- 2026/08/28 06:40 掲載
【EDR選定術】3割が乗り換え検討…ガートナーが明かす“決め手”と4つの運用改善(2/2)
【図版付】リーダーが選ばれない？機能比較に代わる“ある軸”
ガートナーではマジック・クアドラントの結果を基に、EPP／EDRツールの導入傾向の調査も2025年2月に実施。その結果から、リーダーのツールが必ずしも広く選定されているわけではないことが見て取れるという（下図）。
リーダー製品は独走していない？ 日本での導入傾向を見ると、マイクロソフトとトレンドマイクロを除き、ツールの採用率はほぼ横並びの状況にある
従来からのツール選定で一般的に行われていたのが、「マルウェア検出能力」「マルウェア分析能力」「インシデント後の復旧力」「インシデント後の防御力」「レポート作成能力」などの機能比較による絞り込みだ。
ただし、ツールの成熟化により機能面での優劣は付けにくくなっており、その中での選定基準の1つとして鈴木氏が提示したのが「サポート能力」である。
根底にあるのは、セキュリティで目指すべきは脅威のより迅速かつ容易な検知と、その後のプロセスでの対処だという考えだ。その実現には機能をどこまで使いこなせるかが鍵を握る。
そこで鈴木氏は、エンドポイントやネットワークの監視、検知、インシデント対応を一貫して行うマネージドサービス「MDR（Managed Detection and Response）」の活用も含め、ベンダーのサポート能力をより重視して判断すべきだと訴える。
「不要と判断したアラートを発しないようにする簡単な依頼に対しても、ベンダーにより、即座に対処するケースからなかなか応じないケースまで千差万別です。また、サポートの質は提供元がベンダーか代理店かでも変わります。導入後の運用を考慮すればそれらの事前確認の大切さは明らかです」（鈴木氏）
（出典：Gartner（2025年12月））
従来からのツール選定で一般的に行われていたのが、「マルウェア検出能力」「マルウェア分析能力」「インシデント後の復旧力」「インシデント後の防御力」「レポート作成能力」などの機能比較による絞り込みだ。
ただし、ツールの成熟化により機能面での優劣は付けにくくなっており、その中での選定基準の1つとして鈴木氏が提示したのが「サポート能力」である。
根底にあるのは、セキュリティで目指すべきは脅威のより迅速かつ容易な検知と、その後のプロセスでの対処だという考えだ。その実現には機能をどこまで使いこなせるかが鍵を握る。
そこで鈴木氏は、エンドポイントやネットワークの監視、検知、インシデント対応を一貫して行うマネージドサービス「MDR（Managed Detection and Response）」の活用も含め、ベンダーのサポート能力をより重視して判断すべきだと訴える。
「不要と判断したアラートを発しないようにする簡単な依頼に対しても、ベンダーにより、即座に対処するケースからなかなか応じないケースまで千差万別です。また、サポートの質は提供元がベンダーか代理店かでも変わります。導入後の運用を考慮すればそれらの事前確認の大切さは明らかです」（鈴木氏）
入れ替えだけでは“もったいない”、最低限の4つの運用改善
EDRの入れ替えとの並行施策として「ぜひ取り組むべき」（鈴木氏）と推奨するのがEDRの運用改善だ。運用高度化を通じてセキュリティの強化のみならず業務効率化も見込め、「単にツールを入れ替えるだけではもったいない」（鈴木氏）からだ。
具体的に取り組むべき項目として、鈴木氏は次の4つを挙げる。
「運用改善に向けEDRで実施できることはいくつもあり、それをどう推進するかがセキュリティ担当者の腕の見せどころです。近い将来のセキュリティ拡張の必要性を考慮すれば、『月次レポートの出力』『月次振り返り』『検知ルールの改善』『運用改善』には最低限、取り組むべきです（下図）」（鈴木氏）
入れ替えより効く？ EDRツールは運用改善にも大いに活用を見込める。少なくとも「月次レポートの出力」「月次振り返り」「検知ルールの改善」「運用改善」には取り組むべきだ
MDRにはEDRにおける「スキャン」「評価」「脅威インテリジェンス」「レポート」などの中核機能以外に、脅威に悪用される可能性がある脆弱性などのリスクのアセスメントや、演習、モニタリングから封じ込めまでの支援など、運用高度化で活用を見込める機能がいくつも用意されている。
それらも含めた総合的な評価と導入も運用高度化に向け鍵を握るという。
「自動化技術などの革新を背景に、EDRで可能なことは着実に広がっています。そこでの施策として考慮してほしいのが、保護すべき対象はかつてのデバイスから、データを含めた資産に移っているというセキュリティ対策の動向です。必然的に、セキュリティ施策は脅威に備えて防御する受動的なものから、守るべき対象を積極的に保護する能動的なものに変化しています。その中で自社にとっての最適なEDRをマジック・クアドラントなどの情報を基に見極め、運用の最適な在り方を確立してください」（鈴木氏）
具体的に取り組むべき項目として、鈴木氏は次の4つを挙げる。
「運用改善に向けEDRで実施できることはいくつもあり、それをどう推進するかがセキュリティ担当者の腕の見せどころです。近い将来のセキュリティ拡張の必要性を考慮すれば、『月次レポートの出力』『月次振り返り』『検知ルールの改善』『運用改善』には最低限、取り組むべきです（下図）」（鈴木氏）
（出典：Gartner（2025年12月））
MDRにはEDRにおける「スキャン」「評価」「脅威インテリジェンス」「レポート」などの中核機能以外に、脅威に悪用される可能性がある脆弱性などのリスクのアセスメントや、演習、モニタリングから封じ込めまでの支援など、運用高度化で活用を見込める機能がいくつも用意されている。
それらも含めた総合的な評価と導入も運用高度化に向け鍵を握るという。
「自動化技術などの革新を背景に、EDRで可能なことは着実に広がっています。そこでの施策として考慮してほしいのが、保護すべき対象はかつてのデバイスから、データを含めた資産に移っているというセキュリティ対策の動向です。必然的に、セキュリティ施策は脅威に備えて防御する受動的なものから、守るべき対象を積極的に保護する能動的なものに変化しています。その中で自社にとっての最適なEDRをマジック・クアドラントなどの情報を基に見極め、運用の最適な在り方を確立してください」（鈴木氏）
本記事は2025年10月28日～30日に開催された「IT Symposium/Xpo」の講演内容を基に再構成したものです。
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