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  • 2013/09/17

MDM、MAM、MCMとは何か? 情報漏えい対策の視点から本当に必要な機能とは

【連載】スマートフォンのセキュリティを徹底考察(5)

スマートフォン情報漏えい防止の観点では、対策を施すためには「ネットワークレイヤ」「OSレイヤ」「アプリレイヤ」の3つに分類すると理解しやすいことは、前回解説した通りだ。今回はこの3つのレイヤを、ソリューションの観点から分類されたMDM(Mobile Device Management)やMAM(Mobile Application Management)、MCM(Mobile Contents Management)と比較する。『スマートフォンの業務利用におけるセキュリティ対策』の著者、コネクトワン代表取締役社長の吉田 晋 氏に、最新事情やデータと共に考察いただいた。

吉田 晋

吉田 晋

北海道出身。早稲田大学理工学部卒業後、株式会社本田技術研究所に入社し大型二輪車の設計に14年間携わる。
その後株式会社コネクトワンを設立し代表取締役社長に就任。マルチな端末とマルチな業務システムを一つに繋ぐというコンセプトに特化した「ConnectONEシリーズ」をリリース。多くの企業の支持を得る。
現在、日本スマートフォンセキュリティフォーラム会員。(技術部会ネットーワークワーキンググループ・クラウドタスクフォースリーダー)


 スマートフォンからの情報漏えい対策を考えるとき、漏えいリスクは「ネットワークレイヤ」「OSレイヤ」「アプリレイヤ」の3つのレイヤに分類することができることは、前回解説した。これは、スマートフォンのセキュリティ対策ソリューションとして注目を集めるMDM(Mobile Device Management)やMAM(Mobile Application Management)、MCM(Mobile Contents Management)がそれぞれどう違うのか、またその役割を理解する上でも重要だ。第5回となる今回は、MDM、MAM、MCMについて解説する。

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MDM(Mobile Device Management)

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 MDMの持つ情報漏えい防止機能とは、OSレイヤでのセキュリティ対策である。以下の情報漏えい要因はOSレイヤでのみ対策監視を行うことができる。

(1) iOSにおける構成プロファイル(スクリーンショット禁止など)管理

(2) Jailbreakやルート奪取など不正OS改造の監視
 OSの不正改造を許可するとスパイウェアによる遠隔情報収集など何でもありの状態となり得る。システム管理者が想定している情報漏えい対策そのものの前提が崩れるため、情報漏えい防止の観点ではOS不正改造端末の業務利用は許可するべきではないといえる。

(3) ウィルス感染の監視
 最近のアンチウィルスソフトはMDM機能を持っているのが一般的になっている。ボット型ウィルスや標的型ウィルスなど、「ウィルス感染=機密情報漏えい」となる危険性が今後増加してくと考えられる。ウィルス感染の管理ができない端末は、情報漏えい防止の観点から、業務利用は許可するべきではないと言える。

(4) データ保存アプリの禁止
 情報漏えいのリスクとなる公式アプリのインストールまたは利用を禁止するのも、またOSレイヤで行うべき情報漏えい対策である。公式アプリとして配布されている画面キャプチャーアプリ、画面録画アプリ、クリップボード履歴保存アプリなどの多くは、暗号化されずにデータがそのまま保存される。上記に述べたようにこれらの保存データは下記要因と複合されることで情報漏えいが発生する。

a) 保存されたデータ + 端末盗難・紛失 + 悪意のあるハッキング
b) 保存されたデータ + データ共有クラウドサービスとの(自動)同期
c) 保存されたデータ + 情報収集マルウェア感染

 一方MDMの情報漏えい対策として最もメジャーである「リモートロック」「リモートワイプ」は情報漏えい防止にはそれほど効果があるとは言えない。これについては、本連載の「実はリモートワイプの効果は薄かった?──スマートフォンのセキュリティを徹底考察(1)」で詳しく解説している。

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図1■紛失または盗難に遭った端末に対してMDMのアクションを起こした利用者(全利用者の5%)の内訳

MDMの代表的な機能とその有効性

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