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  • 2020/12/21

「電子カルテ」徹底解説。メリット、主要メーカー、最新市場規模や普及率まで

医師の診療行為を支援するツールとして最も身近なITシステム、「電子カルテ」。その名の通り紙のカルテを電子データにしたもので、日本では政府主導による導入推進策が展開されている。電子カルテ市場の調査を行っているシード・プランニングのアナリストへの取材を基に、電子カルテの定義やその導入メリット、医科向けの電子カルテ市場動向や主要な製品・サービス、今後のシステム像などをシード・プランニング倉根氏の監修の下、網羅的に紹介する。

監修:シード・プランニング 倉根悠紀、執筆:翁長潤

監修:シード・プランニング 倉根悠紀、執筆:翁長潤

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電子カルテの基礎について、アナリストの見解を交えながら詳しく解説する
(Photo/Getty Images)


電子カルテとは何か?

 電子カルテとは、これまで医師や歯科医師などが診療経過を記入していた紙のカルテ(診療録)情報をデジタル化したものを指す。また、電子情報を一括してカルテを編集・管理したり、データベースに記録する仕組みを「電子カルテシステム」と呼ぶ(注)。

(注)「カルテ」の定義は、狭義では「医師が記入するもの」、広義では「手術記録や検査記録、看護記録などを含めた診療に関する記録の総称」と捉えられる。後者の広義の場合は「診療情報」「医療情報」と呼ばれることもある。主な記載事項は「患者の基本情報(患者氏名・性別・年齢・住所)」や「病名・主要症状」、「処方や処置などの治療方法」「診療年月日」など。「既往歴」「診療費」「嗜好・アレルギー」「家族歴」など患者に関する機密情報が記載されることもある。

 電子カルテは主に「病院向け」「診療所向け」の2種類に大別できる。診療所向け電子カルテは、病院向けと比べて機能が簡素化されている。また、大規模病院では、導入病院ごとにカスタマイズされることが多い。

 診療に関わるオーダリングシステムや医事会計システムなどと連携して各部門システムの情報を一元化できるため、医療情報システム(HIS)の基本的なインフラを担う中核的なシステムとして電子カルテは位置づけられている。

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標準的な電子カルテの入力画面。従来の紙カルテの形式に準拠した画面構成がベースとなり、「SOAP」形式として「S(Subject)」「O(Object)」「A(Assessment)」「P(Plan)」に分類して記述される
(画像提供:ワイズマン社)


電子カルテの導入メリット6つ

 第1のメリットは、カルテ入力作業の時間短縮による業務効率化だ。従来、ペンで筆記を行っていた紙のカルテと異なり、電子カルテではキーボード、さらにはペンタブレットやタッチパネル、音声入力などで入力作業を簡素化できる。また、メニュー選択機能や定型書式のテンプレート機能などを活用すると、繰り返し行われる定型的な作業の効率化も図れる。

 第2のメリットは、医師が電子カルテのオーダリング機能を通じて、医療スタッフに対する指示内容を伝達できることだ。指示内容は瞬時かつ正確に各部門へ伝達されるため、患者の待ち時間が短縮される。またスタッフへの伝票搬送の手間がなくなり、届け忘れが防止できる。

 第3のメリットは安全管理の強化だ。転記ミスによる事故防止や重複処方・検査のチェック、薬品の配合禁忌チェック、病態による投与禁忌チェックなどを行える。

 第4のメリットはカルテ保管に要する物理的なスペースの削減である。従来、大規模な病院では紙カルテを専用の保管庫で管理していたため、カルテを探したり記入後に元に戻すなどの作業が負担になっていた。電子カルテではデジタル化した情報をストレージや外部媒体に保存することで長期間かつ大容量での保存が容易となり、保管スペースを抑えることもできる。

 第5のメリットはわかりやすいインターフェースだ。検査や処方などのデータを電子カルテで一覧表示すれば、患者への説明が楽になり理解を促進することにもつながる。キーワード検索など情報の検索も容易で、過去カルテなどの閲覧性や検索性を高めることもできる。

 第6のメリットは遠隔地からの閲覧だ。情報連携ネットワークを整備すれば、PCやスマートデバイスなどから場所を問わずにカルテ情報を参照できるため、多職種の医療スタッフの情報共有や院外からの情報参照にも役立つ。その他にも、予約受付管理や医事会計システムと連動することで、受付から診察・処置・会計の一連の流れがスピーディになり、患者の待ち時間の軽減などにより満足度向上も見込める。

【次ページ】最新の市場調査に見る、電子カルテの市場規模や動向予測

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