海外より日本国内の経済状況が重要

　現在に至る景況感については、「以前と変わらない」が48％と約半数を占めたものの、約3割（31％）が「以前より改善」と回答しており、景気の改善を実感している。

　今後の見通しとしては、約3割（28％）が「現状より改善する」と回答した。最も多かったのは「現状と変わらない」（49％）であった。

　中期を見据えた場合の重大な脅威・リスクについては、「国内経済状況」が43％、「労働人口の減少」が34％と大きな割合を占めた。

　「グローバル経済状況」（13％）や「中国経済の影響」（8％）といった介在の経済状況よりも、国内の経済状況をより深刻に捉えていることがうかがえる（図4）。


　自社の強みについては、「スキルや能力を持った人材」（44％）、「製品やサービスの質・差別化」（38％）、「テクノロジーの活用」（20％）が上位となり、自社の競争力の源となる「人材」を中心とした自信がうかがえる。　

　また、具体的な事業戦略を持つ会社では、全体よりも「自社の強み」を実感できている割合が概ね高いことがわかった。

中堅企業の優先度が高い取り組みとは

　事業戦略と事業継承については、「具体的な事業戦略・事業計画がある」「今後1～2年の事業戦略・事業計画がある」と回答した企業は約8割（77％）に上る。

　その実現可能性については「充分達成できる」（6％）、「概ね達成できる」（46％）と、ポジティブな回答が半数以上（52％）を占めた。

　中期的に優先度の高い取り組みとしては、「スタッフの能力向上と新しい技術のある人材確保」（44％）、「新規顧客の獲得」（43％）、「費用削減」（33％）などが挙げられた。

　また、事業継承のための計画がある企業は43％（「「明確な計画がある（13％）」「計画はあるが、詳細は今後詰める予定（30％）」）と半数を下回った。

　「次の経営陣になる人材の確保」（43％）と「現役の高齢化」（41％）、「次の経営陣になる人材の教育」（38％）が課題として挙げられた（図5）。