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  • 2021/07/03

「その説明YouTubeだったらスキップされるぞ!」新卒採用をVRが変える可能性

連載:「つなぐ」xRビジネス Vol.3〈後編〉

VR(仮想現実)やAR(拡張現実)技術とビジネスとの多彩なつなぎ目を探り続ける本連載。バーチャルライブプラットフォームVARKの加藤卓也氏を迎えた第3回の後編。VARKはユーザー満足度98%を誇るバーチャルライブを次々と創り出し続ける。その活動を率いる加藤卓也氏の頭の中には、どんなビジネスとVRのマッチングが描かれているのか?具体的に聞いた。

企画:林 裕人、執筆:峯田亜季

企画:林 裕人、執筆:峯田亜季

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VARK 代表取締役 加藤卓也氏

VRに「本気」の企業が少ない、単価の高い企業に可能性

──企業から一緒にビジネスをしたいという問い合わせはありますか?

加藤卓也氏(以下、加藤氏):「VARKのシステムを貸してほしい」という問い合わせは増えています。でも「新規事業プロジェクトの担当者が上司に言われて連絡してみた」という範疇を超えていない印象で、まだ本気の企業に出会ったことがない、というのが本音です。僕らはとにかく「いいものを届けたい!」と本気で開発しています。本気の企業と出会いたいですね。

──ビジネスシーンでVR導入が加速しない理由はなぜでしょうか?

加藤氏:社内で「そこまで予算かけてバーチャルでやる意味あるだろうか?」という意見が出ると終了してしまうことだと思います。「コロナ禍でリアルイベントができない代わりにバーチャルが選択肢に上がっているだけ」では実現は難しいと思います。

 最近は「バーチャル渋谷」「バーチャル丸の内」といった不動産系企業や自治体も絡む大規模なバーチャルコミュニケーション空間が出てきました。開発にはお金がかかります。もともとのビジネスで扱っている商材単価の高い業界のほうが、乗り出しやすいのではないかと思います。

──VARKと企業が組むと、具体的にはどういったことができるのでしょうか?

加藤氏:東京ドームでやっていることはほぼすべて可能です。「大きな場所に、人がいっぱい集まって、コミュニケーションすること」をバーチャルでできるのがVARKです。展示会やプロモーションなどは間違いなく相性がいいと思います。東京ビッグサイトのような会場は1ヶ月あればバーチャルで作れます。

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東京ビッグサイトのような会場は1ヶ月あればバーチャルで作れるという

日本のバーチャルライブは熱量が違う

──海外はどうなのでしょうか?

加藤氏:あまり追っかけていないので詳しい話はほかの方に譲りますが、日本と米国のマーケットの違いは顕著です。同じライブでも無料だと視聴者の割合が米国85%:日本15%で、有料だと日本85%:米国15%になります。広大な米国の方が物理的にもバーチャルライブの価値があるはずなのに、お金は動きません。それは熱量の違いです。

 日本のバーチャルライブの市場イメージはAKBを思い浮かべてもらうとわかりやすいと思います。1人あたりに1,000人くらいのファンがついていて、箱の規模でいったらZepp東京くらいのキャパシティ(椅子使用時で1200人規模)。小さなコミュニティがたくさんあって、そのすべてが熱い。

 バーチャルだけど、その時、そこに行かないと観られない。そこにお金を払ってチケットを買う、そういったユーザーがいるのが日本のバーチャル市場です。

【次ページ】「HR」や「採用」を科学してみたい

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