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- 2017/06/22 掲載
フェイスブックCPOクリス・コックス氏、「360度高解像度VRで未来に触る」体験を目指す
Facebookの登場から東日本大震災、そして現在までの歩み
ハーバード大学の学生限定のサービスから始まったFacebookだが、徐々にその他の大学にも広がり、2005年には高校生、2006年には社会人も解放され、今ではユーザーを13歳以上とし、英語だけではなくさまざまな言語で使えるようになっている。
Facebookのツールの強みとしてコックス氏が紹介したのが「安否確認機能」である。東京のFacebookチームが東日本大震災のとき、自分の友達や家族の安否を確かめるためのツールとして使った。それが世界中に広がり、今ではさまざまな地域で安否確認をするツールとして積極的に活用されている。
今後10年間のキーワードは「ビジュアル・コミュニケーション」
ではこの先10年、Facebookはどう展開していくのか。コックス氏は「ロードマップは3つのフェーズ考えている」と力を込めた。直近の3年間は同社の主要アプリであるFacebook、Instagramのエコシステムの構築。次のフェーズでは今後台頭してくるであろう動画、メッセージング、グループなどのプロダクト開発に注力。そしてその先ではAI、VR/AR、コネクティビティなどの次世代コンピューティングを支えるテクノロジーの具現化を目指す。
「これから10年間の技術開発のキーワードとなるのが、ビジュアル・コミュニケーション(動画によるコミュニケーション)だ」とコックス氏は続ける。
「Facebookが始まった頃、ほとんどの人がキーボードを使って情報を共有してきた。そしてようやく写真をアップロードすることが定着してきた。次に起こるのが動画の共有。そして2017年には動画によるコミュニケーションが普及するだろう」(コックス氏)
2021年までにはモバイルでのトラフィックの約75%が動画になると予想されている。そこで、コックス氏はFacebookやInstagramでも動画をシームレスに組み込んでいきたいと考えている。ライブ動画機能はその一例だ。これを使えばライブストリーミングも可能になるという。
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