• 2026/09/08 07:10 掲載

消えた「タピオカブーム」…なぜゴンチャだけが店舗数4倍?“1人勝ち”できたワケ(2/3)

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タピオカ専門店の敗因「あの客層」を取り込まなかったから?

 しかし2020年にはコロナ禍で消費者が外出を自粛するようになり、第3次タピオカブームは終息した。

 なぜ、タピオカブームは急速に衰退したのだろうか。ブームの衰えは数字にはっきりと出ていた。

 2018年には3000トン弱だったタピオカ原料の輸入量は、ブーム最盛期の2019年には約1万6000トンまで増加した。しかし、2020年には約5000トンまで激減し、流行の終わりを物語っている。

 キッチンカーや急ごしらえで作ったような店舗も多く、タピオカドリンク自体もともと習慣的に飲むようなものでもなかったため、仮にコロナ禍が発生していなくてもブームは終息していたと推測される。

 チェーン店では「Chatime」をFC(フランチャイズチェーン)展開していたプレディクトが推定6億円の負債を抱えて倒産した(加盟店事業者により一部店舗は営業中)。2023年には「comma tea」をパルコ内などに出店していたティーカンパニーも倒産した。両社とも外出自粛の影響を受けたようだ。

 「コロナ禍に伴う客数減少」といえばそれまでだが、ブーム後の明暗を分けた要因の1つが、ブームのうちに常連客をつかめたかどうかだ。

 ブームではタピオカを使ったドリンクがSNSで話題になるたびに、消費者は異なる店舗を訪れていた。激しい競争の中で、商品の品質や店舗の居心地など、話題性以外の強みに欠ける事業者は淘汰されることとなった。

生き残ったゴンチャ、店舗数が4倍に伸びたワケ

 一方で、第3次タピオカブームの火付け役とされるゴンチャは、ブームが過ぎ去った現在も成長中だ。2025年には年間来店者数が4000万人を記録し、2028年には6000万人・400店舗(直営店・FC店合計)を目標としている。

 ゴンチャは2006年に台湾で創業し、日本ではブーム前の2015年に原宿で1号店を出店した。2021年に国内100店舗を達成し、現在では200店舗以上を展開する。全世界では30カ国・2000店舗を超える。

 ゴンチャの特徴はタピオカを前面に打ち出しているわけではなく、トッピングの1つとしてタピオカを提供する点にある。最初にベースとなるドリンクを選択し、シロップや氷の量、トッピングを選ぶ形式だ。トッピングとしてはいわゆる「タピオカ」であるパール以外にも、ナタデココやアロエなど複数種類から選ぶことができる。価格帯としては、ドリンクのMサイズは400~500円台で、トッピングにより600~800円程度になる。主な客層は若い女性だ。

 ビジネスモデルについては、ゴンチャ ジャパンの角田社長が2025年4月のインタビューで語っている。直営比率は2割で、FCが8割。FC店のオーナーには複数店舗を運営する事業者が多いという。

 ゴンチャの店舗形態には、通常のカフェのようにイートインを充実させた「ティーカフェ」と10席未満の「ティースタンド」の2種類がある。出店場所に応じて、店舗の形態を選べる点が強みであり、主にショッピングセンターや駅ナカに出店している。最近の新店はパルコ・ルミネなど駅チカ商業施設が目立つ。

 収益モデルの月商は750万円であり、多い店舗で2,000万円に及ぶという。
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