記事 自動車・モビリティ フォード・GMら“巨額赤字”に共通する「EVの罠」とは？中国勢が笑う“業界のリアル” フォード・GMら“巨額赤字”に共通する「EVの罠」とは？中国勢が笑う“業界のリアル” 2026/03/30 個人 個人 こたつ技術者（特に名はない） 発表時期から言えば（桁が違うと言え）ホンダの大赤字についても記述すべき。 また「これらのドライバーがガソリン車に戻ることは稀であることを踏まえ、」と言うメーカーの説明に裏付ける事実とかはあるのだろうか？
記事 自動車・モビリティ ソニー・ホンダモビリティ、「AFEELA 1」など2車種の開発・発売を中止 ソニー・ホンダモビリティ、「AFEELA 1」など2車種の開発・発売を中止 2026/03/27 ソニー・ホンダモビリティ（SHM）は2026年3月25日、第1弾モデル「AFEELA 1」と、第2弾モデルとして開発していた車両の開発・発売を中止すると発表した。SHMは2022年9月の設立以来、ソニーグループとホンダの技術や知見を組み合わせ、高付加価値モビリティの開発や販売、関連サービスの提供を進めてきた。
記事 自動運転 いすゞとティアフォー、エヌビディアの技術を活用したレベル4自動運転バスの実装へ いすゞとティアフォー、エヌビディアの技術を活用したレベル4自動運転バスの実装へ 2026/03/25 3 いすゞ自動車とティアフォーは2026年3月17日、米エヌビディアの技術を搭載した自動運転レベル4対応バスの実装に向けた協業を発表した。いすゞの大型路線バスにエヌビディアの高性能車載半導体とティアフォーの自動運転ソフトウェアを統合し、運転手不足に直面する公共交通の課題解決を図る。
記事 AI・生成AI エヌビディアの自動運転向け基盤、BYD・日産・いすゞ・Geelyの4社が採用 エヌビディアの自動運転向け基盤、BYD・日産・いすゞ・Geelyの4社が採用 2026/03/19 2 米エヌビディアは2026年3月16日、同社の自動運転車向け基盤「NVIDIA DRIVE Hyperion」の採用が広がっていると発表した。同社によると、BYD、Geely、いすゞ、日産がこの基盤を使った開発を進めている。DRIVE Hyperionは、演算基盤やセンサー構成、ソフトウェアを組み合わせたレベル4自動運転向けの開発基盤で、今回の採用拡大について、安全で拡張可能な自動運転車開発の進展を示すものとしている。
記事 グリーンIT 【対米投資第2弾】ビル・ゲイツが手がける次世代原発など気になる10兆円の使い道 【対米投資第2弾】ビル・ゲイツが手がける次世代原発など気になる10兆円の使い道 2026/03/19 7 日米両政府は19日に米ワシントンで開催される日米首脳会談に合わせ、総額10兆円規模に上る対米投資の第2弾を発表する方向で最終調整に入った。次世代原子力発電所の建設や天然ガス発電施設の整備など、主にAI開発の加速に伴う電力需要の急増に対応するためのインフラ事業が盛り込まれる。両首脳による合意は共同文書として公表される見通しだ。
記事 自動車・モビリティ イーロン・マスク、テスラのAIチップ工場「テラファブ」着工開始 イーロン・マスク、テスラのAIチップ工場「テラファブ」着工開始 2026/03/18 5 テスラのイーロン・マスク最高経営責任者は自動運転や人工知能技術に必要な半導体を自社生産する超大型工場テラファブの建設計画を数日以内に始動すると発表した。投資規模は最大250億ドルに達し月産10万枚のウエハー処理能力を備える見込みであり、自動車メーカーが最先端のAI半導体製造に乗り出す初の試みとなる。
記事 AI・生成AI エヌビディア、現代自と起亜との協業拡大 自動運転技術の開発を強化 エヌビディア、現代自と起亜との協業拡大 自動運転技術の開発を強化 2026/03/18 韓国の現代自動車と起亜、米エヌビディアは3月16日、次世代の自動運転技術に向けた戦略提携の拡大を発表した。両社は、現代自動車グループが持つソフトウェア定義車両（SDV）の開発力や実走行データと、エヌビディアのAI基盤や自動運転技術を組み合わせ、データを軸にした自動運転システムの開発を進めるとしている。
記事 自動車・モビリティ トヨタは堅調でも…日本企業はもう中国勢に「勝ち目ナシ」？決算から読む“最新戦局” トヨタは堅調でも…日本企業はもう中国勢に「勝ち目ナシ」？決算から読む“最新戦局” 2026/03/18 6 国内自動車大手4社の2025年度第3四半期決算が公表された。中国市場を中心にEV（電気自動車）の普及が進む中、トヨタは堅調である。スバルはトランプ関税の影響を受けたものの、北米で根強い人気があり、利益を確保した。一方で苦戦しているのが中国市場以外の開拓に苦戦する日産・ホンダだ。ホンダは四輪事業の赤字を二輪事業で補填した。日産は国内外で”売れる車”を販売できず、事業規模を縮小している。本社ビルの売却で特別利益を計上したが、リストラに伴う損失が大きい。国内4社で明暗が分かれた要因を分析していく。
記事 自動車・モビリティ ホンダ、北米の一部EV発売を中止 通期業績予想を赤字に修正 ホンダ、北米の一部EV発売を中止 通期業績予想を赤字に修正 2026/03/13 ホンダは3月12日、四輪の電動化戦略を見直し、2026年3月期の通期連結業績予想を修正すると発表した。公表資料によると、北米で生産を予定していた一部のEVモデルについて、発売と開発の中止を決めた。これを含む見直しの結果、2026年3月期の連結業績で損失を計上する予定だとしている。会社側は、米国でEV補助金の見直しや化石燃料規制の緩和が進み、EV市場が鈍化していることに加え、中国やアジアで競争が激しくなっていることを、事業環境の変化として挙げた。
記事 自動車・モビリティ 日産自動車とUberが自動運転分野で協業へ、リーフのロボタクシーを展開 日産自動車とUberが自動運転分野で協業へ、リーフのロボタクシーを展開 2026/03/10 1 日産自動車が、米配車サービス大手ウーバー・テクノロジーズ（Uber）と自動運転分野で協業する方向で最終調整していることが明らかになった。日産はEV「リーフ」をベースにした自動運転車両をウーバーに供給し、数年後をめどに国内外で無人運行の配車サービスの開始を目指す。経営再建を進める日産にとって、新たな収益源の確保とモビリティ市場での販売拡大を狙う重要な戦略となる。
記事 EV（電気自動車） 中国EVに勝てるか…？ ホンダ「四輪事業の大再編」で狙う“逆転シナリオ” の期待値 中国EVに勝てるか…？ ホンダ「四輪事業の大再編」で狙う“逆転シナリオ” の期待値 2026/03/10 4 本田技研工業（以下、ホンダ）が2026年度から組織運営体制を大きく変更する。四輪の研究開発機能を子会社の本田技術研究所に統合し、創業時の技術重視の姿勢へと回帰する動きだ。背景にあるのは、電動化や自動運転、SDVといった急速な技術革新への対応だ。かつてミニバンやSUVのブームに出遅れ、三菱自動車への統合説まで流れた苦い経験を持つホンダ。テスラや中国EVメーカーに先行されている今、研究所への統合がなぜ突破口になるのか。そして同時期に発表されたF1復帰との関係性とは。技術者育成と事業運営を結びつけるホンダ独自の戦略を解説する。
記事 自動車・モビリティ なぜトヨタはフォルクスワーゲンに圧勝？中古価値・販売地域でわかる“決定的な差” なぜトヨタはフォルクスワーゲンに圧勝？中古価値・販売地域でわかる“決定的な差” 2026/02/17 2 2025年、トヨタは3年連続で1000万台超を達成し、2年ぶりに過去最高を更新した。一方、ライバルのフォルクスワーゲン（VW）グループは、EVシフトの停滞や中国市場の減速の影響を受け、ほぼ前年並みの販売にとどまった。好調を維持するトヨタと、EVへ大きく舵を切ったVW──両社の違いはどこにあるのだろうか。
記事 自動車・モビリティ トヨタとPony.aiが中国でロボタクシー量産、その狙いは？ トヨタとPony.aiが中国でロボタクシー量産、その狙いは？ 2026/02/11 3 トヨタ自動車と中国の自動運転スタートアップ Pony.aiは、共同開発したEV「bZ4X」ベースのロボタクシーの量産を開始したと発表した。広東省の合弁工場で生産を行い、2026年内に中国の主要都市へ1000台規模を投入する計画である。自動運転技術の実証実験から大規模な商用展開への移行を示すものであり、製造コストを大幅に削減した第7世代システムが事業化の鍵となっている。世界市場ではGoogle系のWaymoが先行し、Teslaや中国の競合他社も参入を加速させており、2026年はロボタクシー市場における競争の激化が予想される。
記事 自動車・モビリティ なぜ3年で？トヨタ佐藤恒治社長が経営交代を急いだ理由 なぜ3年で？トヨタ佐藤恒治社長が経営交代を急いだ理由 2026/02/10 7 トヨタ自動車は2026年2月6日、佐藤恒治社長が4月1日付で代表取締役副会長に退き、後任に近健太執行役員が昇格する人事を発表した。佐藤氏はこれを「経営チームのフォーメーションチェンジ」と語ったが、就任からわずか3年での交代に報道陣からは「なぜ3年？」との質問が相次いだ。その裏には激化する国際競争と産業構造の変化に対応するため、業界全体の連携を主導する役割と、トヨタ単体の収益力を強化する役割を分担する狙いがある。
記事 EV（電気自動車） フォードやGMより「一枚上手」？マツダのEV発売延期は「後退じゃない」と言えるワケ フォードやGMより「一枚上手」？マツダのEV発売延期は「後退じゃない」と言えるワケ 2026/02/09 9 マツダが自社開発の次世代EVの投入時期を2029年以降へ後ろ倒しし、当面はHV強化に軸足を置く方針が報じられた背景にあるとされるのは米国のEV需要の伸びの鈍化という市場局面の変化だ。一見「後退」と見られがちなマツダの動きだが、市場が変化している現在、単なる後退ではなく「賢明な選択」であることが見えてくる。その理由とは何か。ライバルとなる米国の自動車メーカーの動きとともに解説する。
記事 自動車・モビリティ ホンダ、米Mythicに出資し次世代SDV向けAI半導体共同開発 ホンダ、米Mythicに出資し次世代SDV向けAI半導体共同開発 2026/02/06 4 本田技研工業（ホンダ）は米国のAI半導体スタートアップ企業「Mythic」への出資を発表し、ソフトウェアデファインドビークル（SDV）向けの高性能AI半導体（SoC）の研究開発を、ホンダの研究開発子会社と共同で進めると明らかにした。Mythicの省電力性の高いAI処理技術を活用し、SDV実現に向けたAI演算性能の向上と消費電力抑制を両立させることを狙う。
記事 EV（電気自動車） トヨタ、2025年世界販売で過去最高1132万台 6年連続首位、ハイブリッド車の世界需要高まる トヨタ、2025年世界販売で過去最高1132万台 6年連続首位、ハイブリッド車の世界需要高まる 2026/01/31 4 トヨタ自動車は2025年のグループ世界販売台数が前年比4.6％増の1132万2575台となり、2年ぶりに過去最高を更新して6年連続で世界販売首位となった。EVやHV、BEVなど多様な車を展開する「マルチパスウェイ戦略」が的中、特にHV車のグローバル市場での強い需要を背景に首位の地位を維持した。国内勢ではスズキが日産自動車を抜いて世界販売3位に浮上するなど、順位の変動が起きている。
記事 自動車・モビリティ テスラ、高級EV「モデルS」「モデルX」生産終了 工場リソースをヒト型ロボット「Optimus」へ転換 テスラ、高級EV「モデルS」「モデルX」生産終了 工場リソースをヒト型ロボット「Optimus」へ転換 2026/01/31 3 米電気自動車（EV）大手テスラは2026年第2四半期をめどに、旗艦モデルである高級セダン「モデルS」と高級SUV「モデルX」の生産を終了すると発表した。イーロン・マスクCEOは同社の最新決算説明会でこの方針を示し、これまで両モデルが占めてきた製造ラインや工場スペースをヒト型ロボット「Optimus」や自律走行技術などの開発・生産に振り向ける戦略的転換を進めるとしている。
記事 EV（電気自動車） ほんとに安い… EV「価格戦争」が激化、BYD・テスラ・トヨタの戦略と今後の価格見通し ほんとに安い… EV「価格戦争」が激化、BYD・テスラ・トヨタの戦略と今後の価格見通し 2026/01/17 4 EVの値下げが相次いでいる。中国では価格競争が過熱し、当局が主要メーカーを集めて「無秩序な値下げ」を控えるよう異例の呼びかけを行った。背景には需要の伸び鈍化と供給過剰、そしてBYDとテスラ、トヨタにはそれぞれ異なる事情による値下げがある。ここではBYD・テスラ・トヨタの値下げ戦略を分解して見ていこう。
記事 自動車・モビリティ 米FTC、GMと子会社OnStarに最終命令…運転行動データ・位置情報の第三者提供を制限 米FTC、GMと子会社OnStarに最終命令…運転行動データ・位置情報の第三者提供を制限 2026/01/15 米連邦取引委員会（FTC）は2026年1月14日、ゼネラル・モーターズ（GM）および同社の子会社OnStarについて、コネクテッドカーから得られる正確な位置情報や運転行動データの取り扱いを巡り、最終命令（final order）を公表した。命令は、利用者への十分な通知や明示的な同意がない場合、こうしたデータの収集、利用、第三者提供を制限する内容を含む。
記事 自動運転 テスラ、「Full Self-Driving（FSD）」は月額サブスクのみ提供へ 買い切り販売を廃止 テスラ、「Full Self-Driving（FSD）」は月額サブスクのみ提供へ 買い切り販売を廃止 2026/01/15 テスラのイーロン・マスクCEOは2026年1月、X（旧ツイッター）への投稿で、同社の運転支援ソフト「Full Self-Driving（FSD）」について、2月14日以降は買い切りでの販売を終了し、月額サブスクリプションのみで提供すると明らかにした。ロイターは同日付の記事で、この投稿をもとに、FSDの提供形態が月額課金に一本化されると報じた。
記事 自動車・モビリティ ホンダ、本田技術研究所が小田原で協調AI自動運転実証、60km/h対応も ホンダ、本田技術研究所が小田原で協調AI自動運転実証、60km/h対応も 2026/01/14 ホンダは2026年1月13日、協調人工知能「Honda CI」を活用した自動運転技術の実証実験を神奈川県小田原市で2026年2月に開始すると発表した。
記事 自動車・モビリティ ホンダ、次世代EV見据えシンボル刷新へ、四輪事業用新ロゴデザイン発表 ホンダ、次世代EV見据えシンボル刷新へ、四輪事業用新ロゴデザイン発表 2026/01/13 ホンダは2026年1月13日、四輪事業の新たなシンボルとして新デザインの「Hマーク」を採用すると発表した。
記事 自動車・モビリティ NVIDIAの自動運転AI基盤「アルパマヨ（Alpamayo）」とは？日本のクルマ業界必見のワケ NVIDIAの自動運転AI基盤「アルパマヨ（Alpamayo）」とは？日本のクルマ業界必見のワケ 2026/01/09 2 アルパマヨ（Alpamayo）とは、NVIDIAが発表した自動運転向けの次世代AIプラットフォームだ。単なる自動運転用AIモデルではなく、推論能力を備えたAIモデル、シミュレーション環境、データセットを一体化した「自動運転AIの開発基盤」である点が最大の特徴となっている。本記事では、アルパマヨの仕組み、技術的革新性、業界への影響、競合との差、今後の展望までをわかりやすく解説する。
記事 自動車・モビリティ 自動車業界に「オープンソース連合」誕生──SDVを巡り変わり始めた“勢力図” 自動車業界に「オープンソース連合」誕生──SDVを巡り変わり始めた“勢力図” 2026/01/09 ドイツ自動車工業会（VDA）とEclipse Foundationは、車載ソフトウェアをオープンソースで共同開発する枠組み「Eclipse Software Defined Vehicle（SDV）」について、参加企業が拡大したと発表した。発表は米ラスベガスで開催中のCES 2026に合わせて行われた。自動車をソフトウェアで定義するSDVを巡り、業界横断での協業が進んでいることを示す動きとなる。
記事 自動車・モビリティ なぜスズキはホンダ・日産に圧勝できた？国内販売2位に押し上げた“独自路線の強さ” なぜスズキはホンダ・日産に圧勝できた？国内販売2位に押し上げた“独自路線の強さ” 2026/01/07 12 2025年の国内新車販売で、スズキはトヨタに次ぐ「総合2位」となり、ホンダや日産を大きく上回る結果を残した。なぜスズキはこの位置に立つことができたのか。その理由は、販売台数の内訳や車種構成、日本市場での立ち位置を1つずつ見ていくと、自然と浮かび上がってくる。最新の販売データを手がかりに、スズキの「強さの正体」を探っていく。
記事 EV（電気自動車） BYDの軽EV「RACCO（ラッコ）」は何がヤバいのか？軽自動車市場で始まった本当のEV競争 BYDの軽EV「RACCO（ラッコ）」は何がヤバいのか？軽自動車市場で始まった本当のEV競争 2025/12/29 5 中国の比亜迪（BYD）とスズキが、それぞれ日本の軽自動車の電気自動車（EV）に本格参入する。軽自動車は日本の新車販売の約35％を占める最大セグメントであり、国内外メーカーにとって重要な市場だ。両社の新型軽EV投入は、このカテゴリーで本格的なEV競争が始まることを示す象徴的な出来事と言えそうだ。
記事 EV（電気自動車） BYDのシーライオン6、日本でPHEVを「今売り出す」市場戦略が“さすが”だった BYDのシーライオン6、日本でPHEVを「今売り出す」市場戦略が“さすが”だった 2025/12/24 6 中国のBYDがプラグインハイブリッド車（PHEV）「シーライオン6」を日本市場で投入することを発表した。今や世界7位の自動車メーカーとなり、世界販売台数でもテスラを抜く同社が、日本で同社として初となるPHEVを発売する狙いはどこにあるのか。そこには、創業わずか30年でホンダや日産をはじめとする日系自動車メーカーを追い抜いてきたBYDならではの「戦略」があった。
記事 自動車・モビリティ 「さすがトヨタ…」EV減速は誤算ではない──流されなかったトヨタの判断力 「さすがトヨタ…」EV減速は誤算ではない──流されなかったトヨタの判断力 2025/12/19 19 藤田陽子 頼むで交通事故で亡くなった人の救済関連を目処つけてから次進むのやってくれんかね。 こんだけ自分らが作ったもので人が死んでるのに、何やってるのかね。
記事 自動車・モビリティ EVダメでも…ホンダが笑う理由、「世界最強のバイク事業」が稼ぎ出す安定利益の裏側 EVダメでも…ホンダが笑う理由、「世界最強のバイク事業」が稼ぎ出す安定利益の裏側 2025/12/18 18 EV分野では苦戦が続き、業績も突出して好調とは言い難い。日産との経営統合もとん挫し、ホンダを取り巻く環境は決して順風満帆ではない。それでもなお、同社には大きく揺らぐ気配がなく、一定の安定感が感じられる。その背景にあるのが、四輪やEVではなく「二輪事業」という強固な収益基盤だ。この事業は市場のイメージ以上に高い収益力を持ち、特定の地域では圧倒的な競争力を確立している。ホンダの二輪事業は、どれほど稼ぎ、どの市場で存在感を発揮しているのか。決算数字とグローバル市場の実態から、その実力を検証する。
