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- 2024/07/16 掲載
マッキンゼー流「DX人材戦略」とは？「人材いない→変革進まない」を断つ方法
人材がいないからDXが進まない──DXに取り組むほぼすべての日本企業が同じ悩みを訴える。しかし、この訴えは「DXの負のサイクルに陥りつつある企業特有の症状」と主張するのが、マッキンゼー・デジタル パートナーの片山 博順氏だ。DXの推進にDX人材が不可欠であることは間違いない。問題は、その育成・採用にあるという。日本企業におけるDX人材の育成・採用の現状と課題、それを解決する3つの対策について、片山氏がわかりやすく解説する。
早稲田大学大学院理工学研究科（情報ネットワーク専攻）修了。デューク大学フュークア・スクール・オブ・ビジネス修了（MBA）。外資ソフトウェア企業を経て現在に至る。通信・メディア・ハイテク企業、製造業を中心に様々な業界での全社的なデジタル変革やデジタル・テクノロジーを用いた新事業創出、IT組織変革に関する豊富な経験を有する。
書籍「生き残るためのDX 」著者の1人。「 マッキンゼー REWIRED 」の日本語版第2章デジタル人材チームの構築の補記執筆。
書籍「生き残るためのDX 」著者の1人。「 マッキンゼー REWIRED 」の日本語版第2章デジタル人材チームの構築の補記執筆。
DXに不可欠な人材を明確に定義する日本企業はわずか30％
DXの成功にDX人材の育成・採用が必須であることは、さまざまな調査からも明らかです。マッキンゼーが調査した結果でも、DX人材育成を仕組み化している企業は、そうでない企業に比べてDXの成功率が2.4倍高いという結果が出ています。一方で、企業がDX人材を求めているのは目新しい話ではありません。もう4、5年、同じ状況が続いていると思います。では、日本企業がDX人材の育成・採用に本腰を入れて取り組んでいるかというと、企業によってかなり温度差があると感じています。
たとえば、多くの経営者が「デジタルで会社を変えなければならない。しかし、人材がいない」といいます。では「どんな人材がいないのですか」と聞くと、解像度の高い回答は返ってきません。
デジタルが分かり、変革マインドがあり、業務にも詳しく、リーダーシップも発揮できるスーパーマンのような人がいればたしかにいいでしょう。しかし、仮にそういう理想的なDX人材がいたとしても、「では、その人が何人必要なのですか」と聞くと、明確な答えは返ってこないのです。
これはつまり、「自社にとってDX人材とは何か」を定義できていないということです。実際にIPAのDX白書2023でも、DX人材を定義できている日本企業は30％にすぎません（米国企業は68％）。かつ、育成への投資も米国企業に大きく後れを取っているのが現実です。
（出典：マッキンゼー）
つまり、「いない、いない」という声はあるものの、どんな人材がどれくらい必要なのかは明確ではなく、そこに対する投資も十分ではないのが、多くの日本企業の現状なのです。
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