記事 自動車・モビリティ トヨタに迫る快進撃、スズキ「超・絶好調」でも…“今年の減益”は避けられない理由 トヨタに迫る快進撃、スズキ「超・絶好調」でも…“今年の減益”は避けられない理由 2025/06/10 4 米国の関税問題や中国の景気後退など、今、世界最大の2つの自動車市場が大きく揺れています。この春の決算では日産が巨額の赤字を計上し、トヨタでさえ減益見通しを発表するなど、米国・中国市場への依存度が高い自動車メーカーは影響を受けました。そうした中、米国・中国という巨大自動車市場と距離を置くような戦略をとってきたスズキは、どのような決算となったのでしょうか。
記事 EV（電気自動車） 2035年の「自動車業界」はどうなる？経営層1200名調査で判明「生き残り策3選」 2035年の「自動車業界」はどうなる？経営層1200名調査で判明「生き残り策3選」 2025/06/06 電気自動車（EV）の普及や自動運転の実用化など、自動車業界は100年に1度の変革期にある。中でも注目されているのが、SDV（Software Defined Vehicle）、つまりソフトウェアで定義された自動車だ。AIの進化も著しい中で、今から10年後の2035年、SDVはどう進化し、自動車業界はどう変わっているのだろうか。自動車業界の経営層1200名以上の調査をもとに、2035年の自動車業界を分析・展望し、事業強化に有効な方策を紹介する。
記事 自動車・モビリティ 現地取材で確信した…BYD・CHERYら中国勢「爆伸び」のワケ、焦るトヨタの打開策は？ 現地取材で確信した…BYD・CHERYら中国勢「爆伸び」のワケ、焦るトヨタの打開策は？ 2025/05/26 6 中国上海で隔年開催される世界最大級の自動車展示会「上海モーターショー2025」が、2025年4月23日～5月2日の期間に開催されました。数年ぶりに中国現地取材を行った実筆者が感じたのは「中国市場の成長速度の速さ」でした。上海モーターショーの現地取材から見えてきた、日系メーカーと中国メーカーの現在の実力差を解説します。
記事 自動運転 BYD「160万円」自動運転EVの衝撃…“爆売れ”トヨタ最新EV「bZ3X」との共通点とは BYD「160万円」自動運転EVの衝撃…“爆売れ”トヨタ最新EV「bZ3X」との共通点とは 2025/05/23 14 BYDがほぼ全車種に自動運転機能を搭載する。最も安いコンパクトEV「ドルフィン」（中国市場では海鴎：シーガル）は約160万円という驚きの安さで、高速道路での自動運転機能が搭載されている。テスラを抜いて世界一となったBYDに死角はあるのか。世界最大の自動車市場である中国で、今後各社の明暗を分ける要素とは何か。
記事 自動運転 グーグル系「ウェイモ」初の海外進出、“日本”で走行開始…何が始まろうとしている？ グーグル系「ウェイモ」初の海外進出、“日本”で走行開始…何が始まろうとしている？ 2025/05/21 10 グーグルの親会社アルファベット社傘下の自動運転企業「ウェイモ」は、東京都内の公道で自動運転車の走行を開始した。自動運転車はフィジカルAIの最も身近な存在として注目される1つで、米国ではすでにいくつかの都市で商業サービスが開始されている。日本の場合、現時点ではドライバーが手動で運転する有人走行にすぎないが、その目的とは一体何なのか。
記事 EV（電気自動車） 「EV急速充電」市場を図解、EV失速でも「堅調成長」する周辺技術の今後をまとめて解説 「EV急速充電」市場を図解、EV失速でも「堅調成長」する周辺技術の今後をまとめて解説 2025/05/19 9 EV市場は成長鈍化が指摘される一方、堅調な成長フェーズ入りを示唆する声もあります。この記事では、米市場調査会社BISリサーチ社の市場調査レポート「アジア太平洋の電気自動車（EV）急速充電システム市場：用途別、コネクタタイプ別、出力別、設置タイプ別、国別 - 分析と予測（2023年～2033年）」から、今後需要拡大が見込まれるEV周辺技術の展望について解説します。
記事 EV（電気自動車） 韓国ヒョンデの新型EVに「日本車は勝てない」と言えるワケ、試乗で見えた「実力差」 韓国ヒョンデの新型EVに「日本車は勝てない」と言えるワケ、試乗で見えた「実力差」 2025/05/12 30 韓国のヒョンデ（現代自動車）が、最新の電気自動車（EV）となるINSTER（インスター）を、2025年4月に日本で発売した。同社として日本市場でのEV展開第3弾となるインスターだが、実際に乗ってみると、計算し尽くされた魅力が浮かび上がると同時に、現在の日本の自動車メーカーに「足りない視点」も明らかになる。その視点とは一体何か。インスターの性能とともに解説する。
記事 自動車・モビリティ 「イーロンが嫌われすぎた」だけじゃない、テスラの「凋落」が始まった本当の背景 「イーロンが嫌われすぎた」だけじゃない、テスラの「凋落」が始まった本当の背景 2025/04/22 31 テスラがかつてないほどの逆風にさらされている。販売台数は前年比でマイナスに転じ、株価もピーク時の半分程度に落ち込んでいる。世界中でテスラ車へのボイコットが広がり、2025年中の回復は見込めそうにない状況だ。この要因としては、同社CEOのイーロン・マスク氏への反感が指摘されているがそれだけではない。テスラに残された、窮地脱出の選択肢は何か。
記事 EV（電気自動車） EV販売“急減速”でGMとフォードは「戦略大転換」、「儲かるEV」の考え方が全然違う？ EV販売“急減速”でGMとフォードは「戦略大転換」、「儲かるEV」の考え方が全然違う？ 2025/04/02 9 米国でEV販売の横ばい傾向が鮮明だ。そうした中、EVメーカー各社は得意分野を生かした製品開発でテコ入れを図り始めた。中でも注目されるのが米老舗自動車メーカーのゼネラルモーターズ（GM）とフォード・モーターだ。実は両社は、まったく異なる路線を歩み始めている。両者は具体的にどのような戦略を採用したのか、それに対し市場はどう評価しているのか、解説する。
記事 ロボティクス 自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態 自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態 2025/03/28 22 2025年は人型ロボット元年になりそうだ。中国のロボット産業はバリューチェーンが確立し、本格的な量産のステージに入ろうとしている。ただ、その中心にいるのは、ロボット企業だけでなく、新エネルギー車（NEV）メーカーたちだ。新エネルギー車メーカーの多くが、「EVの次」としてロボットに狙いを定めている理由は何か。中国ですでに実用化も進む、ロボット活用の実態もレポートする。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 補助金より減税……トランプ大統領が「EV・半導体の補助廃止」を進める興味深い思惑 補助金より減税……トランプ大統領が「EV・半導体の補助廃止」を進める興味深い思惑 2025/03/17 11 トランプ大統領が打ち出す、米国の新産業政策の輪郭が明らかになりつつある。EV購入補助金を廃止するのをはじめ、米半導体産業に巨額の補助金を支出して国内製造業を育成するCHIPS法にも否定的な姿勢を示している。このようにトランプ大統領は補助金政策には否定的な立場であり、「補助金より減税」という経済哲学に基づいて展開されていくことになる。では、なぜそのような立場をとるのか。トランプ大統領の思考を探る。
記事 EV（電気自動車） ホンダと日産の「経営統合」は結局何だったのか？ 裏にある王者テスラへの「焦燥感」 ホンダと日産の「経営統合」は結局何だったのか？ 裏にある王者テスラへの「焦燥感」 2025/03/12 11 今年2月、2024年の末から大きな注目を集めていた本田技研工業（以下、ホンダ）と日産自動車（以下、日産）との経営統合の動きが終焉を迎えた。今回の1件をEVの視点から振り返ると、2040年に新車の完全EV化を掲げているホンダならではの「焦燥感」が浮き彫りになってくる。EV市場の「絶対王者」とも言える米テスラや台頭著しい中国BYDなど、群雄割拠がひしめく中での戦いを強いられるホンダは、経営統合にどんな夢を見ていたのか。EV推進に舵を切るホンダの現在地とともに解説する。
記事 EV（電気自動車） フォルクスワーゲン首位から陥落…中国市場の「新王者BYD」との“リアルな差”とは？ フォルクスワーゲン首位から陥落…中国市場の「新王者BYD」との“リアルな差”とは？ 2025/02/21 12 日本経済新聞の報道によると、2024年の中国市場における乗用車販売でBYDが初の首位に立った。前年比46％増の約365万台を販売しフォルクスワーゲン（国有企業との合弁）の約298万台を抜いたという。これまでブランド力などを武器に乗用車販売で1位であったフォルクスワーゲンだが、それ以上に中国市場においてBYDの競争力は高いようだ。勝敗のポイントを見ていきたい。
記事 EV（電気自動車） だから強い…BYD・シャオミら「中国EV強者」の経営の秘密、国産EVが勝てない理由 だから強い…BYD・シャオミら「中国EV強者」の経営の秘密、国産EVが勝てない理由 2025/02/20 技術の進化に伴い、EV（電気自動車）、FCV（燃料電池車）、PHV（プラグインハイブリッド車）など、環境負荷の少ない自動車の開発競争は激化する一方だ。特に、EVについては海外に比べ“出遅れ”が指摘される国内メーカーだが、今後、どのような戦略を採るべきか。本記事では、自動車ジャーナリスト/電動モビリティシステム専門職大学 准教授の川端由美氏が、EVを中心とした次世代モビリティに関する国内の大手・振興メーカーの「生き残り」に向けた戦略について解説する。
記事 EV（電気自動車） 結局「BYD」は何が凄いのか？ “CEOの涙”から5年…「一強」にまで伸びた独特経営手法 結局「BYD」は何が凄いのか？ “CEOの涙”から5年…「一強」にまで伸びた独特経営手法 2025/01/21 22 1月13日に中国汽車工業協会が発表した中国における2024年の新車販売台数は、3143万6000台となり、過去最高を更新した。そのうち、新エネルギー車（NEV：電気自動車とプラグインハイブリッド車）は4割を超えた。この「NEVへの転換」をけん引するのが、世界でも存在感を高めているBYDだ。中国でのNEV販売台数シェアは44.6%にも上り、まさに「一強」状態になりつつある。BYDの強さの理由を、技術と経営の両面からひもとく。
記事 次世代電池 中国のCATLとは何者？「最強の電池メーカー」の事業・強み・市場シェアを解説 中国のCATLとは何者？「最強の電池メーカー」の事業・強み・市場シェアを解説 2025/01/08 12 電気自動車（EV）やハイブリッド車の増加に伴い、車載用リチウムイオン電池の市場規模は急激に拡大している。2021年には前年比約120％の成長を見せ、2030年には2021年の約3倍の規模になると予想されている。そんな車載電池市場で躍進するのが、2011年に創業した中国の電池メーカーであるCATL（寧徳時代新能源科技）だ。2023年に実施された調査によると、世界シェアの約37％を占め、2位以下を大きく突き放している。本記事では、CATLはどのような強みを持つ企業なのか、なぜ短期間で世界シェアトップに上り詰めることができたのか、日本企業との関係や今後の展望についても解説する。
記事 EV（電気自動車） 軽商用EVに見るホンダの「超本気」EVシフト、三菱商事との協業に潜む「狙い」とは 軽商用EVに見るホンダの「超本気」EVシフト、三菱商事との協業に潜む「狙い」とは 2024/12/17 13 本田技研工業（以下、ホンダ）から今年10月、軽商用EV（電気自動車）の「N-VANe:（エヌバン イー）」が発売された。2040年に新車販売におけるEVとFCV（燃料電池車）比率を100%にすることを掲げて以降、ホンダとして初の商用EVとなる同車種を詳しく見ていくと、ホンダのEVシフトに対する「本気度」が見えてくる。同車種の特徴や性能に加え、EV関連事業での三菱商事との新会社設立の背景についても、モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX わかってる人少ない…「富士山の環境破壊」の超重要論点、山梨県の解決案は何がダメ？ わかってる人少ない…「富士山の環境破壊」の超重要論点、山梨県の解決案は何がダメ？ 2024/12/13 12 近年、リニア中央新幹線や神宮外苑の再開発など、民間プロジェクトが「環境」をめぐり行政や環境団体、住民運動と衝突する事例が増えている。地球環境や住環境、自然は重要な価値を持つが、開発を行う以上、何らかの形で自然にダメージを与えることは避けられない。開発を行う企業・組織も、経済合理性を重視しつつ地球環境にも配慮しているはずだ。こうした経済発展と環境保全という相反する問題をどう解決するべきか。今回はその一例を考えてみたい。
記事 自動車・モビリティ ZEV規制とは何か、トランプ再選で激変しそうな「脱炭素に向けた自動車規制」の中身 ZEV規制とは何か、トランプ再選で激変しそうな「脱炭素に向けた自動車規制」の中身 2024/12/09 13 ZEV（ゼブ：Zero Emission Vehicle）規制とは、1990年代初頭に米国のカリフォルニア州で初めて導入された、ゼロ・エミッション車両（ZEV）の普及を目指す規制だ。トヨタやホンダといった日本の自動車も規制対象となっているが、近年は米国だけでなく世界各地で普及が進められている。日本ではハイブリッド（HV）車を中心に導入が進み、EVやプラグインハイブリッド自動車（PHEV）などは国や自治体からの補助金交付もある。一方、米大統領にトランプ氏が再選したことでZEV規制への影響が懸念されている。本記事では、ZEV規制やZEVの基礎知識をはじめ、日本や世界の現状、課題についてわかりやすく解説する。
記事 EV（電気自動車） 社用車のコストはここまで下がる、想像より“100万以上”安い「まさか」のコスト削減法 社用車のコストはここまで下がる、想像より“100万以上”安い「まさか」のコスト削減法 2024/12/06 営業や配送、送迎など「クルマがないと仕事にならない」企業や個人事業主は多いだろう。ところが最近はガソリン価格が高騰し、クルマの“コスト”が気になるところだろう。こうしたユーザーからは「もっと燃費のいいクルマに乗り換えたい」「でも、燃費のいいクルマは高価だし……」といった声が聞こえてきそうだ。しかし、この問題を解決する方法が実はある。
記事 EV（電気自動車） 中国EVメーカー「Xpeng（シャオペン）」とは何者？株価・販売台数、X9ら全車種を解説 中国EVメーカー「Xpeng（シャオペン）」とは何者？株価・販売台数、X9ら全車種を解説 2024/11/15 15 Xpeng（小鵬汽車：シャオペン）は、中国の広州に本社を構えるEVメーカーである。NIO（上海蔚来汽車：ニオ）、Li Auto（理想汽車：リ・オート）と並ぶ新興EVメーカーとして、中国における自動運転を主導する存在だ。2018年に発売したモデル「XPENG G3」を皮切りに、自社開発のシステムを活用したさまざまなモデルを販売しているほか、空飛ぶクルマの開発にも注力している。そんなXpengはどのような強みを持ち、どのように成長を遂げてきたのか。本記事では、Xpengの歴史、市場ポジションや今後の動向などをまとめて解説する。
記事 EV（電気自動車） 中国EVメーカー「NIO（ニオ）」とは何者か？ 想像より凄い…事業内容や売上を徹底解説 中国EVメーカー「NIO（ニオ）」とは何者か？ 想像より凄い…事業内容や売上を徹底解説 2024/11/11 24 中国のEVメーカー「NIO（上海蔚来汽車：ニオ）」は、その高い自動運転技術や高価な車種ラインナップから「中国版テスラ」と呼ばれるなど、世界のEV市場において注目の存在だ。同社がここまで成長している理由はどこにあるのか。本記事では、NIOの基本情報をはじめ、株価・売上・シェアから見た市場ポジション、展開する車種ラインナップや今後の展望について解説する。
記事 EV（電気自動車） ついにお披露目テスラ「ロボタクシー」、普及実現で「社会を変える」と断言できるワケ ついにお披露目テスラ「ロボタクシー」、普及実現で「社会を変える」と断言できるワケ 2024/10/30 32 （株）クボタ 堺製造所 生産技術第一部 本機生産技術課 宮田優樹 テスラは電気自動車としてだけでなく、IT、AI技術を使用し、生活をより豊かにすることを目指してるんですね。大統領選、イーロン・マスクさんの動向が気になります
記事 EV（電気自動車） シャープにとってEVが「最後のピース」だったワケ、すべてがリンクするエネルギー戦略 シャープにとってEVが「最後のピース」だったワケ、すべてがリンクするエネルギー戦略 2024/10/24 25 9月に発表したEVコンセプトモデル「LDK+」が話題を呼んだシャープ。家電大手である同社にとって初めてEVであることに注目が集まったが、「LDK+」のコンセプトをひも解くと、これまで同社が取り組んできた数々の事業において、EVが「最後のピース」であったことが伺える。シャープが構築しようとしている独自のエコシステムとは。
記事 EV（電気自動車） EV参入の裏にある、シャープの野心的な「復活シナリオ」とは？初EVは「技術全部盛り」 EV参入の裏にある、シャープの野心的な「復活シナリオ」とは？初EVは「技術全部盛り」 2024/09/27 2 ソニーに続く第二の家電メーカー発のEVは、シャープのEVとなるのか。9月17日、シャープは初のEVコンセプトモデル「LDK+」を公開した。シャープが持つ技術が詰め込まれ、さらには家庭用蓄電池や太陽光発電とつなげたホームエネルギーマネジメントに踏み込んだ野心的な作品だ。台湾の鴻海（フォックスコン）との関係を最大限に生かし、SDV（ソフトウェア定義車両）の実現をも見据えたこのEVは、「シャープ復活」の契機となるだろうか。その勝算を探る。
記事 EV（電気自動車） 「シャープEV」にどう影響？フォックスコンの自信満々EV戦略「勝負は2027年」の根拠 「シャープEV」にどう影響？フォックスコンの自信満々EV戦略「勝負は2027年」の根拠 2024/09/27 4 家電大手のシャープは、親会社である台湾の鴻海（フォックスコン）と組んで製作した初のEVコンセプトモデル「LDK+」を発表した。LDK+のお披露目の場となった、シャープが主催したイベントでは、フォックスコンのEV事業を率いるCSO（最高戦略責任者）関潤氏が登壇し、EV市場を巡る同社の戦略を明かした。関氏が、EVの本当の勝負は「2027年以降」に訪れると語った真意とは何か。
記事 FCV（燃料電池車） トヨタ・BMWが協業でも「お先真っ暗」な燃料電池車、普及を阻む「ある難題」とは トヨタ・BMWが協業でも「お先真っ暗」な燃料電池車、普及を阻む「ある難題」とは 2024/09/26 1 トヨタ自動車（以下、トヨタ）とBMWが今月5日、水素分野での協力を強化する覚書を締結し、燃料電池の共同開発などを行うと発表した。環境に優しく「究極のクルマ」とも評される燃料電池車（FCV）だが、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッドカー（PHEV）の代わりとなるには、越えなければならない「難題」がある。一体その難題とは何だろうか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ 2024/08/29 日本でも確固たる人気を誇るメルセデス・ベンツ。明確な電気自動車（EV）推進姿勢を打ち出し、積極的なEV投入を進めてきた同社だが、EV需要が踊り場に差し掛かったと言われる現在、販売台数に陰りが出ており、今年1～6月の販売台数は前年同期比で17％の落ち込みとなっている。同社のEV戦略はどこへ向かうのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 自動運転 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 2024/08/28 4 すでに自動運転時代が始まっている中国。発売されている新エネルギー車の多くに自動運転機能が搭載され、3月には検索大手バイドゥが無人タクシーの正式営業を始めた。自動運転機能について各社が激しいスペック競争を繰り広げる中、テスラの運転支援システム「FSD」も中国でのリリースが決まっており、今後の競争激化が予想される。自動運転車が人々の生活に浸透しつつある中国で見え始めた新たな課題に迫る。
記事 EV（電気自動車） トヨタに逆風…？ 反EVのトランプが大統領でも「テスラが超有利」な“3つの理由” トヨタに逆風…？ 反EVのトランプが大統領でも「テスラが超有利」な“3つの理由” 2024/08/23 EVをめぐる米国での政治情勢が混沌としてきた。次期大統領選挙において、EV否定派であるトランプ氏（共和党）の支持率は、EV推進策の継続を目指すハリス副大統領に追い抜かれ、どちらが当選するか予想しがたい状況だ。一方、「反EV」のトランプ氏がEV大手テスラのイーロン・マスク氏から熱烈な支持を受けるという不思議な構造も生まれている。マスク氏の閣僚入りも示唆され、EV政策に「テスラの意向が反映される」との見方も指摘されるが、実際はどう転ぶのか。大統領選挙以後のEV政策を考察する。
