調査結果に見る、DXプロジェクトの取り組み状況

　ニューノーマル時代におけるプロジェクト推進を考えていく上で、一例として「DXプロジェクト」の取組状況について見てみましょう。

　IDC Japanが2019年に実施した調査「国内IoT市場 ユーザー利用動向分析」の結果によると、IoT／DXプロジェクトでは、取り組み開始後4～5年たった企業の過半数以上が検討フェーズ、PoC（概念実証）フェーズの段階にあることが明らかとなっています。多くの企業がコロナ禍前からPoCの壁を越えることに課題があったことがうかがえます。


　またコロナ禍後については、前回の記事「DX意識調査、コロナ後にDXの『目的』『課題』『重要指標』はどう変わったのか」で紹介した、INDUSTRIAL-X社の調査結果が参考になります。

　この調査によると、コロナ禍以降のDXプロジェクトでは、特に「非接触・非対面」に対応するためにデジタル技術を活用する実践的な取り組みが重視されていることが分かりました。多くの企業がDXを実現するための新たな検討事項として「リモートでDXを推進できる仕組み」を求めていることがうかがえます。

　新型コロナによってDXプロジェクトそのものの取り組み内容や優先度の見直しも行われると考えられますが、そのプロジェクト推進自体でもデジタル技術を活用した取り組みが大事になっていくでしょう。

ニューノーマル時代のプロジェクト推進プロセスの在り方

　新型コロナの影響を受けて、推進中もしくは新規に予定しているプロジェクトの運営に影響があったというケースは少なくないでしょう。

　また、国内外を問わず、現場を訪問することや顧客、パートナー、自社などの従業員など人に会うことが制限されるようになり、対面でのコミュニケーションについて本当に必要なものに限定して進めざるを得なくなっていることが想定されます。こうした状況下では、非対面になることで効率が下がる業務もあると考えられます。

　省人化・自動化を図れるものがあれば、その取り組みを進めることでプロジェクト全体の効率を下げないようにすることも必要になるでしょう。

　たとえば、従来のプロジェクトでは「集合・対面形式の会議体での報告、情報共有、成果物管理、レビュー、意思決定」などをプロジェクト運営の基本としてきました。

　しかし、コロナ対策を行うことを踏まえると、このプロセスでの推進は困難です。そのため、非接触を前提としたコミュニケーションのデジタル化・リモート化が求められています。

　さらにデータ収集やレポート作成、追跡・レビジョン（改訂版）管理の省人化・自動化を図ることで、必ずしも人の関与を必須としない作業を効率化する取り組みなど、プロジェクトのプロセスの在り方の変革が必要になると考えられます。

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