記事 EV(電気自動車) イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 2024/05/01 米EV大手テスラの総帥であるイーロン・マスク氏に支払われる、8兆円以上という前代未聞の巨額報酬。これは、実現不可能と思われながらもテスラの時価総額目標を達成した成功報酬だ。だが、この報酬の決め方に問題があったとして1月に無効の判決が出された。マスク氏は控訴する意向だが、市場関係者らはこの巨額報酬の動向が今後のテスラの業績や株価を左右すると見ている。マスク氏自身も「高額報酬がもらえないならイノベーションできない」と主張するほどだ。そこで今回、マスク氏への成功報酬とテスラの経営との関係と今後の動向を読み解く。
記事 EV(電気自動車) 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 2024/04/15 CO2総排出量に占める運輸部門の割合は約17.4%、そのうち自動車は86.8%を占める。トラック輸送が日本の物流の9割超を担うことから、自動車のCO2排出は物流業界全体の課題となっている。そこでガソリン車からEVへの切り替えが選択肢に挙げられるが、そうした中で勢力を伸ばしているのが日本発のEVベンチャー、ASFだ。まだ一般的な認知度は低いが、すでに佐川急便やマツモトキヨシが採用するなど、注目度を高めている。ASF 執行役員 社長室 室長 兼 事業企画部 部長の松本 勝成氏に、自社開発のEVについて紹介してもらいつつ、物流業界における環境問題について語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか?技術以外の重すぎ課題 2024/04/11 SDV(ソフトウェア定義車両)の市場規模は、少なく見積もっても2030年に2,000億ドル市場にまで成長すると予測されている。SDVでは言うまでもなく「ソフトウェア」が性能を大きく左右し、これまでの自動車製造とは常識が異なる。問題となるのは、トヨタやホンダ、日産、米ビッグ3(GM、フォード、クライスラー)などの既存大手メーカーにSDVが作れるのかという点だ。SDVを基礎に車作りをするテスラやBYDなどの新興メーカーと既存大手が戦うには、技術面以外でも大きな障壁がある。
記事 EV(電気自動車) テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 2024/03/20 1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。
記事 EV(電気自動車) なぜBYDは世界を獲れた?「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 2024/03/13 EVの販売台数でテスラ超えを果たした中国自動車大手のBYD。同社に関して、スイスの金融機関UBS傘下のUBSエビデンスラボが衝撃的なレポートを公開している。同レポートではBYD、テスラ、フォルクスワーゲンの3車種を分解検証し、そのコスト構造を明らかにするとともに今後の欧州EV市場を予測している。徹底検証で明らかになった、BYDの強さの秘訣、そして日本であまり報じられていない、BYDのさらなる躍進の可能性とは。
記事 EV(電気自動車) 日の丸EV「一番人気」の日産サクラ、中国BYDに「完全勝利」している強みとは 2024/03/11 2023年に発売された日産自動車(以下、日産)の軽自動車EV「サクラ」。昨年国内で最も売れた国産EVでもあるサクラは、兄弟車である三菱自動車のeKクロスとともに絶大な人気を誇る。市場を見ると中国BYDなどもコンパクトEVを投入しているが、サクラやeKクロスの人気には遠く及ばない。両車の人気の理由はどこにあるのかを詳しく解説する。
記事 グローバル化 ガソリン車全廃は「地獄へのシフト」、トランプ大統領復活でEV・テックはどう変わる? 2024/03/06 米国時間の3月5日火曜日、米大統領選挙は候補者選びのヤマ場を迎える。共和党の最有力候補は前大統領のドナルド・トランプ氏だ。米国では、11月の本選でも勝利するのはほぼトランプ氏になるだろう(ほぼトラ)との見方が強まっている。同氏のテクノロジー分野における不規則発言が目立つが、大統領に返り咲いた場合、半導体やEV、再エネ電力網、デジタルドル、SNS、中国とのIT競争などテクノロジー分野でどのような政策を実施するのか。最新の発言や、1期目の「実績」を基に予測する。
記事 自動運転 「空飛ぶクルマ」は本当に実用間近なのか?参入相次ぐ一方、解決されない「二大課題」 2024/03/06 さまざまな企業が参入する「空飛ぶクルマ」。画期的な技術が生まれ、米国ではすでに「空飛ぶタクシー」の事業化に向けた動きもみられる。しかし、現時点で完全電動式の空飛ぶクルマは実用レベルに達しているとは言いがたく、「空飛ぶクルマ」と言いつつも実際は大型ドローンのような利用になるものが多い。注目の各社の動向を追うとともに、空飛ぶクルマが抱える課題に迫る。
記事 中国ビジネス アップル・グーグルをも脅かす、絶好調ファーウェイが「脱Android」で狙う大本命市場 2024/03/05 中国の通信機器大手ファーウェイは、2024年内に独自開発OSの最新版「HarmonyOS NEXT」のリリースを予定している。これにより、同社のデバイスはグーグルのOS「Android」と完全に決別する。だが、Androidとの決別は、Google PlayやGoogle Mapsなどグーグル系アプリが使用できないことを意味する。グーグル系のアプリが使えず、中国のアプリしか使用できないスマホなど中国以外では需要がないように思えるが、実はHarmonyOSが世界で普及する可能性は多いにある。ファーウェイが「脱Android」で狙う市場はどこか。
記事 自動運転 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 2024/02/29 自動車とはガソリンエンジンを含めさまざまなパーツの複合体である。ところがEVの出現はパーツ数の大幅減など、自動車製造工程に大きな変化を与えた。現在EV市場でトップを走るテスラやBYDがそもそも自動車メーカーからスタートしていないことからも、EVとガソリン車とでは常識が異なることが分かる。今後の自動車製造はどのように変化するのか。その鍵を握る業界が家電・電子機器メーカーだろう。電子機器を知り尽くし、これまでサプライヤーとして自動車メーカーにソフトやハード機器を販売してきたメーカーが本格的にEV製造に乗り出す時代はすぐそこまで迫っている。
記事 EV(電気自動車) マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 2024/02/16 行政書士 なし 渡辺勝芳 BYDのアット3を試乗したが、仕上がりは、なかなかに良かった! 動画が、見れないのと、100V電源を備えてないのが、個人的には不満! また、サンルーフは、無駄で不要! 高くなるし重くなるし、のけてほしい! そういう日本のユーザーの意見を、どれだけ対応していくかにより、先行きが決まりそうだ! それと、クレーム対応力が、試されるだろう!
記事 EV(電気自動車) 日本の自動車産業が超ヤバい?重要パートナー「タイ」から見放されるかもしれない理由 2024/01/17 日本メーカーのEV(電気自動車)対応の遅れが、いよいよ外交面にも影響を及ぼし始めている。昨年、ASEAN首脳会議出席のため来日したタイのセター首相は、日本に対して「迅速に動かないと巨大なサプライチェーンが危険にさらされる」と異例の発言を行ったからだ。
記事 自動運転 最近のコンセプトカーあるある「顔にモニター」は何のため?答えに潜む「車の未来」 2024/01/15 「自動運転は危険」という意識はまだまだ根強い。だがデータ上では、自動運転は人が運転する場合に比べて事故件数が少ない。自動運転が今後発展するためには、人の意識そのものを変える必要があるが、その時にカギとなるのが車体のビジュアルだ。自動運転とビジュアルの密接な関係には、これからの車の在り方が隠れている。
記事 エネルギー・電力 “補助金凄い”東京都がどんなに「水素」に熱心でも、世界との差は開き続けそうな理由 2024/01/12 「EVが今後普及するか、しないか」は自動車業界だけでなく社会全体の議論になっている。だがその先、持続可能社会を考えるうえで大事な争点となるのが、大型車両やバスなどへの燃料電池車(FCV)の普及であり、その燃料となる「水素」だ。中でも、再エネを使用し、水素生成時に二酸化炭素を排出しない「グリーン水素」に東京都は現在力を入れている。だが、世界との差は埋まるどころか、広がっていく可能性も否定できない現実がある。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 運送会社が「EVトラック」を買いたがらないワケ、保有率“たった2.7%”の厳しい現実 2024/01/09 多くの日本企業がカーボンニュートラルに向けた取り組みを加速させています。その主要な取り組みは、温室効果ガス総排出量の約9割を占めるCO2の削減ですが、実は部門別で見ると運輸部門が総排出量の約2割を占めています。そのため物流業界では、カーボンニュートラルに向けた取り組みを喫緊の課題としています。そこで注目を集めるのがEVをはじめとした環境配慮車両の導入ですが、その実態は厳しい状況にあります。今回、物流業界におけるカーボンニュートラルの取り組みを紹介しつつ、環境配慮車両導入の実情などについて解説していきます。
記事 EV(電気自動車) 史上初「EV販売100万台」でも在庫だらけの謎、「ハイブリッド主役」はいつまで続く? 2023/12/28 UNI・サービス 営業 TTAKE 結局PHEVが現時点最強。 EV信者が主張するEVのメリットはPHEVでもすべて享受できる。 逆にアンチEV層が主張するデメリットはPHEVには存在しない。 政治や利権を加味しなければこんなに明白な結論はない。
記事 エネルギー・電力 EVや気候変動で電力不足…再エネは“破滅”への第一歩?「火力発電」支持が爆増のワケ 2023/12/14 石油や天然ガスの一大産地である南部テキサス州。実は、風力・太陽光発電が広く採用されるGX(グリーントランスフォーメーション)の先進地でもある。今夏の記録的な猛暑日には、州内の電力需要の25%を再エネでまかない、計画停電を回避できたことが話題となった。一方で、電力供給の安定化のため、天然ガスによる火力発電の強化を住民投票で決定するなど、再エネ化を目指す路線からハイブリッド路線にかじを切り始めた。EV普及や気候変動対応などでさらなる電力需要の増加が見込まれる中、エネルギー政策は何が正解となり得るのか。
記事 EV(電気自動車) トヨタを脅かすヒョンデとBYD、乗ってわかった国産EVに「圧倒的に足りない」視点 2023/12/13 田原隆則 そもそも日本での輸入自動車は5パーセントしかないし、それらを購買している人たちはブランドで買っているのが主たる理由です。また、機能が同程度でも保守体制が整っていないと誰も買いません。と言うことで、BYDもHYUNDAIも売れない、と断言できます。
記事 EV(電気自動車) 2025年の「自動車ビジネス」を大予測、SDVでどう変わる? 日本企業に必須の戦い方とは 2023/12/08 田原隆則 EVは車なので、どんな状態でも100%安全であることが基本です。 ソフトをアップデートした直後の運転でも安全が確保できないといけない。 その視点がない話は片手落ちというべきでしょう。
記事 EV(電気自動車) 圧倒的EVシェアの「テスラとBYD」、トヨタは16位…それでも「巻き返せる」超秘策とは 2023/12/05 伸拓機工(株) なし 杉浦裕介 我が国の自動車保有台数は、約8200万台です。EVの蓄電池は20KWh~60KWhの容量があります。 仮にEVへのシフトが進み40年後6000万台がEVに置き換わった場合には、 ソーラーパネルが各家庭に在り発電した電力をEVに蓄電して、車の動力源として、又各家庭の電力源としても利用する。 これが達成されれば、化石燃料も、発電所も、送電線も不要になります。 今は大転換期で、ハイブリッドが有利とか其々論争が御座いますが、 トヨタ自動車をはじめ日本の自動車メーカーの想定すべき未来(ビジョン)は こんな感じでしょうか? 将来の目標を明確にして、今やるべきことを粛々とこなす。私達の後輩達もきっとやってくれると思います。
記事 EV(電気自動車) EVシフトで先進国“最低”のお寒い「日本」、世界との差は“ヤバい”が明るい兆しも? 2023/11/30 (株)ymサービス 代表 宮田善一 evの問題点をほっとんど語ってないね そもそもエコじゃ無いし 既にev自体が危ぶまれてるのに ホントに専門家?
記事 設計・開発 アップルとテスラに共通する「切実すぎる」経営事情、自らに課した「進化の重圧」とは 2023/11/14 アップルとテスラ、これらの巨大企業は新たな市場を切り開き、いまだにトップであり続けている。その両社は先日、それぞれ新型iPhoneの発売とテスラModel 3のアップグレードを発表。ここでは、上位モデルの機能を下位モデルに継承させる共通点が見られた。なぜ今まで見られなかった、このような戦略を打ち出したのか。本稿では両社の発表を基に、現在直面している切実な経営事情について解き明かす。
記事 EV(電気自動車) ホンダの「全方位“電動化”戦略」がズバ抜けているワケ、日本が世界で勝つヒント 2023/11/10 従来の「東京モーターショー」から名前を変えて開催された「ジャパンモビリティショー」が11月5日に幕を閉じた。各社ともに、電動化と社会全体のモビリティをテーマに、車だけではない、あらゆるモビリティの可能性を提示した。その中でも「全方位でのモビリティ」という意味で最も目立っていたのがホンダだ。モビリティの選択肢が多様化する中で日本の自動車メーカーが世界で勝ち抜くヒントと言える、ホンダの全方位電動化戦略とは。
記事 EV(電気自動車) 自動運転にこそ「ワイヤレス充電」が最適なワケ、テスラ優位「EV充電規格」争いもムダに 2023/11/09 現在、米国はもとより日本のトヨタもテスラの充電規格「NACS」を採用する動きが加速しており、急激にスタンダード化しつつある。従来の欧米式「CCS2」、日本で普及する「CHAdeMO(チャデモ)」は駆逐されるのかと、EV充電規格を巡る争いが注目を集めている。しかし、今後自動運転が普及していく中で、こうした有線の充電に代わり「ワイヤレス充電」が急速に発達する可能性がある。現在、世界のワイヤレス充電シェアのトップを走る米ワイトリシティ(WiTricity)は、自動運転こそワイヤレス充電との親和性が高いと期待を寄せている。その理由とは。
記事 EV(電気自動車) 中国の自動車輸出「日本超え」の舞台裏、その行く末は「日本の黄金時代」と同じのワケ 2023/11/02 ついに中国が自動車輸出台数で日本を追い抜き、世界一の国に躍り出た。欧州・東南アジアでは中国製EVが市場を席巻し始めており、日本の自動車関係者からは危機感の声が聞かれる。実は中国製EVの内訳をみると、その40%を占めるのが米テスラであり、およそ10%が欧州メーカーのブランドだ。だが、データを基に動向を読み解いていくと、EVにおける中国と欧米との関係性の変化が見てとれる。これにより、中国はEV戦略の転換が迫られるわけだが、実はその行く末は日本が築いた黄金時代と同じ道をたどりそうなのだという。一体どういうことなのか。
記事 スマートファクトリー・次世代工場 アイシン九州が目指す「EV変革への完全対応」、950時間も効率化した“製造DXの実力” 2023/10/30 自動車部品大手のアイシン九州とアイシン九州キャスティングは、DXを一丸となって推し進め、2030年までに、業務効率で25%、生産性で30%を向上させる目標を掲げている。その特徴は、過去の苦い経験を踏まえた「身の丈に合った」デジタル化およびDXで、現場業務を中心に進めている点だ。すでに950時間の業務効率化につなげた成果も出しているという。一体どのようにDXを進め、大きな改善効果を出しているのだろうか。アイシン九州 DX推進室 室長の熊谷 隆之氏が、DXの取り組み概要と成果について語った。
記事 EV(電気自動車) 日本もEV時代完全到来!トヨタやホンダ、スバルの本気続々、モビリティショー3つの傾向 2023/10/26 長く親しまれてきた「東京モーターショー」から「ジャパンモビリティショー」に名称を変更し、4年ぶりに開催された日本唯一の自動車展示会。今年の傾向は、ついに日本でも始まった本格的な電動化であり、各社が発表した未来のコンセプトカーはすべてEVだった。ハイブリッドの強みとガソリン車のパーツメーカーへの配慮などから電動化が遅れていた日本のメーカーだが、やっと本気を見せたとも言える。しかし、そこには課題も見受けられる。
記事 モビリティ 危機に直面するモータースポーツ、復活をかけたDXによる「打開策」の何がスゴイのか 2023/10/19 日本の4輪モータースポーツのトップカテゴリーとなる「スーパーフォーミュラ(全日本スーパーフォーミュラ選手権)」。1973年にスタートした「全日本F2000選手権」をルーツに持ち、これまで中嶋悟氏をはじめ、鈴木亜久里氏、片山右京氏、小林可夢偉氏など、数多くの日本人F1ドライバーを輩出してきたほか、ミハエル・シューマッハ氏など、世界のトップドライバーたちも数多く参戦してきた。そんな伝統あるスーパーフォーミュラが今、さまざまな危機に直面しているという。国内有数の自動車レースの運営に何が起きているのか。
記事 モビリティ 伝説の元F1ドライバー中嶋悟氏に聞く「自動車の未来」、EVや自動運転をどう見るべきか 2023/10/17 ここ数年、自動車業界は目まぐるしく変化している。クルマの個性と言われていたエンジンも電動化し、自動化技術の発展により運転すら必要がなくなるかもしれない時代が到来しつつある。大きな転換期にある中で、クルマの存在意義はどこにあるのか。日本人初のフルタイムF1ドライバーとして、モータースポーツの最前線を走ってきた中嶋悟氏に、自動車業界のメガトレンドに対する「超個人的な本音」を単独インタビューで聞いた。
記事 株式・債券市場 2030年世界のEV普及率は4割に、EVシフトで“儲ける”のはどこ?「厳選10銘柄」を解説 2023/10/13 世界的に進む電気自動車(EV)シフト。米モーニングスターでは、2030年には世界の自動車販売の約40%をEVが占めると予想している。加速するEVシフトによって特に恩恵を得る業界はどこか、今後のEV普及率への予測と、EVサプライチェーン全体から投資推奨銘柄を米モーニングスターが厳選して解説する。