• 2026/01/13 掲載

エヌビディアとイーライリリー、創薬AI共同研究施設に5年で10億ドル投資

最新AIチップ「Vera Rubin」を活用し、薬候補探索や創薬プロセスの加速を目指す

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米半導体大手エヌビディアと米国の製薬大手イーライリリーは、共同で新たなAI研究施設を米カリフォルニア州サンフランシスコ・ベイエリアに設立すると発表した。この施設への投資総額は今後5年間で10億ドル(約1600億円)に達する見込みで、最先端のAI技術を創薬の研究開発に応用することを目的としている。発表は1月に開催されたJPMorganヘルスケア・カンファレンスで両社が共同で行ったもので、世界的にAIによる創薬競争が激化する中での大規模な提携として注目されている。
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(画像:ビジネス+IT)
新施設ではエヌビディアの最新AIチップ「Vera Rubin(ベラ・ルービン)」を中心に活用し、大規模データ解析や生成AIモデルの開発を通じて薬候補探索や創薬プロセスの加速を図る。両社は研究者を現地施設で共同配置し、AIモデルの訓練やデータ生成を推進する計画である。エヌビディアは自社のAIモデルやソフトウェアも提供し、製薬企業が独自の創薬プラットフォームを構築できるよう支援する方針を示している。

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NVIDIAとイーライリリーのAI創薬ファクトリー(図版:ビジネス+IT)

イーライリリーは以前よりエヌビディアと協業し、1000基以上のエヌビディア製AIチップ「Blackwell Ultra」を用いたAIスーパーコンピューターの構築を進めており、これを活用した「AIファクトリー」により創薬の効率とスピードの向上を目指している。こうしたスーパーコンピューターはゲノミクス解析や大規模モデルのトレーニングに用いられ、創薬期間の短縮や精度向上に寄与することが期待される。

両社は具体的な財務構造や出資比率について詳細な内訳は公開していないが、投資額の大部分は人材確保、インフラ整備、計算資源の提供に充てられる見込みだ。また、AIチップの供給とそれを用いた研究の拡大はエヌビディアのハードウェア事業にも直接的な恩恵を与える可能性があるとの見方もある。

この共同研究施設の設立は、AIを活用した創薬が業界標準となる流れの中で、テクノロジー企業と製薬企業の協業が進む潮流を象徴している。大規模AIインフラを活用することで、従来よりも短期間での薬用候補化合物の特定や臨床試験への移行を目指す動きが加速している。エヌビディアとイーライリリーの提携は、AIが創薬プロセスに与える影響を具体化する重要な事例となる。

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