スタバ、ナイキ、ペプシコが活用するGIS

　ESRIジャパンは、米国カリフォルニア州レッドランズ Esriを本社とする地理情報システム（Geographic Information System：GIS）の専業ベンダーである。

「米国本社がGISソフトウェアを最初にリリースしたのは1970年。以来、世界80カ国に現地法人を開設し、150カ国、世界でおよそ35万もの組織が当社テクノロジーを利用しています。この分野ではグローバルでトップシェアを誇り、業界をリードしている存在です」

　ESRIジャパン ソリューション営業グループ 課長 山口 格氏は同社をこのように説明した。

　同社のフラッグシップ製品は、ArcGISと呼ばれるGIS統合プラットフォームである。地図や情報を容易に検索、作成、共有、利用できるよう設計されており、そこにはすぐに利用可能な豊富な地図データ、簡単な設定で業務に活用できる各種アプリが組み込まれている。

　また、デスクトップでのスタンドアロン利用から、共有を前提としたWebアプリケーションシステム、モバイル端末、クラウドまで、さまざまな環境からシステムにアクセスできるよう製品群を構成、組織のニーズに合わせて地図情報にアクセスできるのが特長だ。

　ArcGISには、グローバル企業での活用事例もある。例えばスターバックスでは、新規出店計画を立てる際にBIツールと組み合わせており、ナイキでは店舗ごとに地域に合わせた品揃えを検討するのに同プラットフォームを利用している。またペプシコでは、セブンイレブンやゲームメーカーと協業し、スマートフォンのGPS機能を活用したエナジードリンクの販促キャンペーンにこれを活用した。

　日本においても、不動産サービス大手が顧客情報を地図上で可視化したり、小売事業者がBIツールとの併用で商圏分析を行ったりしている例があるようだ。

外部データを使ってマップ分析を有効に行う方法

　GISを使って効果の高いマップ分析を行うためにはどうすればよいのか。ESRIジャパン プラットフォームソリューショングループ 田中 信行氏は「計画」、「データ」、「分析」、「人」、「ツール」という5つのポイントを挙げた。

　その中で、最も重要なのがデータであるという。同氏は、外部データを使ってマップ分析を有効に行う方法を解説した。

　例えば、「将来人口推計データ」というものがある。これは、いろいろな手法で将来人口を予測したもので、コーホート要因法という手法では、出生データと死亡データの傾向から得られる自然増減と、行政区域の転出入傾向から得られる社会増減から推測値を出す。

　この将来人口推計データとArcGISを使い、同社では首都圏約100駅の2020年人口をランキング形式で表示するアプリを作成した。

　それを見ると豊洲や日本橋といった再開発の進んでいる駅周辺は、比較的高齢者が少なく、30歳代の壮年世代が多いため、2020年にも人口増が見込めるという。逆に現在、高齢者人口が多く、壮年世代の少ない駅周辺は将来的に人口減に傾くしかない。こうしたデータを見れば、今後どの地域に新規出店すべきかが明らかになるわけだ。

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