記事 人材育成・人材獲得 【単独】「新しいことは若い人がやればいい」元F1ドライバー中嶋悟流の後継者育成術 2023/10/12 日本人初のフルタイムF1ドライバーとして、日本のモータースポーツを切り開いてきた中嶋悟氏。ドライバー引退後も自身のレーシングチーム「NAKAJIMA RACING」を立ち上げ、モータースポーツ人気を支えてきた。そんな中嶋氏も現在はチームの監督業を後任に委ね、日本レースプロモーション(JRP)の会長職も退いた。70歳の節目を迎えた中嶋悟氏に、モータースポーツの変遷と現在、人財不足が叫ばれる業界の後継者育成の「中嶋流哲学」などをSeizo Trend編集部が単独インタビューで聞いた。
記事 モビリティ 「電動キックボード不要論」に欠けている視点、「特定小型原付」の種類やメリット 2023/09/27 道路交通法の一部が改正され、電動キックボードなどが属する特定小型原動機付自転車(特定小型原付)に関する規定が施行された。変更内容は、運転免許なしで利用可能になったことなどが挙げられるが、警察庁の発表では、新制度開始1カ月で電動キックボードの交通違反は全国で400件以上にのぼったという。違反や事故が相次ぐ中、必要性に疑問の声があるのも確かだ。だが、筆者は違う視点から、このカテゴリーは必要だと唱える。
記事 損害保険 “中古車屋”だけじゃない、一般ドライバーを食い物にする「損保×自動車」の構造とは? 2023/09/22 ビッグモーターに続きネクステージにも同様の自動車保険を利用した不正があるという報道から、両社の社長が辞任する事態になっている。金融庁がビッグモーターと損保ジャパンの両社に立入検査を実施するなど「損害保険と自動車」の関係は相当に根深いことが明らかになりつつある。本稿では「損害保険と自動車」の業界構造を解説しつつ、“健全なビジネス”が可能かを考察する。
記事 モビリティ 利益率はトヨタ超え、絶好調「三菱自動車」に何が起きた?手堅い改革のスゴイ効果とは 2023/09/21 2023年7月26日、日産とルノーはアライアンスの新しい枠組みを定める最終契約を締結し、日産・ルノー・三菱自動車の3社のアライアンスは、新しい章を迎えることとなりました。しかし、この契約で語られたことの多くは、日産とルノーのパワーバランスのことばかり。当事者の1人である三菱自動車の存在感は、残念ながら大きなものではありませんでした。あまり話題に上らない三菱自動車ですが、どのような状況にあるのでしょうか。知られざる実力について解説します。
記事 FCV(燃料電池車) 異常気象と水素活用は「相性最悪」、水素自動車の普及がこれから「激ムズ」の納得理由 2023/09/14 医薬プラントコンサルタント 代表 辻一之 この記事にはライフサイクルにおける大気汚染のデータの裏付けがない。EVなどの製造における炭素と水素における各製造段階の比較の視点が欠けている。もっと広い視点で説明されることを望む。
記事 モビリティ ベトナムEVメーカー「VinFast(ビンファスト)」とは? 一時テスラ・トヨタの次のワケ 2023/09/14 テスラが牽引するEV市場だが、同社に対抗する新興プレーヤーが米国内だけでなく中国などからも続々登場している。直近の話題は、ベトナム発のEV(電気自動車)メーカー「VinFast(ビンファスト)」が米ナスダックに上場したことだ。時価総額が一時、テスラ・トヨタに続く世界3位に躍り出て、その後、急落したあとも、米GMや日本のホンダなどを超えており注目を集めている。VinFastとはそもそもどのような企業なのか? 今後テスラや日本の自動車メーカーの競合となりうるのか? ナスダック上場をめぐる反応などを紹介しよう。
記事 モビリティ Tractus-X(トラクタスX)とは? Catena-X構想の成否を決める超重要プロジェクトの全貌 2023/09/05 2023年4月、「Catena-X(自動車業界の企業同士のデータ共有を目指すNPO)」のユースケースの運用・採用を促進する目的で、業界大手10社によるジョイントベンチャー「Cofinity-X」の設立が発表され話題を集めました。このCofinity-Xの役割の中心は、AppStoreのように、Catena-X実現に必要なアプリケーションのマーケットプレイスを運営することにありますが、これを実現するためには、そもそも 開発環境や開発ツールの整備・提供が必要となります。今回は、そうした開発環境や開発ツールの整備・提供の役割を担う「Tractus-X(トラクタスX)」を解説します。
記事 FCV(燃料電池車) 水素燃料電池自動車(FCV)市場調査:2040年は40万超、主役は「EVが苦手な」あの領域 2023/08/03 低炭素/ゼロカーボンで注目を浴びる水素燃料電池自動車。EV化が難しいと言われる大型車両を脱炭素化できる点に強みがあり、水素燃料電池自動車は商業輸送の部門で有効な選択肢となり得ます。この記事では、世界的な市場調査会社Interact Analysis(インタラクトアナリシス)社の市場調査レポート「市場調査レポート:水素燃料電池自動車とコンポーネントの世界市場(2022年12月):水素燃料電池自動車と、OEM・システムサプライヤーにとっての市場機会(gii.co.jp)」から、水素燃料電池自動車市場の展望と、欧州市場で展開を加速している商用水素燃料電池自動車市場について紹介いたします。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「2030年には20倍」爆増する“車が持つデータ”にどう対応? 通信最大手AT&Tが見据える未来 2023/07/31 何らかの通信機能がついた車「コネクテッドカー」は、2030年には世界で25億台に達し、車1台あたりの月間データ使用量は2022年比で20倍の100GBになるという。このようなコネクテッドカー市場の急拡大、車のデータ量の増大に対し、新たな商機を得ているのが通信会社だ。業界最大手AT&Tはこのビジネスチャンスにどう対応していくのか。同社が描く、これからの車の常識とは。
記事 モビリティ ゴリ押し“EVシフト”が失敗しそうな裏事情、米紙が「悪者トヨタ」叩きをやめたワケ 2023/07/27 米EV市場で大きな異変が起きている。2022年は世界的な半導体不足やサプライチェーンの混乱で、需要に見合うだけのEVを生産できなかった。だが2023年は打って変わって、ディーラーの在庫が積み上がっている。テスラも、生産台数が販売台数を上回る事態だ。そうした中、急速かつ完全なEVシフトを拒んできたトヨタを悪者企業として急先鋒で叩いてきた米ニューヨーク・タイムズ紙が、ハイブリッド車を再評価する論調へと立場を変えた。こうした流れにはどんな事情があるのか、ゴリ押しされてきたEVシフトは今後どうなるのか。
記事 モビリティ なぜマツダは世界で評価される?他社が簡単に真似できない“世界水準のある強み”とは 2023/07/24 自営 なし 辻直浩 「こだわりを持ってじっくりとやる」この言葉がマツダの今につながっていると思う。 確か2000年頃、原爆後の焼け野原から地域と共に再興してきたという少し長い企業CMを見た時、同業他社勤務だったが、マツダの底力を感じた。それは間違っていなかったと、今思う。 そのCMを(マツダのサイトやYouTubeなどで)探しているが見つからない。 木谷氏には、ぜひマツダウェブサイトに載せてもらうようお願いしたい!
記事 モビリティ 強敵テスラ・BYDに勝てる日本企業はあるか? マツダ木谷昭博氏×八子知礼氏が激論 2023/07/20 テスラや上陸したばかりのBYDなど、海外の大手EVメーカーの参入などを受け、国内自動車市場の競争は激化している。内燃機関を中心に強みを発揮してきた国産自動車メーカーは、新たな提供価値で勝負を仕掛けてくる海外メーカーとどのように戦っていけば良いのか。先進的なクルマを開発し続けてきたマツダでIT部門を統括する木谷昭博氏と、DX推進支援を通して産業構造の変革を図るINDUSTRIAL-Xの八子知礼氏が、日本の自動車業界の未来について意見を交わした。
記事 モビリティ ドコモ「EVバイクシェア」の勝算は? 電動キックボードLuupキラーとなれるか、新車両投入の思惑 2023/07/13 全国各地で自転車シェアリングを展開しているNTTドコモグループのドコモ・バイクシェアが、5月29日、新たに電動3輪モビリティのシェアリングサービス「東京EVバイクシェア」を始めた。直近では、一定の基準を満たした電動キックボードなどが7月1日の改正道路交通法の施行によって16歳以上であれば運転免許がなくても乗れるようになり、利用のハードルが下がる中、運転免許が必要な“EVバイク”には勝算があるのだろうか。見え隠れする新車両投入の思惑とは。
記事 IoT・M2M・コネクティブ テスラ発の新常識「SDV」とは何か? 自動運転時代、車の“見た目”は誰も気にしない? 2023/07/05 テスラが考案し、これからの車の新常識として近年注目を浴びている「SDV(ソフトウェアデファインドビークル)」。これは「ソフトウェアを中心に作られた車」を意味するが、SDV時代の到来は、これまで重要視されてきた車両のスペックやデザインが「車の価値」としてまったく見いだされなくなる可能性も示唆するという。EVの普及、自動運転の進化、激変の荒波の中にある自動車メーカーと周辺産業に訪れるさらなる大変化とは。
記事 EV(電気自動車) BYDが「地道すぎる」ディーラー重視でEV販売のワケ、2つのニーズにどう応えるのか 2023/06/28 電気自動車(EV)事業で米国テスラを急速に追い上げているのが、中国の自動車メーカーBYDだ。2023年1月にはSUV「BYD ATTO 3」を日本市場に投入したところ、たった4カ月半で463台受注の好スタートを切った。他社がネット通販などに注力する中、日本国内の販売会社BYD Auto Japanの代表取締役 東福寺厚樹氏は「アナログなつながりが大切」として、地域に根差すディーラーとの関係性を重視する戦略を取る。なぜデジタルの会社がアナログ重視なのか? そこには日本人の「EVへの誤解」があるという。
記事 EV(電気自動車) BYDはなぜテスラ並みの大躍進を遂げたのか? EV時代のものづくりの「こだわり」とは? 2023/06/26 グローバルの電気自動車(EV)市場で米国テスラとしのぎを削っているのが、中国の自動車メーカーBYDだ。主に中国市場での販売がメインながら、2022年のバッテリーEV(BEV)の販売台数ではテスラ131万台に次ぐ91万台で世界2位。2023年1月には日本でも「BYD ATTO 3(ビーワイディーアットスリー)」を投入、たった4カ月半で463台受注の好スタートを切った。BYDはなぜこれほど躍進できたのか。BYD Auto Japanの代表取締役社長 東福寺厚樹氏に直撃した。
記事 EV(電気自動車) EV普及で「雇用」が激減? 自動車各社が今すぐするべき「ある宣言」とは 2023/06/23 電気自動車(EV)の普及に伴い、自動車業界の雇用が損なわれるのではないかと懸念する声がある。車は、数万点の部品で構成されているといわれ、中でもエンジンや、それに付随する補器、また加速させるための変速機といった、複雑な機構で、かつ数多くの部品で構成される機器が、EVでは不要と考えられるからだ。今回は、EV普及で本当に雇用状況は変わってしまうのかを考えていきたい。
記事 モビリティ 【取材】アイシン、ヴァレオは何の開発に注力してる?自動車業界の次来る“注目技術” 2023/06/20 2023年5月24日~26日の3日間、自動車技術会が主催する「人とくるまのテクノロジー展2023 YOKOHAMA(会場:パシフィコ横浜)」が開催されました。同イベントは、脱炭素・サステナビリティやEV化の潮流が加速する中で、新しい価値の創出を目指すべく自動車に携わるあらゆる企業が知見・ノウハウを共有するために開催されています。現地取材を通じて体感した、自動車業界の最新トレンドをまとめて解説します。
記事 モビリティ Luup岡井氏が描く「10年後の社会」が凄い? 電動キックボードが街にもたらす経済効果とは 2023/06/19 2023年7月、電動キックボードなどの扱いを含む改正道路交通法が施行される予定で、「免許必須」から「不要」に変わったほか、ヘルメット着用は「努力義務」になり、利用可能な年齢は「16歳以上」に変更されるなど、ルール整備が進んだ。改正法をキッカケに新しいモビリティの普及に期待が集まる一方、安全性などの点を疑問視する声も上がっている。そうした課題を乗り越え、電動キックボードを日本社会に普及させていくことができるのだろうか。Luupの代表取締役社長兼CEOの岡井大輝氏に、『LUUP』が未来をどう変えるのか、普及・拡大に向けた課題などについて話を聞いた。
記事 モビリティ 日本は駅近だけに価値集中…Luup岡井氏が語る「電動マイクロモビリティ」が解決策になる理由 2023/06/14 鉄道網が張り巡らされ、タクシーやバスが走り回る日本は、移動手段に困らない社会に思える。しかし、「見落とされている“移動”の課題があります」と語るのが、電動マイクロモビリティのシェアリングサービスを展開するLuupの代表取締役社長兼CEO岡井大輝氏だ。日本の交通インフラが抱える課題とは何か、またそれを解決する手段として、なぜ同社はわざわざ電動キックボードや電動アシスト自転車を選んだのか。Luupの代表取締役社長兼CEO岡井大輝氏に話を聞いた。
記事 モビリティ 元F1ドライバー片山右京氏が語る、“メイドインジャパン”の魅力が失われつつある理由 2023/06/08 ヤマハ発動機(株) AM事業部 成田松則 興味深い話をありがとうございました。またお願いします。
記事 モビリティ プリウスvs自転車? 元F1ドライバー片山右京氏に聞く「未来の最強モビリティ」とは 2023/06/01 近年、世界的な脱炭素の流れもあり、自動車の電動化の流れが加速している。今後、さらに電動化が進めば「クルマの個性であったエンジン」はなくなってしまうかもしれない。ドライビング技術だけでなく、マシンの技術力を競い合う側面もあるモータースポーツの人気も陰りが見え始める中、ガソリン車の未来はどうなるのか。F1という世界最高峰のモータースポーツの最前線を走り続けてきた片山右京氏に、激変する自動車業界はどう映っているのか、話を伺った。
記事 自動運転 自動運転でトラックドライバーはどうなる? 次の職が見当たらない“厳しい未来”とは 2023/05/18 自動運転が実現したら、トラックドライバーはどうなるのか?──運送会社経営者や政府に問いたい。2023年1月、自動運転下での荷役等を補助する「自動運行従事者」の法的位置づけの検討が開始され、2023年4月1日には、自動運転レベル4を社会実装するための改正道路交通法が施行された。少しずつではあるが確実に自動運転社会の実現が近づいている。一方で、主に運転業務を担うトラックドライバーは仕事を失うかもしれない。筆者は、そうしたトラックドライバーのセカンドキャリア構築がおざなりにされている現状を憂いている。
記事 モビリティ 東京で「S.RIDE」タクシー急増中のワケ、社長が語ったソニーGのAI技術と緻密な“群戦略” 2023/05/15 東京を中心に生活に根付きつつあるタクシー配車アプリ。スマートフォンのアプリでタクシーを配車したり決済したりする仕組みを持ち、Uber TaxiやGO、DiDiなど競争が激化している。そんな中、東京都内で利用者を伸ばしているのが、ソニーグループの技術をフル活用した「S.RIDE」だ。そもそもなぜ、ソニーグループがタクシー業界に参入したのか。成長の理由と今後の戦略からソニー・ホンダモビリティとの関係まで、同社代表取締役社長の西浦賢治氏を直撃した。
記事 スマートシティ/スマートコミュニティ/MaaS 連載:MaaS時代の明日の都市 2020/01/01 テクノロジーを活用して「移動」をシームレスにつなぐ概念、MaaS(マース)。これまでの移動体験の概念が変わりつつある現在、モビリティジャーナリストの筆者が、都市の今と未来を考える。