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  • 2021/07/23

「オンライン採用」で優秀な人材はどう見抜く? 面接官が考えるべきポイントとは

コロナ禍を契機にオンライン採用を行う企業が増えています。オンラインでは採用候補者の適正を見抜くことができないのではないかと不安に思う面接官、人事担当者もいるのではないでしょうか。リクルートでHR領域に10年携わり、就活情報サイト「リクナビ」の副編集長を経て、現在、400名全員がフルリモートで働く企業ニットにて広報・組織コンサルタントを務める筆者が、オンライン採用で面接官が考えるべきポイントを整理します。

ニット 小澤 美佳

ニット 小澤 美佳

新卒でリクルート入社。採用領域の営業、営業マネージャーを経て、リクナビ副編集長として数多くの大学で講演実施。中米ベリーズへ単身移住・起業。その後、ニットに入社し、営業・人事を経て、広報。オンラインファシリテーターとしても活動中。

Twitter@mica823
notemicakozawa

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広がるオンライン採用、面接官が意識すべきポイントは何か
(Photo/Getty Images)


採用のオンライン化が加速

 新型コロナウイルス感染拡大の影響により、採用を取り巻く環境も大きく変化しました。リクルートが発表した「2021年度の中途採用計画に関する調査」によると、企業が新たに活用を検討している採用手法として、オンライン面接が22.7%、オンライン説明会が21.0%、SNSを通じた募集が19.4%と上位に入り、デジタルツールを使用した手法を検討していることが分かりました。

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新たに活用したい手法やサービス(左)
(出典:リクルート「中途採用に関する人事担当者向け調査(2021)」)

 この傾向は、採用市場においてとても画期的なことだと思います。移動を考慮しなくて済むオンライン採用は、中途採用など仕事をしながら転職活動をする人や、地方に住む就活生、海外に住む求職者は特に選択肢を増やすことができます。

 これまでは住んでいる地域によって就職・転職活動の大変さが大きく異なっていましたが、採用のオンライン化が進めば、どこに住んでいても、場所や時間に関係なく、平等に選考レースに乗ることができます。企業にとっても、オンライン採用を上手く取り入れれば応募者を増やすことができます。

 しかし、人事担当者からすれば「対面とは異なり、オンライン採用ではその人の本質を見抜けないのではないか」という不安を持つ方もいると思います。従来の対面での面接とオンライン面接ではどんな点が異なるのでしょうか。今回は、私の経験から「オンライン採用での優秀な人材の見抜き方」のポイントを考えたいと思います。


就活生の8割が「SNSで情報発信する企業に好印象」

 企業がオンライン採用を進めるのであれば、SNSを活用しない手はないと私は考えています。DYM社が就活生を対象に行った調査では、「SNSで情報発信していると企業の印象がよくなる」と回答する学生が約80%にものぼり、就活で情報収集するSNSはTwitterが41.3%と最も多い結果となりました。

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情報収集に活用するSNSはTwitterが最多に
(出典:DYM「就職活動の情報収集手段やSNSの活用に関する調査」)

 Twitterの日本国内における月間アクティブアカウント数は4500万人です。LINEに次ぐユーザー数がいる点に加えて、顔見知りでない人ともつながりやすいという点でTwitterを活用した採用は有効です。最近は特にスタートアップ企業やIT系企業ではTwitterで採用募集を実施しているところが多いように思います。

 人事担当者がSNSを通じて情報発信をする場合、日頃から会社の情報をこまめに発信し、フォロワーとコミュニケーションを図ることで、「会社のファン」になってもらうことが大切です。これにより、採用がスタートした際に、「応募したいと思っていました!」と思ってもらえる状態を創出することができます。

 SNSは運用の仕方によって「その人らしさ」がでるので、採用候補者が人事担当者(企業)の考えを理解するため、また、人事担当者が採用候補者の人柄を理解するためにも活用できます。

SNSで「らしさ」が伝わるポイント
  1. 1)SNS運用の戦略性(投稿カテゴリ、頻度、文章量など)
  2. 2)価値観
  3. 3)アイコンの表情
  4. 4)言葉遣い(丁寧さ)
  5. 5)文章構成力
  6. 6)言葉の選び方(センス)
  7. 7)コミュニケーションの癖

 たとえば、社長という忙しい立場にありながらも、いつも丁寧で温かいコメントをされる方や社会人顔負けのしっかりと持論を持っている学生など、良い部分も伝わってきます。逆に、コミュニケーションが非常に軽かったり、ネガティブなことを発信し続けていたりする場合は、悪い印象を与えるケースもあります。

 もちろんSNSを仕事用にしているわけではないという方も多いと思うので、SNSだけで相手のことを理解できるわけではありませんが、相互理解の1つの手法として選択肢に入れておくことは今後有効だと思います。

【次ページ】面接官が“最低限”確認すべき12のポイント

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