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  • 2015/02/25

インターネット広告費が初の1兆円超、電通が発表 DSPなど広告配信技術が浸透

電通は24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表。2014年の日本の総広告費は6兆1,522億円で、前年比102.9パーセントで、通期では3年連続で前年実績を上回った。

2014年の広告費の特徴は?

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電通が「2014年 日本の広告費」発表
 2014年の総広告費は消費税率引き上げによる反動などがあったものの、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円を超えた。

 マスコミ4媒体では、新聞広告費が6,057億円(前年比98.2パーセント)と唯一前年割れで、雑誌広告費が2,500億円(前年比100.0パーセント)、ラジオ広告費が1,272億円(前年比102.3パーセント)、テレビメディア広告費(地上波テレビ+衛星メディア関連)が1兆9,564億円(前年比102.8パーセント)となった。

 業種別では、全21業種中14業種が前年を上回った。主な増加業種は、「情報・通信」「家電・AV機器」「化粧品・トイレタリー」「自動車・関連品」「飲料・嗜好品」など。減少業種は、「趣味・スポーツ用品」「教育・医療サービス・宗教」「食品」「ファッション・アクセサリー」など。

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媒体別広告費
(出典:電通発表資料)


アドテク浸透が下支えする運用型広告

 今回の調査で注目すべきは、インターネット広告費は媒体費と広告制作費を合わせて1兆519億円(前年度比112.1パーセント)で、初の1兆円超え市場となったこと、さらにプロモーションメディア広告費は2兆1,610億円(前年度比100.8パーセント)と、3年連続で前年を上回ったことだ。

 インターネット広告媒体費を市場全体でみると、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示した。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移し、運用型広告は大きく伸長した。

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