【連載一覧】IT大国インド最新事情

“甘いモノ”に対する風当たりは世界的に強い。健康志向の消費者のニーズは、グルテンフリー、ロカボ、ホールグレイン、オーガニック、パレオダイエットを意識した商品に向かっている。既存のベーカリー商品も、ナッツ類、ヨーグルト、フルーツを利用した商品に取って代わられている。成長著しく、消費者がめきめきと洗練されていくインドのスイーツ・パン市場でも変化がみられる。人口13億の大国のスイーツ・パンビジネスは甘いのか、甘くないのか。

経済発展とともに注目されている、インドの観光・ホスピタリティ産業。悠久の歴史を擁するかの地には、さまざまな宗教や言語、多様な自然環境、数多くの歴史遺産があり、観光資源の宝庫とも言える。実際、ナレンドラ・モディ首相以下インド政府は観光産業に注力しており、世界的なホテルチェーンによるインド進出も活発だ。観光立国に突き進むインドから、日本は何を学べるのだろうか。

最近、保険業でデジタル技術を活用する「インシュアテック」が世界中で業界に影響を及ぼしてきている。こうした状況は、13億という巨大な人口を抱えてIT分野の発展が著しいインドでも同様だ。ここで注目したいのは、インド人の多くが保険未加入であり、公営事業としてスタートした同国の保険業界は改善の余地がまだまだあるということだ。現在の動向と今後の展望を解説する。

インドでは、いたるところに食堂やレストランが軒を連ねている。提供する料理の種類も実に豊富で、おつまみ程度のメニューでも、さまざまな料理が楽しめる。そんなインドの食事情に注目するのは、世界の食通ばかりではない。“テック大国”でもあるインドでは、IT企業がテクノロジーを通じてインド人の食の手配の効率化を図るビジネスを展開している。ここでは、インドの外食産業で活用され、盛り上がりを見せている「フードテック」そして「クラウドキッチン」を紹介する。

2019年4～5月にかけてインド下院総選挙が行われ、モディ首相の率いる与党インド人民党が圧勝した。2014年の就任以来高い人気を保ち続けてきた同首相への支持が、改めて裏付けられた格好である。世界最大の民主主義国家インドで、モディ首相はなぜ圧倒的に支持されているのか。日本のメディアが伝えない総選挙トリビアを交えて、その背景を明らかにしていく。

世界中にIT人材を輩出する大国、インド。さまざまな分野で応用が期待されているブロックチェーンに対し、その豊富な人材を投入して技術の活用に野心を抱いている。インドにおける最新の試みや今後の展望につき、ブロックチェーンの基本を含め広範に解説する。

全世界で2017年に181億4,000万ドルだった無人航空機（UAV）市場は年平均14.15％で成長し、2021年には214億7,000万ドル、2025年には523億ドルにまで成長すると見込まれている。インドでも2018年に商用ドローンの使用と販売が解禁された。同国の市場規模は2021年には8億8,570万ドルに達すると予想され、無人航空機の中でも広範な利用が期待されるドローンをめぐる規制が整備されつつある。商用ドローンの普及は何をもたらすのか。

インドでは、繊維産業は数世紀前にさかのぼることのできる伝統のある産業の1つだ。2030年までに中間所得層が5億人に到達するインドでは現在、急速に市場が拡大している。こうした要因はすべて、長い目で見るとインドの繊維産業に追い風となるだろう。競争とイノベーションに真摯に取り組めば、インドの繊維産業は、今後も成長していくと思われる。インドに拠点を置くコンサルタントが、現地の繊維産業を分析する。

13億の人口を抱えるインドでは、いま健康保険行政が進歩しようとしている。「新たなるインド2022」へ向けた全国的な保険政策「モディケア」が導入され、インドの健康産業に対する世界の目を一変させることが期待されている。これに伴い、インドの保険市場は2020年までには2,800億ドル規模に拡大し、指折りの高成長産業の1つになると目されている。現地コンサルタントの目から、インドの健康保険政策を解説する。

経済発展著しいインド。日本のビジネスパーソンと話をしていても、首都デリー、経済都市ムンバイ、IT産業の集積地ベンガルール、日系企業の多く進出しているチェンナイなどの地名が出てくることは、それほど珍しいことではない。そんな中インドには、主要都市に引けを取らないポテンシャルを持ちながらも、まだまだ知られていない都市がある。ノイダは、そうした都市の代表だ。ノイダに拠点を置くインド人コンサルタントの視点を交えながら、知られざるノイダの魅力を紹介する。

13億の人口を抱えるインドでは近年、都市部での大気汚染がひどく、その深刻さは世界屈指ともいわれている。その汚名返上の効果もねらって、現政権が注力しているのが、バイオ燃料の普及だ。きれいな空気を取り戻すだけでなく、ほかにもさまざまなメリットが期待できるバイオ燃料。現地在住のインド人コンサルタントが、インドのバイオ燃料事情を詳説する。

グーグルやソフトバンクの経営層など、IT系大企業のトップを続々と輩出していることから、日本でも一躍注目が高まっているのがインド工科大学（Indian Institutes of Technology、IIT）だ。近年では、グーグルCEO サンダー・ピチャイ氏や元ソフトバンク副社長 ニケシュ・アローラ氏のような大企業のエリートばかりでなく、外部機関と共同で国内起業家の育成にも取り組んでいる。名実ともに、世界を舞台にIT界をけん引する人材はいかにして育成されているのか。注目のIITを徹底分析する。

4年に一度のアジアスポーツの祭典であるアジア競技大会・アジアパラ競技大会。2018年はインドネシアのジャカルタを中心に開催された。総メダル数で頭1つ抜けている中国を日韓が追う構図は相変わらずだったが、その他のアジア諸国・地域の中で、これまでスポーツに関して取り上げられる機会が少なかったのが「眠れる超大国」インドだ。13億の人口を擁し経済発展が著しいインドからは、ハンディをものともせずにメダルを獲得する選手が登場。そんな国に日本は勝てるのか？

世界中の至るところで推進されている開発プロジェクトに伴い、日々膨大なプラスチックごみが生み出されている。13億人の人口を抱え、急速な経済成長を遂げるインドにとってもごみ問題は切実な問題だ。そこで、発想の転換によって、経済成長に伴う産業ごみを社会インフラに活用しようとするインドの取り組みを、人命の観点も交え現地からお伝えする。

日本でも2月にWeWorkが上陸し、コワーキングスペースが注目を集め、利用も珍しくなくなってきた。インドでもモディ政権発足以来、スタートアップ企業があらゆる分野で台頭し、新世代のワークスタイルである「コワーキング」が、ビジネスのトレンドの1つとなっている。急成長を見せるインドのコワーキング事情について、現地より実態を報告する。

小規模ビジネスだったインドの広告業界は成長産業へと変貌し、今後数年間、アジアでは中国に次ぐ成長が見込まれている。ただでさえ人口が増える中、スマホやインターネットが全国で急速に普及しデジタル広告の利用が加速し、政府による規制整備も追い風となるだろう。社会的状況、業界の伸びなどから、インド広告市場成長の秘密をお教えする。

インドにおいて、2019年3月までにすべての村落に高速ブロードバンドを提供する一大プロジェクト「バーラトネット」が推進されている。これによってブロードバンドユーザーが数億人単位で激増し、国民の生活水準が向上すると期待されている。13億の人口を有するIT大国インドが、その広大な国土にITを普及させる本気の取り組みとは、どのようなものであろうか。

インドでは農業関連産業が最も多くの就業人口を生み出している。特に地方においてはその傾向が著しく、GDPにも多大な影響を与えている。しかし、インドの農業は旧態依然とした設備やインフラ、そして販路開拓の困難さといった多くの課題を抱えている。こうした中、IT大国インドでは、アグリテック（AgriTech）スタートアップ企業が世界のアグリテック投資の10％を集め、従来のサプライチェーンに破壊的なイノベーションを起こしそうな動きを見せている。インド農業でのアグリテックの最前線をレポートする。

インドは高額紙幣廃止と税制改革という二重のインパクトから回復し、将来の成長がますます有望視される。日用品産業、耐久消費財産業も例外ではなく、2018年は再び成長基調に乗っている。特に家電市場は、将来性を見込んで参入する日本勢など海外のブランドやそれを迎え撃つ国内ブランドの商品がしのぎを削っている。今回は、インド国民の生活ぶり、所得水準の今後を占う切り口として、家電や電子機器などの耐久消費財にフォーカスを当てる。

日本の安倍晋三首相とインドのナレンドラ・モディ首相は、この数年間、両国関係を急速に強化してきた。両国それぞれの思惑と、関係強化によって得られるメリットとは何か。インドの高速鉄道計画、直接投資額の推移などから読み解いていく。

インドでは近年、デジタルメディアの成長が著しい。デジタルメディアを中心的な情報ソースにする人たちが急増しているのだ。インドでビジネスを成功させるなら、デジタルメディアの攻略はもはや必須だ。デジタルメディアを通じてインド市場との接点を探ろうとしている日本企業は、これまで以上に戦略に注意を払わなければいけない。インド市場でデジタルメディアをうまく使ってマーケティングを進める「3つの心得」を、エクシール・エフ・エー・コンサルティングが解説する。

今や2.3兆ドルの経済規模（IMF調べ）を誇り、今後数十年は引き続き世界でも有数の成長が見込まれるインド。中でも、13億の巨大人口を支える飲食産業はインド経済を牽引する主要産業であり、国内生産力を向上させる「メーク・イン・インディア」政策の主要分野の1つと見られている。インドの飲食産業は経済発展、雇用創出、外資導入にどう貢献しているのか。そして、日本はインドの「食」にどのように向き合っていけばよいか。エクシール・エフ・エー・コンサルティングが解説する。

ITベンチャーの台頭やスマートシティ構想など、新時代に向けて変貌を遂げているインド。今回紹介するのは、現政府が推進する道路網構築「バーラトマーラ（Bharatmala）」だ。総額10兆ルピー（約17兆円）を費やし、北部インドを総延長51,000kmの道路で結ぶ巨大プロジェクト。なぜ日本はインド北東部に注目しているのか。プロジェクトの全容、資金調達の様子、予想される影響について、アジアビジネスを支援するコンサルティング連合「エクシール・エフ・エー・コンサルティング」が多角的に検証する。

世界第5位のインド自動車市場は、世界第2位13億人の人口移動を支えている。そんな中、世界的な持続可能な社会への圧力はインドにも働き、5月、インド政府は電気自動車（EV）の開発支援を鮮明にし、タタ、マヒンドラなどインドの主要自動車メーカーもEVに力を入れている。これには、インドの新車販売台数1位でハイブリッド車の販売に注力していたマルチ・スズキ・インディア（現地のスズキの子会社）も影響を受ける見込みだ。インドで本当にEVは普及するのか。普及を阻む壁は何なのか。

顧客対応は、あらゆる業種で悩みの種である。誰しも顧客に「お待たせして申し訳ございません」とは言いたくないものだ。チャットボットは、いつでもどこでも顧客対応をしてくれる自動会話プログラムで、特に小売業界における顧客満足度向上が期待されている。そこで今回は、インドにおけるチャットボットのユースケース、特に小売業における発展の可能性について紹介する。

7月以来インドでは、物品・サービス税（GST）の仕組みが導入され、あらゆるビジネスの実務に影響を及ぼしている。専門家たちは「産業界がGSTの継続を信じて、継続的にGSTに対応することで本当のニーズは満たされる」と見ている。GSTは長期的にはインドのビジネスに好ましい効果をもたらすが、現時点ではインド市場に混乱を招いており、対応に苦慮している事業者もあるようだ。前回に引き続きGSTがITセクターに与えた影響を詳説する。

7月、インドの税制を抜本的に変える物品・サービス税（GST）がスタートした。これは、税制の変化というだけにとどまらず、それに対応するITインフラにも急速な変化をもたらしている。前回はこのGSTの内容と、それがインド社会とビジネスに与える影響を全体的に紹介したが、今回はこの税制改革がビジネスに与える影響を、特にシステム（ERP）の観点から解説する。

今月1日、インドで1947年の独立以来最大の税制改革とされる物品・サービス税（GST）の導入が始まった。モノとサービス、さらに取引内容によって異なっていた複雑な税体系を一気に単純化したGSTは、何を変え、インド経済にどのような影響を与えるのか。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、現地から最新情報を解説する。

人口の多いインドでは医者と患者の割合は1:1681。医者不足が深刻だ。また、人口の半数以上が住む地方においては医療施設が不足している。そこで、問題を解決するカギとして、AI（人工知能）が注目を浴びている。インドの6920万人の糖尿病患者をAIで救うことはできるのだろうか。

インド経済は今や年率7.5％という世界的に高い成長を遂げており、人口の増加も伴いながら、今後数十年を見据えた変化に邁進している。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーがインドIT事情の最前線をリポートする連載の今回は、ナレンドラ・モディ首相のリーダーシップの下で政府が推進する交通手段の改善について取り上げる。

国民からの絶大な支持をバックにモディ首相が開明的な政策を進めるインド。IT振興はその中でも主要な位置を占めている。ITリテラシーの高い若年層の人口が伸び続けていることもあり、デジタルマーケティングの重要性に注目が集まり、スタートアップ企業もその成長性に期待を寄せている。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、インドのデジタルマーケティングの現在を紹介し、その未来を占う。

イーロン・マスク氏のスペース Xが、民間人2名を乗せた有人飛行を2018年に実施すると発表した。一方、インド宇宙研究機関（ISRO）は先月15日、104個の人工衛星を積んだロケットを打ち上げ、全ての衛星を軌道に乗せることに成功したと発表した。インドの宇宙開発は、米国・ロシア・日本・EU・中国に次ぐ世界6位のレベルに達しているが、厳格なコスト管理を重視する方向性が特徴だ。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、インドの宇宙開発動向を掘り下げる。

AI（人工知能）がメディアをにぎわせている。日本では囲碁や将棋でAIがプロ棋士と互角以上の勝負を展開しているが、インドでも、昨年10月、Sanjiv Rai氏が開発したAI「MogIA」が、ドナルド・トランプ氏の大統領選挙の勝利を予測したと報道されるなど、AI熱が高まっている。しかし、ビジネスや行政など、人々の生活に広くAIが一般化するには、さらなる研究が必要だ。IT大国インドのAI事情はどうであろうか。アジアでのビジネスを支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングの現地コンサルタント、ガガン・パラシャーが解説する。

2016年11月8日、インドのモディ首相は高額紙幣廃止の声明を発表した。新紙幣への交換にかかる負担をはじめとし、現在もインドの日常社会に深刻な影響を与えている。しかし、裏を返せばこれは現金決済中心の社会からキャッシュレス社会へ脱皮する千載一遇の機会でもあり、官民挙げたIT開発や啓蒙活動が行われている。今回は前回に引き続き、インドの高額紙幣廃止を取り上げ、急速な広がりを見せている支払・決済のIT対応の最新動向をエクシール・エフ・エー・コンサルティングの現地コンサルタント、ガガン・パラシャーが解説する。

先月、インド株式相場の代表的な指標「S＆P・BSEセンセックス」が、11月としてここ5年で最悪の月間パフォーマンスを記録した。通貨ルピーは対ドルで過去最安値１ドル＝６８．８６５０ルピーをつけた。インド金融市場のかく乱要因として、先月8日、インドのナランドラ・モディ首相が500ルピーと1,000ルピーの廃止を発表し、その動きに投資家が反応したこともあると言われている。ではこの高額紙幣廃止の狙いは何なのか。アジアでのビジネスを支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングの現地コンサルタントが解説する。

世界最大規模の鉄道網と第2位の人口を誇るインド。この国では、交通インフラの整備は政府の注力事項だ。日本も地下鉄や高速鉄道といった鉄道分野を中心に積極的に援助している。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、国策で進むインド交通インフラ開発の今を解説する。

国を挙げてのIT化が進むインドでは、金融でもITが変革の波を起こそうとしている。インドのフィンテックは未成熟だが、スタートアップ企業の活躍が見込まれ、モディ政権の政策によるバックアップも手伝い、急成長が期待できる。アジアでのビジネスを支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングが、インドのフィンテックの全体像をリポートする。

インド政府が進める国を挙げてのIT化政策「デジタル・インディア」。ITを通して強い社会と知識経済を実現することを目的とした政策だ。その中で数々の施策が打たれているが、今回紹介するのは、各種の証明書をデジタルに保管する官製プラットフォーム「デジロッカー」だ。アジアを舞台に企業支援サービスを提供するエクシール・エフ・エー・コンサルティングが、「デジロッカー」の詳細と展望を解説する。

ヘルスケア、デジタルマーケティング、e-ラーニング、スタートアップ支援など、ITとビジネスの両輪をそろえた官民挙げての発展が進むインド。しかし、IT関連市場の拡大と、その日常生活への浸透には、セキュリティの課題がつきまとう。実際、デジタルネットワークへの攻撃が増えてきており、経済面あるいは国家の安全保障面でも深刻な課題となってきている。インド人コンサルタント ガガン・パラシャーがIT大国インドのサイバーセキュリティ対策の最新情報をグラフを使ってお伝えする。

インドではハイテクを駆使した新興企業が数多く登場して活況を呈している。前回の連載では、インドのヘルスケア産業がITを活用して、いっそう成長していく姿を紹介した。今回は、成長を彩る新顔勢力の活躍に光を当てるべく、エクシール・エフ・エー・コンサルティングが有望なインドヘルスケア業界の注目ITスタートアップ企業をセレクト、徹底解説する。

インドのヘルスケア分野では、ここ20年ほど、治療や自己ケアで健康状態を点検するための電子機器・設備の活用が目覚ましく伸びている。最新技術を用いた機器を活用すると、人間のカラダが発する多種多様のシグナルをトレースでき、体温、血流、血圧、呼吸等の重要情報を明らかにできる。こうして、継続的に自分でカラダを点検できるのだ。インドでも成長著しいヘルスケア分野のハイテク企業の今を、インドで活動するコンサルタントのガガン・パラシャーがリポートする。

近年のインドでは、デジタルマーケティングがブランド価値を高める手段として普及している。世界第二位の人口を抱えるインドなら、オンラインマーケティングから受ける恩恵も大きい。インドでのデジタルマーケティング最前線を見てみよう。

3月8日は国際女性デーだった。女性が社会に出て、スキルを積み上げ、成功するのを支援しようという日だ。まさに、この国際女性デーの前日に、インド女性・児童開発省は、女性の活躍を後押しするウェブサイト「女性のためのeマーケット（Mahila E-Haat）」を立ち上げた。インドによる女性の社会進出支援策、いうなればインド版「女性活躍推進」をみてみよう。

インドのモディ首相は就任以来、各方面で強力なリーダーシップを発揮してきた。スタートアップ企業に対する成長戦略にも、それは表れている。モディ首相以前は政府のリーダーシップが弱かったため、新しい試みに付きまとうさまざまな懸念が払拭しきれず、その結果、インドの若い世代の夢を育むようなプロジェクトは成長しなかった。そこで首相は、若い世代が夢を描き、創意工夫をし、その実現に向けての努力をサポートする政策「スタートアップ・インディア」を示した。今回は、1月に発表されたばかりの内容を紹介し、インドのスタートアップの今をリポートする。

ハイテクは、インターネットやソーシャルメディアの例を引くまでもなく、われわれの生活を根底から変えてしまうものだ。同時にいろんな問題もついて回るのも事実だ。インドにおいても匿名性、偽サイト、ネット上の中傷などの問題が10代の若者を蝕んでいる。

蒸気機関、電力に次ぐ第三の産業革命といわれるデジタル化。インドはまさにそのただ中にいる。もともと、インド企業は技術革新に慎重だった。しかし、近年、政府の「デジタル・インディア」政策によって、あらゆる場所でハイテク起業やハイテクを用いたサービスが盛り上がっている。インドが「デジタル・インディア」でたどり着こうとしているゴールとは何なのか。ゴールまでの道筋はどうなっているのか。詳しく解説する。

IT技術は我々の周囲にますます普及してゆく。それはつまり、人間の側のITリテラシーが、そのための教育が、ますます重要になってゆく時代だということだ。そして、IT教育を支えるものはIT技術それ自体に他ならない。eラーニングシステムの重要性は明らかだ。昨今は、EdTech（エドテック）という言葉もよく耳にするようになって来た。このような今の世界にあって、eラーニングを産業として見るとき、最も成長性の高い国はどこか？　それはインドである、というデータが提出されている。このデータを踏まえ、インド現地のコンサルタントが現状と将来を論じる。

IT化、デジタル化という潮流は全世界においてますます勢いを増している。欧米圏もさることながら、中国やインドを筆頭に著しい成長を見せるアジア太平洋圏のIT市場の、エネルギーあふれる発展ぶりを見逃すことはできないだろう。とくにインドのIT市場の拡大はめざましい。人口の多さ、低廉な労働力、英語リテラシーなどさまざまな要因が挙げられるが、さて実態はどうなのか。現地で活躍するインド人コンサルタントが、数字で語る。

意外と言おうか、あるいは意外だと思うこと自体とっくに時代遅れか、インドにおいても女性ビジネスパーソンの活躍の場は広がり続けている。IT業界においてはなおさらだ。本記事は、とあるインド女性ITコンサルタントの一日を追った、現地からの報告である。お読みいただくと、あなたのインドという国への印象が少しばかり変革されるかもしれない。

インドは注目すべき経済成長を遂げているが、その成長を支えるのは何と言ってもIT産業である。インドといえば、先日8月10日に発表された米Googleの組織再編において新たにCEOに就任した、サンダー・ピチャイ氏のことも思い浮かぶ。もともと数学的能力に優れると言われ、しかも英語に不自由しないというインドIT人材の活躍が、確かに目立つようになって来ている。そうしたインドにおけるIT業界の「今」を、とある女性ITコンサルタントの肉声も交えて、現地から報告する。

インドのナレンドラ・モディ首相が打ち出す経済政策、いわゆる「モディノミクス」は、賛否両論はあるにせよ、変革を起こしつつあるには違いない。その取り組みは、IT分野においても強力に展開されている。電子政府化を積極的に進め、ITエンジニア教育に力を注ぐ。12億人という、日本の10倍もの巨大な人口を抱えるインド社会が、いま急激にIT化しているのだ。具体的にはどんな動きがあるのか、インドITの最新動向を現地から報告する。

インドは今や、世界有数のIT技術立国といえる。人材面から見ても、米マイクロソフトCEOサティア・ナデラ氏やソフトバンクの孫 正義 氏が後継者候補に指名したニケシュ・アローラ氏も、インド出身だ。インドは、2014年5月にナレンドラ・モディ首相の政権が発足して以来、ますますIT化を加速させる方針であり、この動きは行政においても民間においても着実に広がっている。そうしたインドのIT最新事情を、当地在住の筆者が伝える。