記事 AI・生成AI “仕事を楽しくする”Copilot for Microsoft 365、OutlookやTeamsなど便利な活用法6選 “仕事を楽しくする”Copilot for Microsoft 365、OutlookやTeamsなど便利な活用法6選 2024/03/05 2 2024年1月のCopilot for Microsoft 365ライセンス購入条件の緩和以降、ライセンスを購入しパイロット導入を行う企業が増えています。実際に利用しているユーザーからは、「仕事でCopilotが使えるようになって便利、もう手放せない」「使ってみたけど、業務じゃまだまだ使えないなあ」など賛否両論のさまざまな声を耳にします。そこで今回は、こうしたCopilot for Microsoft 365を使いはじめたユーザーの声を参考にしたり、実際に私も使ってみたりして「これは便利だ」と感じたCopilot for Microsoft 365の利用シーンを紹介します。
記事 デジタルマーケティング総論 Perplexityとは？使い方は？試して分かった「グーグル対抗」の検索エンジンの実力 Perplexityとは？使い方は？試して分かった「グーグル対抗」の検索エンジンの実力 2024/03/04 絶対王者グーグルの支配が続く検索エンジン市場だが、生成AIの登場で大きな変化を伴うことになりそうだ。ガートナーが2月19日に発表した予測によれば、2026年までに検索エンジンのボリュームは25％も減少するという。こうした中でグーグルへの挑戦を明言しているスタートアップ企業が「Perplexity（パープレキシティ、略称パープレ）」だ。Perplexityとは、AI チャットボットを活用した調査および会話型検索エンジン。同社にはNVIDIA、ジェフ・ベゾス氏、YouTubeの元CEOなど大物も出資ラウンドに参加しており、検索市場を攻めるマイクロソフトとも戦っていくことになる。果たしてその実力とポテンシャルとはいかなるものか。実際にPerplexity、グーグル、ChatGPTの3つのサービスを試して結果を比較した。
記事 業務効率化 経費精算のない世界は実現するのか？DXの第一歩となる「間接費DX」が今、必要なワケ 経費精算のない世界は実現するのか？DXの第一歩となる「間接費DX」が今、必要なワケ 2024/03/04 国が主導するDXの推進。各企業も取り組むが、推進に際して課題が表面化し、スムーズに進まないケースもある。そうした企業が取り組むべき対策が「間接費DX」の推進だ。日本のビジネスパーソンは、経費精算に生涯で52日費やしている。そのうち12日は、なんと糊付け作業に費やされているという。こうした面倒な経費精算のない世界は今後、実現するのだろうか。本稿では、経費精算業務の現状をもとに、間接費DXによって実現できるビジネスの“可能性”について解説する。
記事 財務会計・管理会計 帳票ツール散在で業務効率「ダダ下がり」、 デジタルインボイス過渡期をどう乗り切るか？ 帳票ツール散在で業務効率「ダダ下がり」、 デジタルインボイス過渡期をどう乗り切るか？ 2024/03/04 現在、企業は「インボイス制度」と「電子帳簿保存法」への対応が求められている。それに伴い、取引電子化がさらに加速すると予想されるため、各社とも電子化・DXを推進し、ツールなどを導入している状況だ。しかし、部門ごとにツールが散在するなど、新たな課題も生じている。この課題解決の鍵となる国際電子インボイス規格「Peppol（ペポル）」について、課題の詳細と帳票デジタル化に向けた展望を含め、紹介する。
記事 ペーパーレス化 海外も驚愕、愛知の町工場が実現した「完全ペーパーレス」、地味にスゴイ5施策の中身 海外も驚愕、愛知の町工場が実現した「完全ペーパーレス」、地味にスゴイ5施策の中身 2024/03/04 1 コロナ禍の影響で多くの町工場が厳しい舵取りを迫られる中、スチールテック（愛知県大府市）は133％（2021年度）、124％（2022年度）の成長率で、2期連続で最高売上を更新しています。そんな同社は、本業（鋼材加工）の顧客に工場見学してもらうと、ほとんどの見学者から「スチールテックとの取引を決める」と言われるようです。中でも驚きの声として反響が大きいのが、「ペーパーレス化の取り組み」です。本記事では、スチールテック 代表取締役社長 出口 弘親氏自らが、海外からの見学者も驚くペーパーレス化の取り組みについて解説します。
記事 金融規制・レギュレーション 横浜銀行ら事例も、金融庁「金融AI活用」ガイドラインまとめ 横浜銀行ら事例も、金融庁「金融AI活用」ガイドラインまとめ 2024/03/04 金融機関においても利活用が進むAI。実は金融庁でも課題となる論点をとりまとめた「AIやICT技術を活用した経営改善支援の効率化に向けた調査・研究」（2023年3月）を公表しており、これはAI利用の事実上のガイドラインとしても位置付けられる研究だ。そこで本稿では、同調査・研究にて言及されているポイントなども取り上げつつ、とりわけ融資や内部監査などの金融業務においてAIをどう使うのかという論点を取り上げてみよう。
記事 セキュリティ総論 中小企業が抱える「セキュリティ対策以前の問題」、XDRやSOCサービス導入の理想と現実 中小企業が抱える「セキュリティ対策以前の問題」、XDRやSOCサービス導入の理想と現実 2024/03/04 1 高度化するサイバー攻撃に対して、XDRやSOC、脅威インテリジェンスといったセキュリティ対策が注目されている。しかし、これらの手法やソリューションを導入できる企業は限られている。実際にセキュリティ対策に十分な投資を行えるのは、予算も人員もある大企業だけなのが現状だ。では、いずれも限られる中小規模企業（SMB）はどこまで対応すればよいのだろうか。
記事 経営戦略 苦戦の中部空港と大盛況の福岡空港、インバウンドでどう変わった？コロナ後の空港動向 苦戦の中部空港と大盛況の福岡空港、インバウンドでどう変わった？コロナ後の空港動向 2024/03/01 国際線運航便数の回復の影響もあり、訪日外国人（インバウンド）が順調に回復している。羽田空港など主要空港が復活基調をたどるが、苦戦する地方空港も見られる。そこで、地方空港から入国してもらい地方空港から出国してもらう「地方イン地方アウト」が再び注目されている。地方イン地方アウトが進展すればオーバーツーリズム解消の一助となり、地域経済振興も期待されるが、増便・復便を阻む課題は山積みだ。解決策はあるのだろうか。
記事 財務会計・管理会計 経理の根深いデータ管理の課題、DXの“真の進展”に必要な業務再設計のコツ 経理の根深いデータ管理の課題、DXの“真の進展”に必要な業務再設計のコツ 2024/03/01 2023年10月より施行されたインボイス制度、電帳法によって2024年1月から電子取引に関するデータ保存の義務化が始まった。これらを対応する経理部門は、企業のDXをリードしていかなければならない。しかし、経理部門の持つデータの一元管理の難しさなど、経理部門を取り巻く課題は根深い。では、どのように改革を進めていけば良いのだろうか。経理部門を起点とするDXの進め方について、具体的な4つの企業事例とともに解説する。
記事 セキュリティ総論 三井住友海上の知られざる「セキュリティ戦略」、全社的リスク管理の“カギ”とは 三井住友海上の知られざる「セキュリティ戦略」、全社的リスク管理の“カギ”とは 2024/03/01 世界48カ国の拠点、約3万8000人の社員を抱えるグローバル企業の三井住友海上は、2020年に大きな転換点を迎えた。それは、データマネジメント部の新設だ。これに伴い、全社的に「サイバーセキュリティガバナンス」に取り組み始めたという。この取り組みよって、セキュリティ対策やリスク管理へのアプローチはどのように変わったのだろうか。取り組みの概要や人財育成、今後のAI・データ活用でのリスク対策まで、三井住友海上 データマネジメント部 主席スペシャリストの松澤寿典氏に聞いた。
記事 エネルギー・電力 【最高益】トヨタに拡がる影…エネルギー視点から見た経営の不安要素 【最高益】トヨタに拡がる影…エネルギー視点から見た経営の不安要素 2024/03/01 1 トヨタ自動車の業績が素晴らしい。2023年の単体での販売台数が過去最高の1000万台を越え、4年連続で世界の新車販売の首位となった。2024年の3月期の連結決算見通しは2回上方修正している。車両の値上げで1兆円の効果を得て、ついに日本企業初の時価総額50兆円に達した。絶好調の同社だが、不安要素はないのだろうか。今回は、脱炭素やエネルギーに着目し、派手な業績を透かして、見え始めている同社の影を2つの視点からまとめる。
記事 株式・債券市場・資金調達 ディズニーやモデルナは今投資すべき？2024年に買うべき割安銘柄「厳選33社」リスト ディズニーやモデルナは今投資すべき？2024年に買うべき割安銘柄「厳選33社」リスト 2024/03/01 2024年に入り株式市場は、米国、欧州、日本で過去最高値を更新するなど堅調に推移している。ここでは、2024年第1四半期（1月～3月）に買うべき「本来の価値」より株価が過少評価されている割安銘柄を米モーニングスターが厳選して紹介する。
記事 システム開発総論 Infrastructure as Code（IaC）とは何か？TerraformやAWSなどでどう構築すべきか Infrastructure as Code（IaC）とは何か？TerraformやAWSなどでどう構築すべきか 2024/03/01 1 企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）では、ビジネス環境の激しい変化に対して、柔軟かつ迅速に対応できるITシステムが求められます。それを実現するために生まれた考え方が「Infrastructure as Code（IaC：アイエーシー、コードとしてのインフラストラクチャ）」です。ここではIaCについて、基礎から、IaC活用のメリット・デメリット、それを実現するツール（Terraform、Ansible、Serverspecなど）のほか、Amazon Web Services（AWS）の「AWS CloudFormation」やMicrosoft Azureの「Azure Resource Manager（ARM）」など、クラウドサービスでのIaCなどもわかりやすく解説します。
記事 流通・小売業界 結局マツキヨココカラ最強説、「ウエルシア＋ツルハ統合」ですら勝ち目なしの理由 結局マツキヨココカラ最強説、「ウエルシア＋ツルハ統合」ですら勝ち目なしの理由 2024/02/29 4 2024年2月28日、ドラッグストア業界1位のウエルシアホールディングス（イオングループ）と2位のツルハHDが経営統合に向け協議を進めることで合意したと報道があった。業界最大手同士の統合により、圧倒的シェアを誇る「巨大ドラッグストア」の誕生となる。それでもなお、業界3位のマツキヨココカラ＆カンパニーが優位な状況がありそうだ。その理由について解説する。
記事 セキュリティ総論 外務省“サイバー外交”の内情とは？「国境を越えた攻撃」への対策 外務省“サイバー外交”の内情とは？「国境を越えた攻撃」への対策 2024/02/29 外務省“サイバー外交”の内情とは？「国境を越えた攻撃」への対策 デジタル化が急速に進展し、今やサイバー空間は、あらゆる活動に不可欠な社会基盤となりつつある。一方で、国境を越えたサイバー攻撃のリスクが年々高まっている。AIや量子コンピューティングなどの重要・新興技術は、新たな機会を生み出す一方で、サイバーセキュリティの観点ではさまざまな課題をもたらす。国境を越えたサイバー攻撃に対処するには国際連携が不可欠であり、我が国でもさまざまなサイバー外交の取り組みを行っている。外務省 サイバー政策担当大使 兼 総合外交政策局審議官（当時）の石月英雄氏は、自由、公正かつ安全なサイバー空間の実現に向けた外務省の取り組みについて紹介した。
記事 自動運転 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 2024/02/29 自動車とはガソリンエンジンを含めさまざまなパーツの複合体である。ところがEVの出現はパーツ数の大幅減など、自動車製造工程に大きな変化を与えた。現在EV市場でトップを走るテスラやBYDがそもそも自動車メーカーからスタートしていないことからも、EVとガソリン車とでは常識が異なることが分かる。今後の自動車製造はどのように変化するのか。その鍵を握る業界が家電・電子機器メーカーだろう。電子機器を知り尽くし、これまでサプライヤーとして自動車メーカーにソフトやハード機器を販売してきたメーカーが本格的にEV製造に乗り出す時代はすぐそこまで迫っている。
記事 AI・生成AI アクセンチュア流「AIとの8つの融合スキル」とは？ トップが示す生成AI仕事術 アクセンチュア流「AIとの8つの融合スキル」とは？ トップが示す生成AI仕事術 2024/02/29 ジェネレーティブAI（生成AI）の代表格、ChatGPTは公開から3カ月ほどで、「MBA最終試験の解答がB（合格レベル）評価を獲得」「米司法試験の解答が上位10％のスコアを獲得」「日本の医師国家試験に合格」したほどの実力を持つ。あまりのスピードの速さに「生成AIスキルが陳腐化するのでは」と憂慮する声もある。では陳腐化しない生成AIスキルとは何か？ 本稿ではアクセンチュア 執行役員 AIセンター長 保科 学世氏が提唱する2018年から現在も古びない「AIとの8つの融合スキル」を紹介する。「人間がAIを補完するスキル」「AIに人間の力を拡張させるスキル」「人間とAIのハイブリッド活動」に分けてそのポイントを確認しよう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マーケティングDXとは何かをプロが解説、「マーケ下手」な日本企業が競争力を得る方法 マーケティングDXとは何かをプロが解説、「マーケ下手」な日本企業が競争力を得る方法 2024/02/29 コロナ禍以降、消費者行動や消費者ニーズが多様化しており、企業は事業環境の変化への対応に迫られている。そうした中で注目されているのが「マーケティングDX」だ。マーケティングDXとは、データとデジタル技術を使ってマーケティングプロセスを変革し、競争力を高めていくことである。だが、専門人材の不足や専門組織の未整備など課題が山積し、成果を出せていない企業も多く見られる。そこで本稿では、マーケティングDXを基礎から解説するとともに、成功への秘訣、成功事例などを紹介し、マーケティングDX実現のヒントを提示する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 閉域網神話崩壊、救世主「SASE」を使う4つのメリットと3つの課題 閉域網神話崩壊、救世主「SASE」を使う4つのメリットと3つの課題 2024/02/28 「SASE」がネットワークセキュリティの新しいソリューションとして注目されている背景には、「閉域網神話」の崩壊がある。「閉域網」によって構成された企業ネットワークでは、巧妙化し続けるサイバー攻撃に対して通用しなくなってきたためだ。新たに登場したのが、セキュリティとネットワークの機能を一体化させたSASEである。「閉域網神話」が崩壊した理由とSASE移行のメリット、活用方法などを解説する。
記事 AI・生成AI 結末は…天国か地獄か？ 「生成AI活用企業」の未来を占う“4つのチェックリスト” 結末は…天国か地獄か？ 「生成AI活用企業」の未来を占う“4つのチェックリスト” 2024/02/28 生成AIがブームとなっている昨今、企業による生成AI活用を検討する動きが加速している。しかし、その活用には「セキュリティリスク」が付きまとうことから、足踏みする企業も少なくない。セキュリティリスクを理由に生成AIの活用が進まなければ、イノベーションが妨げられてしまう。そこで今回は、生成AIを生かしたビジネス構築と情報セキュリティを両立するためのポイントについて、セキュリティの専門家である原子拓氏に解説してもらった。
記事 次世代電池 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 2024/02/28 近年、新たな太陽電池技術である「ペロブスカイト太陽電池」に注目が集まっている。ペロブスカイト太陽電池は、ソーラーパネルなどに使用されている従来型の太陽電池とは異なり、「薄い」「軽い」「あらゆる形状に曲げられる」「発電効率が高い」「製造コストが低い」などの特徴を持つことから、幅広い産業における活用が検討されている。実際に、どのような活用方法が検討されているのか。本記事では、ペロブスカイト太陽電池の仕組みや、メリット・デメリット、日本企業6社の実用化に向けた開発状況について解説する。
記事 ブロックチェーン・Web3 【NRI調査】デジタルアセット投資家の「意外過ぎる」金銭的リターンより重視するもの 【NRI調査】デジタルアセット投資家の「意外過ぎる」金銭的リターンより重視するもの 2024/02/28 2023年12月、大阪デジタルエクスチェンジ（ODX）にてデジタル証券の二次流通市場「START」がオープンした。2024年からは不動産・インフラや嗜好品・コンテンツなど幅広いオルタナティブ資産が次々とデジタル証券化されるだろう。デジタルアセットに関心を持つ投資家は従来とどのように異なるのか。そして資産市場にどのような影響を及ぼすのか。野村総合研究所 未来創発センター デジタルアセット研究室長が解説する。
記事 ロボティクス 製造現場視点の「計測と制御」オムロンら提案、AI時代の人と機械の協調生産ライン 製造現場視点の「計測と制御」オムロンら提案、AI時代の人と機械の協調生産ライン 2024/02/28 1 製造業では高まり続ける生産性向上・省人化ニーズを背景として「サステナブルなものづくり現場」のあり方が模索されている。複雑化するニーズに対応するために、AIやロボットなど先進自動化技術を巧みに活用して属人的な影響を減らしつつも、人の働きがいや労働環境の向上、そしてCO2削減、エネルギー削減にも貢献できる生産現場が理想だ。「IIFES 2024」でのオムロンによる、人を超える完全自動化ラインと、人とロボットを組み合わせた協調生産ラインのソリューション提案はその1例である。製造現場に限らず、どの現場でもこの2つの考え方と、「計測と制御」を基本とした改善への取り組みが続けられることになるだろう。「IIFES 2024」のさまざまな展示から、その最新動向を見てみよう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 実は絶不調ディズニーの「V字回復4戦略」、ウォール街に大好評でも、あの部門に要注意 実は絶不調ディズニーの「V字回復4戦略」、ウォール街に大好評でも、あの部門に要注意 2024/02/28 動画ストリーミングDisney＋の不調や新作映画の不発で、過去2年ほど低調であった米ウォルト・ディズニー・カンパニー。ここにきて、業績が好転し始めた。2期目のCEOを務める同社の総帥ボブ・アイガー氏は自身の2026年末までの任期中で、4本柱の施策を進めてディズニーの「完全復活」を目指す。ウォール街にもウケが良いこれらの改革で、この先10年のディズニーはどのような企業に変貌するのだろうか。
記事 環境対応・省エネ・GX グーグルもすでに導入、脱炭素に「期待しかない」地熱発電のヤバさとは グーグルもすでに導入、脱炭素に「期待しかない」地熱発電のヤバさとは 2024/02/27 1 カーボンニュートラルの実現に不可欠な再生可能エネルギー。風力や太陽光といった発電手法の陰に隠れがちだが、実は脱炭素の「切り札」になる可能性を秘めているのが、地熱発電だ。近年、新技術の登場により、従来型の地熱発電における課題が解消されて、カーボンニュートラルの「ベースロード」として機能できる機運が高まっている。カーボンニュートラルにおいて地熱発電が果たし得る役割を、最新動向とともに解説する。
記事 ロボティクス デンソーが開発する「生成AIロボット」とは、トヨタ生産方式で激変する「未来の製造」 デンソーが開発する「生成AIロボット」とは、トヨタ生産方式で激変する「未来の製造」 2024/02/27 デンソーはかねてより、トヨタ生産方式（TPS）における「自働化」に取り組んできた。だが今回、従来の自働化の取り組みに生成AIテクノロジーを取り入れることで、環境の変化にも即応できる「ロボットと人が一緒に働く世界」の実現を目指している。そこで、同社のキーパーソン2名に、自働化と生成AIをかけ合わせた研究開発の取り組みについて聞いた。
記事 収入・給与 戦後最大の重大局面、2024年春闘「賃上げ率7％」以下だと…未来は「絶望的」のワケ 戦後最大の重大局面、2024年春闘「賃上げ率7％」以下だと…未来は「絶望的」のワケ 2024/02/27 3 春闘がスタートし、賃上げ率が何パーセントになるのか注目が集まっている。労働側は5％という目標を出しており、経済界も前向きに検討するとしているが、賃金が物価に追いつくためには7％程度の賃上げが必要である。7％の難易度は高いとはいえ、今の日本経済の実情を考えると、岸田首相はもっと強く賃上げを求めても良いはずだ。
記事 人材管理・育成・HRM 伊藤邦雄氏が語る「時代遅れ」な日本企業型雇用のワナ、人的資本経営への道筋は 伊藤邦雄氏が語る「時代遅れ」な日本企業型雇用のワナ、人的資本経営への道筋は 2024/02/27 日本はいつの間にか「人材で勝てない国」となった。経路依存症のわなにはまり、長らく停滞状態にあるためだ。その脱却に向けて、人材を資本として捉え、人材の価値を最大限に引き出す「人的資本経営」の徹底実践が今必要だ。では、どのような変革の方向性を定めれば良いのだろうか。一橋大学 CFO教育研究センター長を務める伊藤 邦雄氏が解説する。
記事 デジタルツイン 教科書はユニクロ？元アドビ社長・神谷氏が解説、“CX改善”で製造業が大躍進するワケ 教科書はユニクロ？元アドビ社長・神谷氏が解説、“CX改善”で製造業が大躍進するワケ 2024/02/27 1 自動車産業、半導体製造装置、工作機械など、まだ特定領域で高いシェアを誇る日本のモノづくりだが、国際的なポジションの低下も叫ばれている。そのような状況の中、今後、日本の製造業がさらなる飛躍を遂げるには、どのような課題を乗り越えれば良いのだろうか。昨年11月にPTCジャパンの社長執行役員に就任した神谷知信氏は、複数の大手外資系企業でグローバル事業を統括してきた人物だ。直近ではアドビのトップとして、同社のサブスクリプション事業を牽引し、クラウド事業に転換させた立役者でもある。そんな同氏に、国内製造業の復活のポイントについて話を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 日米で進む大学での生成AI活用、今後は「利用が必須になる」かもしれない事情 日米で進む大学での生成AI活用、今後は「利用が必須になる」かもしれない事情 2024/02/27 ChatGPTが登場した当初、生成AIは学生の不正行為を助長するのではないかという懸念が教育関係者の間で広がった。しかし、2024年2月時点、日米ともに教育関係者の間で生成AIツールの可能性を模索する動きが活発化しているという調査結果が出ている。たとえば、米アリゾナ州立大学は明確な狙いを持ってOpenAIと提携、状況は大きく変わってきている。高等教育における生成AI利用活用の動向をお伝えしたい。
