記事 人材育成・人材獲得 不安をどう解消する? ライフネット出口氏流「数字・ファクト・ロジック」の極意 2016/06/07 仕事、残業、結婚、家庭、金銭、これからのキャリア…。「将来への不安」と聞けば、思いつくことは多い。成長して年齢を重ねれば不安もなくなるかと思いきや、人にはその時々に応じた不安がつきまとうもの。では、その不安に対処し、解消するには何をすればよいのか。怯えず、恐れず、前向きに生きるための極意をライフネット生命 出口 治明氏と政治経済学専門家 島澤 諭氏に聞いた。
記事 新規事業 なぜレベルの低いプロジェクトになるのか? 成功に重要なプロセスを9ステップで解説 2016/06/02 プロジェクト立ち上げを成功させるのに重要な勘所があることを解説してきた。しかし、勘所(コンセプト)が分かっただけではプロジェクト立ち上げのレベルを上げるのは難しい。プロセス(手順)に基づいて、組織でそれを共有しながら知恵を出し合うことで、レベルを上げることができる。これを、我々が確立したシステム化計画の方法論(MRDR方法論)のプロセス(手順)を例にとり解説する。
記事 業務効率化 トヨタ式はなぜ「最強」なのか? その理由は「時間術」にあった 2016/06/01 今のビジネスではスピードこそが命になっている。グーグルやフェイスブックといった新興急成長企業はもとより、世界最大のメーカーであるGEのイメルトCEOもリーンスタートアップを読んで、FAST WORKSに取り組んでいる。これらの源流にあるのが実は日本人ならよく知る「トヨタ生産方式(TPS:以下、トヨタ式)」だ。たとえば、トヨタ式では「3日」は「72時間」として捉える。これは時間の単位を変えるだけで考え方や行動の仕方が変わるというエピソードだ。トヨタを最強にしたトヨタ式の時間術とは。
記事 人材育成・人材獲得 赤羽雄二 氏「“結果を出せる人”は、本の読み方が違っている」 2016/05/31 コンサルタントや優れた実績を持つビジネスパーソンを見ると、皆読書家。「なぜあれだけ忙しいのに、ものすごい数の本を読んでいるのか」「そしてすぐに自分の知識として仕事に使えるのか」、疑問に持つところもあります。なかでもベストセラー『ゼロ秒思考』の著者・赤羽 雄二さんは、マッキンゼー時代、深夜まで仕事をする状況が続くなかでも、最低月十数冊は読んでいたとのこと。先頃、「行動するための読書」「攻めの読書」を提唱した『アクションリーディング』を刊行した赤羽氏に、本を読むことのメリットを語っていただきました。
記事 製造業IT 「ホンダ流ワイガヤ」実践のコツと方法を、元ホンダ 本間 日義氏にインタビュー 2016/05/30 ネガティブな空気がうずまき、なかなかイノベーションを生み出せない現代の日本。その根本原因は、デフレで委縮する個人のマインドにあるという。『ホンダ流ワイガヤのすすめ』の著者である本間 日義氏は、主観、個の考えこそがイノベーションの出発点であるとして、それを集団で育んでいく「ワイガヤ」型の開発を提唱する。その実践方法とともに、本間氏の日本再生への思いを聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 「ソフトバンクのマジシャン」直伝! 業務で使える手品の心理学的テクニック 2016/05/30 ソフトバンクは、社員発信型の学びの場「知恵マルシェ」を2013年7月より提供開始している。ここでは知識や知恵をシェアする人を「主催者」、学ぶ人を「参加者」と呼び、社員同士がフラットな関係で知識をシェアできるのが特徴だ。今回のインタビューでは、知恵マルシェの中でも特に異彩を放つコンテンツ『マジシャンから学ぶ! 人の心を誘導する技術』を主催する「ソフトバンクのマジシャン」こと矢野達也氏が、業務や日常生活で使える「心理学のテクニック」を披露した。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 地方と東京の「就活格差」の現実とは? 地方のミカタ 岩本洋樹 代表に聞く 2016/05/30 新卒の就職活動は、毎年ニュースになるほど苛烈。しかし、その就職活動においても、大都市圏と地方ではかなりの温度差があるようだ。特に企業の本社が多く、情報収集も容易な東京では、学生同士が激しい争いを繰り広げている。そこへ地方の学生が参入していくには、距離や時間、費用など、多くのハードルを乗り越えなければならない。こうした就職活動の格差を減らし、地方の優秀な人材と東京の企業を結ぶ支援をしているのが「地方のミカタ」だ。代表取締役をつとめる岩本 洋樹氏に話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 IBM、MS、ライフネット、AIGも注力するLGBT支援、人事施策だけでなくビジネスにも拡大 2016/05/27 「LGBT」という言葉は徐々に浸透してきているが、LGBTの人々への理解が深まっているとは言い難い。特に、企業と個人の関わりの中でいまだに扱いの難しい問題だ。企業の採用活動で公平に扱われているだろうか? 職場でカミングアウトできるだろうか? カミングアウトしてもこれまでどおり仕事を続けられるだろうか? しかしいま、企業もダイバーシティへの取り組みを始めている。各企業の取り組みを紹介したい。
記事 人材育成・人材獲得 ダイレクト・レスポンス・マーケティングの父、ダン・ケネディ氏らが説く顧客獲得戦略 2016/05/25 現在では世界の5人に一人の労働者が失業や著しい不完全雇用、たとえば労働時間の短縮、賃金の低下などの状態に陥っている――そう語るのは、世界一の億万長者メーカーの異名をとり、ダイレクト・レスポンス・マーケティングの指導者としても知られるダン・ケネディ氏だ。ベストセラー作家で起業家であるダン氏は、世界経済について「今までにないニューエコノミーの世界が少しずつ広がり始めている」とし、ネット上であらゆる情報を取り寄せることができる消費者こそが力を持つ時代だと指摘する。では、消費者の心を掴み、マーケティングに生かすにはどのような施策があるのか。ダン氏の著書から、そのヒントを探ってみたい。
記事 人材育成・人材獲得 メルカリ 山田進太郎CEOが振り返る、急成長を支えた「人との出会い」 2016/05/24 創業から3年を迎えたメルカリ。同社のアプリケーションは、日米合算で3700万以上ダウンロードされており、月間の流通額は100億円を超える。3月には約84億円もの大型資金調達を決めるなど、ますます勢いづいている。先ごろ「THE BRIDGE Fes」に登壇したメルカリ 代表取締役の山田 進太郎氏は、こうした急成長のプロセスには、さまざまな人との出会いがあり、大きな転機もあったと語る。同社の急成長を支えた“人”と、これまでの“歩み”とは?
記事 人材育成・人材獲得 堀紘一氏インタビュー、なぜトップコンサルタントが「ビジネス書を読まない」のか 2016/05/20 読売新聞、三菱商事を経て、ボストンコンサルティンググループの日本代表を務めたのち、2000年にドリームインキュベータを設立。日本を代表する経営コンサルタントでありながら、2005年には同社を東証1部に上場させた起業家、経営者でもある堀紘一氏。ビジネスの最前線を走り続けてきた堀氏だが、本の虫として知られる一方、ビジネス書はほとんど読まないという。なぜビジネス書を読まないのか、現代のビジネスパーソンが読むべき本とはいったい何か。堀氏に聞いた。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 三田佐代子氏インタビュー:躍進するプロレス業界に学ぶマネジメントやリーダーシップ 2016/05/19 プロレスは今、「新たな黄金期」と呼ばれるほど盛り上がりを見せており、専門媒体以外からも関心を集めている。三田佐代子氏の『プロレスという生き方――平成のリングの主役たち』(中公新書ラクレ)は、棚橋弘至、中邑真輔、飯伏幸太といった脚光を浴びる選手だけでなく、現在のNOAHを支える丸藤正道や、女子プロレスラーの里村明衣子やさくらえみ、レフェリーの和田京平など、「現在のプロレス界」の立役者たちにスポットライトを当てた一冊だ。タイトルの通り、プロレスが生き方であるとするならば、そこにはどんな人生があるのだろうか? そして、活況を呈するプロレス界から何を学べるのだろうか?
記事 人材育成・人材獲得 「ハロー効果」と「ピーターの法則」で解説、出世した有能な人が無能になるメカニズム 2016/05/19 ビジネスパーソンには成果が求められる。そんな当たり前のことを憂いている人は多いのではないだろうか。人事評価に成果主義を採用する企業は多いが、バイアスによる客観性を欠いた評価は、有能な人材を無能にしてしまう危険性がある。なぜ、有能な人材が無能になってしまうのか。そのメカニズムを、「ハロー効果」と「ピーターの法則」で解説。さらに、実際の事例をもとに、専門家のアドバイスを紹介する。
記事 人材育成・人材獲得 日産自動車、グローバル人事システムに「Workday HCM」採用 日系グローバル企業で初 2016/05/18 日産自動車(以下、日産)は18日、同社のグローバル人事システムに、クラウド型人事ソリューション「Workdayヒューマン キャピタル マネジメント(以下、Workday HCM)」を日系グローバル企業で初めて導入したと発表した。
記事 情報共有 シスコ、GEはどうやって企業文化を変えたのか? グローバルな強い企業文化の作り方 2016/05/18 企業を語る上で無視できない企業文化。しかし、「企業文化とは何か」「業績と企業文化には関係があるのか」と聞かれると困るビジネスパーソンも多い。経営者と命題のあるべき関係を解説する本連載、今回はシスコシステムズ、GEを例に、「社員マネジメントの一環としての経営者主体企業文化の構築」をアクト・コンサルティング取締役経営コンサルタント野間彰氏が解説する。
記事 人材育成・人材獲得 リクルートコミュニケーションズがエンジニアの成長のために取り組んでいること 2016/05/18 一般に組織の成長とは人が増えることですが、リクルートコミュニケーションズの阿部直之氏は、「僕らが目指しているのは人を増やすのではなく、メンバー自身が成長することで組織の価値を増やしていくこと」と語ります。組織としてエンジニアを成長させるために、阿部氏が取り組んでいる4つのポイントを紹介します。
記事 製造業IT CIO対談:ホンダ 宮下学氏「自動運転ではGoogleやAppleも参入、異業種連携も視野に」 2016/05/16 ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第22回は、本田技研工業(ホンダ)。同社のIT本部は、組織を再編し、「ITイノベーション推進室」と「サイバーセキュリティ推進室」の2つを新たに設置した。その狙いは何か。今回の組織再編をリードされ、IT本部の企画・管理機能を束ねるIT本部長代行、IT戦略企画室 室長、宮下 学氏に話を聞いた。
記事 情報共有 厳しい家計が奪う「リワイヤリング」の機会、地元入学者増が大学の危機につながる理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー(74) 2016/05/16 目まぐるしい4月が過ぎて、5月病やホームシックに悩む人が出てくる季節になった。前回触れたように、イノベーションでカギを握る「構造的空隙」の価値を考えれば、人脈の形成で大切なのは、多様な出会いだ。その点で日本の大学に気がかりなことが起きている。全国各地から多彩な人材が集まる傾向が低下し、近年は地元の入学者が上昇し続けているのだ。背景には、家計を取り巻く厳しい経済事情もあるようだ。今回はこの問題を考えてみよう。
記事 人材育成・人材獲得 庄司昌彦 氏に聞く、ダイバーシティ時代に個人をとらえる「分人」「複属」とは何か 2016/05/09 現在の「個人」は会社という単一社会への従属者ではなく、共通の趣味や嗜好でつながった複数の集団に帰属意識を持つ「複属」の色合いを濃くしている。そこでの個人は、相手や場面に応じて現れる複数の人格に分けられた「分人」の総体だと指摘するのが、国際大学グローバル・コミュニケーションセンター(GLOCOM) 主任研究員で准教授の庄司昌彦氏だ。庄司准教授に「分人」「複属」という考え方はいったいどういうものか、そしてそれがどう社会に役立つのかを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命CEO出口氏に聞く、「エイジフリー」で実現する「公平な雇用」 2016/04/28 高度経済成長期のような右肩上がりの成長が見込めない日本経済。しかし、問題は成長曲線の鈍化だけではない。日本の成長期に働いていた世代と、今働いている世代、さらには、まだ生まれていない世代の格差また問題だ。経済の縮小にともない、40年前には若者に約束された管理職ポストも減少し続け、若者に約束されるものはない。世代間格差のない、「エイジフリーな社会」、本当の意味で「公平な雇用」とはなんなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長兼CEO 出口 治明氏と中部圏社会経済研究所 経済分析・応用チームリーダー 島澤 諭氏が対談した。
記事 人材育成・人材獲得 ソフトバンク人材開発の秘密は、個性、才能、学びを引き出す「知恵マルシェ」にあった 2016/04/28 ソフトバンクグループが社員発信型の学びの場として提供する「知恵マルシェ」。一般の社員が「講師」ではなく「主催者」として社員を集め、社員同士が自分の知識やスキルを共有し合う仕組みだ。2013年7月から約2年半で、開催回数はおよそ140。研修とは異なり、業務外のいわゆる部活動だ。スキルの共有だけでなく、コミュニティ醸成にもつながるという。ソフトバンク 人事本部 伊藤 繭香氏、荒木 舞美氏にソフトバンク流人材育成の秘密「知恵マルシェ」の概要を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 反LGBT法廃止で団結するアップル、インテル、セールスフォース等CEOたちが信じるもの 2016/04/27 3月、米国ジョージア州において、州内での信教の自由を保障するため、企業や団体が信仰や宗教的教義を理由にLGBTに対するサービス提供を拒否することを許容する法案「House Bill 757」が議会を通過した。しかし、その後、セールスフォース、ディズニーなど有力企業からの猛烈な反対にあい、法案は流れた。一方、ノースカロライナ州ではLGBTの権利を制限する法案が提出され、こちらは可決されて大きな問題になっている。なぜ企業と州はLGBTの権利・ダイバーシティをめぐって対立するのか。
記事 新規事業 できるプロジェクトマネージャーほど「ファクトなしに報告を信じるな」と言う 2016/04/27 プロジェクト立上げ=システム化計画完了の達成水準を満たすためには、ファクトに基づいたレビューが求められる。ファクトに基づいたレビューが、承認後のプロジェクトを計画通りに遂行できること、計画通りの業務改革を達成しリターンが得られることを確実なものにするからだ。これを、設備メーカーのPMの実践事例・大手流通業のPMの実践事例と併せて紹介する。さらにこの勘所の実行に必要な行動規範・知識として、ファクトがないことに妥協しない行動規範、躊躇せずどこへでもファクト獲得に行動できる行動規範、必要なファクトを特定する仮説構築のための知識・検証方法の知識が必要であることを解説する。
記事 リーダーシップ あなたも部下に「パワハラ上司」と呼ばれているかも? 認識のずれが生む「パワハラ」 2016/04/26 「パワハラ」という言葉が広く認識されるようになって久しい。平成24年度に厚生労働省委託事業として行われた調査では3年間で受けたパワーハラスメントの内容として、「精神的な攻撃」が55.6%と過半数を占めた。コンプライアンスの重要性が叫ばれる中、このような問題を防ぐためにはどのような対策を取ればよいのか。独自のコミュニケーション方法で年間200回以上の企業研修、講演会を行っている、E-ComWorks 代表取締役 山本 衣奈子氏に聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット 出口氏と政治経済学専門家 島澤氏が対談、女性と男性の働き方改革 2016/04/20 4月1日には、女性活躍推進法も本格的にスタートし、ますます注目が集まる女性の働き方。女性の社会進出が拡大するなかで、待機児童問題が目立ち、「保育園落ちた日本死ね」ブログも国会で取り上げられた。しかし、女性の働き方は女性だけの問題なのだろうか。女性の生き方は女性の働き方を変えれば変わるのだろうか。女性だけでなく、男性の働き方、社会全体の見直しも必要なのではないか。ライフネット生命保険 代表取締役会長兼CEO 出口 治明氏と中部圏社会経済研究所 経済分析・応用チームリーダー 島澤諭氏が対談を行った。
記事 情報共有 人脈が豊富でも「情報弱者」になりうるのはなぜか? 構造的空隙理論で図解する 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー(73) 2016/04/12 新入社員も数多く入ってくる4月。さまざまな人脈を形成するうえで絶好のタイミングが到来している。たしかに豊富な人脈を持つと、数多くの情報が集まる。ただし、それが「多彩で」「有益な」情報であるとは限らない。場合によっては、情報量は多くても、中身の乏しい情報に囲まれてしまうことがあるからだ。今回は、ネットワーク理論の「構造的空隙(Structural Hole)」という概念を用いて、この問題を考えてみよう。
記事 人材育成・人材獲得 岡山のWeb制作会社「CODE54」代表に聞く、チームの働き方と信頼関係構築の秘訣 2016/04/11 岡山のWeb制作会社「CODE54」は、社内に数名のプログラマーとデザイナーが在籍しており、地元企業のホームページ制作やWebシステム開発を中心に請け負っている。代表を務める後藤 誠さんに、岡山で働くことになった経緯や同社が実践するチームでのユニークな働き方、さらには後藤さんが中心となって運営しているセミナーイベント「岡山WEBクリエイターズ」について話を伺った。
記事 スタートアップ・ベンチャー インド版「女性活躍推進」策、官製プラットフォーム「女性のためのeマーケット」とは 2016/04/08 3月8日は国際女性デーだった。女性が社会に出て、スキルを積み上げ、成功するのを支援しようという日だ。まさに、この国際女性デーの前日に、インド女性・児童開発省は、女性の活躍を後押しするウェブサイト「女性のためのeマーケット(Mahila E-Haat)」を立ち上げた。インドによる女性の社会進出支援策、いうなればインド版「女性活躍推進」をみてみよう。
記事 人材育成・人材獲得 コンピテンシーとは何か?人事教育・評価に活用する方法、評価項目と導入事例を解説 2016/04/07 コンピテンシーとは、仕事で成果をあげる人に共通する「望ましい行動特性」を指すものだ。コンピテンシーの理論は1970年代に米国で生まれ、現在では日本でも、面接や人事評価にコンピテンシーを用いる企業が増えている。しかし、人事部門のPDCAサイクルである「採用/配置」(P)「教育/育成」(D)「評価/フィードバック」(CA)を回し、限られた予算で業績を上げるためのツールと認識される一方、その導入効果を疑問視する声もある。コンピテンシーに基づく人材の教育、評価は本当に効果的なのだろうか。コンピテンシーモデルを有効に活用するための目標設定や評価基準、導入に際して注意したいポイントを解説する。
記事 人材育成・人材獲得 女性活躍推進法が本格スタート、ANAや関電らの先行事例と直面する課題 2016/03/31 昨夏に成立した女性活躍推進法がいよいよ明日から施行され、企業や国、自治体に女性登用のための行動計画づくりが義務づけられる。政府はこの法律で、働く女性を後押しし、2016年を「女性活躍元年」にしようと意気込んでいる。しかし、保育所の待機児童問題や長時間労働など女性が働くための課題はまったく解消できていない。明治大商学部の藤田結子准教授(社会学)は「長時間労働など社会環境を改善せずに数値目標を掲げても、幹部を目指す女性は少ないのではないか」と厳しい見方を示している。女性活躍推進法は民間企業の女性課長15%達成など、政府が掲げる目標の追い風となることができるのだろうか。