社会的インパクトが企業価値として認められるには、価値を定量化して開示・説明する必要がある。こうした中、その方法論である「柳モデル」や「インパクト加重会計」を採用し、企業価値を大きく高めている企業が現れ始めている。本稿では柳モデルを活用したエーザイや日清食品ホールディングスの取り組みを紹介しつつ、柳モデル提唱者の柳 良平氏にESG経営の考え方や企業価値を高める方法などについて聞いた。
記事 見える化・意思決定 柳モデル提唱者が「日経平均4万円超えを」と語るワケ、ESG経営が秘める可能性とは 2023/02/20 SDGsバッジの装着率は世界一、統合報告書の発行部数も世界一、経営者は毎日のようにESGやSDGsを語る──。昨今、ESG経営に取り組む日本企業が増え、一種のブームと化している。ところが、ESGに取り組んでも「成果が出ない」「評価されない」といった声も多数聞こえる。こうした中「ESGに取り組めば日経平均は4万円を超えるはず」と主張するのが、早稲田大学大学院 客員教授の柳 良平氏である。エーザイの元CFOで、現在は同社のシニアアドバイザーでもある柳氏に、ESG経営の課題と、その解決策である「柳モデル」について聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 慎重に進めないと失敗する…ややこしい「ゼロトラスト実現」を超簡単にする“ある工夫” 2023/01/25 リモートワークの拡大で従来の境界型セキュリティ対策が限界を迎え、「ゼロトラスト」が新しいセキュリティの考え方として台頭した。ただし、ゼロトラストのセキュリティ体制を構築することは容易ではない。なぜなら、「こうすれば実現できる」という決まった構築方法があるわけではないからだ。ゼロトラスト環境の構築には、構築すべきセキュリティ体制を描いた上で、最適な製品を導入していくなど慎重さが求められる。無計画に進めて失敗しないためにも、着実にゼロトラスト環境を構築するための手順を解説したい。
記事 組織改革 ロート製薬CHROが語る「人財」活用、社員“全員参画”経営の秘訣とは 2023/01/23 VUCA(ブーカ)と言われるように、将来予測が困難な時代が到来した。そうした時代を生き抜き、組織・個人が成長し続けるためには、人財マネジメント、人財戦略が重要である。創業120年以上の歴史を持ちながら、持続的に発展を遂げてきたロート製薬は、どのような人事戦略を立案・実行しているのだろうか。同社の取締役CHRO(Chief Human Resource Officer:最高人事責任者)を務める髙倉 千春氏に、同社が推進する施策や「人財」活用を担う人事部門に必要な資質について、話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 企業が今すべき「EX(従業員体験)施策」とは? 歴史からひもとく“成功のコツ” 2023/01/23 近年、働き手の満足度やエンゲージメント(帰属意識や働きがい)を高める概念として、EX(Employee Experience:従業員体験)が注目を集めている。その背景には、働き方の多様化・人手不足・人材の流動化など、社会的な変化がある。リーダー像の変遷など、人事に関する長期的なトレンドを交えながら、現在のEXに求められる要素について、神戸大学大学院経営学研究科准教授の服部泰宏氏に解説してもらった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ハイブリッドワークのジレンマを解決、創造性を爆上げするオフィス「ABW」とは? 2023/01/05 ハイブリッドワークのジレンマを解決、創造性を爆上げするオフィス「ABW」とは?組織の在り方などの変化やコロナ禍の影響でハイブリッドワークが普及する現在。ハイブリッドワークを推進する上で、クリエイティビティの質を担保することに課題を感じている企業も多いだろう。ハイブリッドワークで創造性を高めるための働き方・組織の在り方とは、どのようなものか。そして新時代の働き方をサポートするオフィス形態として注目される「ABW」とは何か。東京大学大学院准教授の稲水伸行氏が解説する。
記事 業務効率化 企業を苦しめる「請求書の形式バラバラ問題」、3分でわかる業務改善のポイント 2022/12/27 提供した商品・サービスや業務への対価を支払う際に発行される「請求書」は、その取引実態を証明し、債務者に対する円滑な請求や税務調査での支出証明といった重要な役割を担う。しかし、請求書処理は手作業が多く、煩雑な承認フローなどの点から、非効率な処理プロセスや生産性の低さが課題となっている。また、昨今のパンデミックで多くの企業がテレワークを推進する中、その阻害要因にも挙げられている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 アフラック流「ハイブリッドワーク」の全貌、社員5000名の“ストレス”をどう解消? 2022/12/27 新型コロナウイルスの影響が長期化し、企業は事業継続や人財確保のため、さまざまな施策に取り組んでいる。そんな中、将来を見据えた働き方として注目されているのが、オフィスワークと在宅勤務を組み合わせた「ハイブリッドワーク」だ。アフラック生命保険では、以前から働き方改革に取り組む中で、制度構築や環境整備を大幅に加速させた。同社の執行役員 松尾 栄一氏にその工夫について聞いた。
記事 情報共有 営業の本音「属人化脱却なんて無理…」を覆す、全員を“エース級”にする組織強化術 2022/12/16 新しい働き方の浸透で、多くのビジネスパーソンの業務が変化した。特に直接対面形式が主流だった営業部門では、その事業活動に大きな変革を余儀なくされている。新時代に活躍できる営業部門はどのように作っていけばいいのだろうか。旧時代の属人的な営業から脱却し、「チームで勝てる営業組織」を実現する方法とは。
記事 業務効率化 そもそもExcelを使った「契約書の管理」がヤバい? よくある契約書トラブルまとめ 2022/11/21 企業にとって契約行為は経済活動を行う際に重要な役割を果たすものであり、そのため締結前の内容の入念な確認とともに、締結後の契約書の適切な管理が不可欠になる。しかし、膨大な契約書管理はどうしても煩雑になりやすく、それが契約違反や更新ミスにつながり企業が損害を被るケースもある。どうすれば契約管理の負担を軽減できるのだろうか。
記事 人材育成・人材獲得 アマゾンが続々と「求める人材」を獲得できるワケ、人事部長が明かすスゴイ採用戦略 2022/11/14 労働人口の減少を背景に、多くの企業が必要な人材の獲得に苦しんでいる。こうした中、世界各国で優秀な人材を獲得し、事業を拡大させているのがアマゾンだ。同社は、求める人材によって「自社で採用するべき」か「人材紹介会社に依頼するべきか」を使い分けているという。人材採用の方針や具体的な手法の秘密を、アマゾンジャパンの人事部部長が直接語った。
記事 組織改革 渡部友一郎弁護士が伝授、「脱ハンコ」から学ぶデジタル化の秘訣 2022/11/08 渡部友一郎弁護士が伝授、「脱ハンコ」から学ぶデジタル化の秘訣2020年の緊急事態宣言発令時、デジタル化が進んでおらず、ただ押印のために出社しなければならない社員が少なからずいたことは記憶に新しい。しかしその後、政府による押印の見直しやデジタル化の推進が行われ、企業でも同様の取り組みが進む。さらに現在、政府は脱ハンコの改革手法を活用して、より広義のデジタル改革にも着手する。その改革手法とはどのようなものなのか。そしてその手法を企業の法務部門が学び、自社のデジタル化や業務改革に生かすにはどうすればよいのか。日本組織内弁護士協会理事でAirbnb Japan日本法務本部長の渡部友一郎氏に聞く。
記事 人材育成・人材獲得 【マンガ】エース社員が突然退職…万策尽きた社長が「そりゃ採れない」と叱責されたワケ 2022/11/08 父親から引き継いだ老舗の建材メーカーを経営する若手経営者 加藤利一。コロナ禍で売上が落ちたところに、ライバル企業に営業部長と工場長を引き抜かれるという一大事が発生する。人材確保に奔走するもうまくいかず、万策尽きた利一は、外資系コンサル会社で人事部長として活躍している先輩を訪ね、窮状を訴える。そこで先輩から発せられたのは「採用をナメるな!」のひと言だった。先輩が利一に語った、このピンチを脱するための中途採用の極意と、その手法とは。
記事 業務効率化 2000社が採用した「契約業務DX」、審査時間を“7割も削減”させた、凄すぎる方法とは 2022/10/20 多くの企業で、デジタルトランスフォーメーション(DX)による業務効率化やビジネスモデルの変革が求められている。こうした中、ビジネスの根幹を支える契約業務においても、より一層の効率化が重要視されている。同時に、人的ミスによる契約違反や思わぬ契約更新といったリスクの低減を両立させなければならない。これまでは人手を介してきた契約審査や契約管理だが、デジタル技術を適用することで、企業はどのようなメリットを享受できるのだろうか。契約業務のDXに必要な対策と併せて解説する。
記事 イノベーション 成田悠輔氏が考える「沈みゆく日本」で企業がやるべきこと 2022/10/11 日本を覆った「失われた20年」の間に民主主義は劣化し、手綱を失った資本主義が加速している。これからの時代を生き抜くには、民主主義と資本主義の過去・現在・未来をどのように考えればよいのか。さらに、日本のスタートアップ企業や個人は何をすべきなのか。イェール大学助教授で、半熟仮想代表の成田 悠輔氏に、テレビ東京のアナウンサーを経て、2021年にヘルスケア関連事業を起業したWellness Me代表取締役森本 智子氏が聞く。
記事 競争力強化 なぜデータ活用は失敗する? 「売上」をゴールにするのがダメな理由 2022/09/30 現在、多くの企業がDXやデータ活用に取り組んでいるが、成功している企業は決して多くはない。データをたくさん蓄積し、分析ツールもそろっているのに、なぜか価値のある知見が出てこない。あるいは、そもそもどうやって分析したら良いのかが分からない……。なぜ企業はこうした事態に陥るのか。実践的なデータ活用を支援する数々の著作を持ち、データ分析を武器にした問題解決家である柏木 吉基氏に、データ活用に失敗する企業の特徴や、成功させるために必要な手順・スキルを聞いた。
記事 業務効率化 「大胆DX」で会社再生、大田区の町工場ダイヤ精機が起こした改革のポイント 2022/09/20 とある調査によると、DXに取り組んでいる中小企業(従業員数300人未満)はわずか3割に満たないという。持続的な成長のためにDXが欠かせない昨今、大田区にある1964年創業の町工場、ダイヤ製機は凄腕社長のもと、DXを含む大胆な「社内改革」によって業務向上を実現した。書籍化、テレビドラマ化もされたこの事例をもとに、経営者の心構えや中小企業のDXの秘訣を探る。
記事 組織改革 タイタン 太田光代社長が語る、爆笑問題をブレイクに導いた「ビジネス戦略」 2022/09/20 タイタン 太田光代社長が語る、爆笑問題をブレイクに導いた「ビジネス戦略」 お笑いコンビ「爆笑問題」が所属する芸能プロダクション タイタン。「社長になるとはまったく考えていなかった」と語る、タイタン 代表取締役であり爆笑問題の太田光氏の妻でもある太田光代氏は、爆笑問題をトップタレントに導き、事務所を大きく成長させた経営手腕の持ち主だ。そんな光代氏の経営者としての資質をひもときながら、マネジメント論、人材育成論など経営の本質に迫る。
記事 情報共有 イトーヨーカドーの驚くべき“現場主導のデジタル化”、非効率な業務の手間を85%削減した方法 2022/09/16 イトーヨーカ堂は、全国にスーパーマーケット イトーヨーカドーを展開する企業である。同社は本部と店舗の情報伝達にメール、FAX、掲示板、紙などを活用していたが、伝達情報の重複や見落とし、非効率な業務が多数発生していた。さらに、コロナ禍で感染疑い者報告の業務が必要になるなど、その負荷はさらに高まっていた。課題解決にはITの活用が不可欠だったが、その取り組みを主導したのはIT部門ではなく、販売業務部だったという。
記事 業務効率化 わずか3カ月で「残業41%減&有給取得32倍」を実現させた、経理効率化の“5ステップ” 2022/09/07 「経理業務のプロセスを改善したいが、どこから手をつけていいのかわからない…」。こんな悩みを抱える経理担当者や経営層が多いのではないだろうか。企業がDXを推進する上で、経理業務の効率化は避けて通れない課題である。しかし企業ごとに事情が異なるため、経理業務プロセスの改善手順をマニュアル化するのは簡単ではない。ここでは「業務改善プロジェクト」として経理業務の効率化を実現した成功事例を挙げながら、効率化のためのステップや方法について解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 テレワークの次は? JTB総研が解説「ワーケーション」が叶える新時代の働き方/休み方 2022/09/01 コロナ禍を機にテレワークが普及しつつある。各社が新しい働き方を模索する中で、働く場所と時間に縛られない新たなスタイルとして「ワーケーション」が注目されている。ワーケーション導入には、企業にとっても従業員にとってもさまざまなメリットがある。JTB総合研究所 交流戦略部長 主席研究員であり、内閣府 地域活性化伝道師としても活動をする山下真輝氏にワーケーション推進の背景や現状、実際の取り組みを語ってもらった。
記事 業務効率化 なぜSlack? ハイブリッドワークの「生産性」を高めるプラットフォームに最適な理由 2022/08/18 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がワークスタイルの変化を余儀なくされている。柔軟な働き方を実現するために広く普及したテレワークや在宅勤務のスタイルは、優秀な人材の確保や離職防止、スキマ時間の活用、通勤時間削減など数多くのメリットがあるものの、コミュニケーションの取りづらさに悩む企業も少なくない。社内外での円滑なコミュニケーションを実現し、業務の効率化を目指すには何が必要なのかを解説する。
記事 業務効率化 新人のアポ獲得数が5倍に!効率化だけじゃない、「電話改革」を実現する営業ツール 2022/07/22 コロナ禍をきっかけにテレワークを導入する企業が増え、営業スタイルは大きく変化した。非対面営業が増える中、「電話」の役割も変化してきている。以前から、情報のブラックボックス化など課題が多かった電話営業は、今後どのように進化を遂げるべきなのだろうか?