CIO/CDOインタビュー:経営革新を支える日本のデジタル化戦略

「DX銘柄2023」に名を連ねるゼネコン大手の大林組では、現在全社を挙げて推し進めているDXへの取り組みをさらに加速させるべく、デジタル施策への投資やデジタル人材の育成により一層力を入れている。その戦略や具体的な施策、さらには現在建設業界が直面している「2024年問題」への取り組み状況などについて、同社のDX施策を率いる常務執行役員 DX本部長 岡野英一郎氏に聞いた。

ゼネコン大手の大林組は2023年5月、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「DX銘柄2023」の1社に選ばれた。現在同社は経営トップの強力なコミットメントのもと、急ピッチでDXを推し進めており、そのために社内の組織・プロセスを大胆に変革している。この取り組みを率いる常務執行役員 DX本部長 岡野英一郎氏に、同社のDX戦略や目指すべき未来について聞いた。

日本の建設業界は海外と比べても、また国内の異業種と比べた場合もIT化が遅れていると長らく指摘されてきた。しかしここへ来て、国の積極的な後押しもあり、これまでの遅れを取り戻すべく、大手ゼネコンを中心にDXに積極的に取り組む企業が増えてきた。鹿島建設も、DXへの積極的なコミットで、近年注目される企業の1社だ。そうした取り組みの背景や具体的な経緯、成果などについて、同社 専務執行役員 福田 孝晴氏に話を聞いた。

2022年6月に、経済産業省と東京証券取引所が選定する「DX銘柄」の1社に選ばれたIHI。同社のように規模が大きくかつ歴史の古い企業ほど、DXのような大変革を伴う施策を成し遂げるのは難しいと言われる。伝統的に、自分たちが作るモノの「手触り」を大切にする伝統的な日本企業であればなおさらだ。そんな中、同社はこれまでどのような困難に直面し、それをどのように乗り越えてきたのか。2017年に経済産業省から同社に転身し、現在CDO（最高デジタル責任者）としてDXの取り組みを率いるの1人といえば、IHI 常務執行役員 高度情報マネジメント統括本部長 小宮義則氏に話を聞いた。

コロナ禍では店舗の休業を余儀なくされるなど、受難の時期を経たJ.フロントリテイリング。再成長を目指し、データとデジタルテクノロジーを軸に新たな顧客接点を創る取り組みを次々に繰り出している。グループ各社とともに進める「リアル×デジタル戦略」のもとメタバース・Web3を取り入れた施策の事例や、それらのアクションを支えるデジタル人材育成の考え方について、グループデジタル統括部長の林直孝氏に話を聞いた。

日本郵政グループがDX推進を目的に2021年7月に新設した子会社「JPデジタル」は設立から１年が経過した。郵便局といえば、老若男女が使うユニバーサルサービスであり、デジタルデバイド（情報格差）などの観点から対応が容易ではない領域だ。どのように対応していくのか？ JPデジタルのCEOを兼任する飯田 恭久氏と、JPデジタルのCIO（最高情報責任者）を務める柴田 彰則氏に語ってもらった。

世界的に脱炭素化の動きが加速する2021年、日本は国として「2050年カーボンニュートラル宣言」を打ち出した。化石燃料を主力事業とする石油会社にとってポジティブとは言えない潮流の中で、どのように成長戦略を描くのか。出光興産が事業ポートフォリオを転換し、将来にわたって成長し続ける上で鍵となるデジタル変革のリーダーであり、CDO（最高デジタル責任者）とCIO（最高情報責任者）を兼務する三枝 幸夫氏に聞いた。

食品大手のキリンホールディングスは、2020年4月に経営企画部内にDX戦略推進室を設置した。グループ全体でビジネスプロセスの変革や効率化を進めるためのDX推進チームとして設置された同組織は、コロナ禍を経てどのような変化があったのか。キリンホールディングス 執行役員 経営企画部 DX戦略推進室 室長の秋枝 眞二郎氏に、キリングループの「DXの現在地」を聞いた。

データ活用の推進を統括する役職である、チーフデータオフィサー（CDO）。その先駆者が、ヤフーの親会社であるZホールディングス（ZHD）にてグループCDOを務める 佐々木潔氏である。2021年6月に開催されたイベントで、ヤフーCDOであった2019年に開始したデータソリューション事業の詳細とともに、DXにおけるデータ活用、データビジネスのポイントを佐々木氏が明かした。対話の相手を務めたのは、ブレインパッド 取締役 ビジネス統括本部長 関口朋宏氏だ。

中外製薬はデジタル技術によってビジネスを革新し、社会を変えるヘルスケアソリューションを提供するトップイノベーターを目指す「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」を2020年3月に発表、3つの基本戦略に沿ったビジネス変革を推進している。そのキーパーソンである中外製薬 執行役員 デジタル・IT統轄部門長の志済聡子氏に、戦略実行に向けた組織改革や、全社データ利活用基盤「Chugai Scientific Infrastructure（CSI）」をはじめとするIT投資戦略について聞いた。

住友商事は2018年5月に発表した中期経営計画（2018～2020年度）の中で「次世代新規ビジネス創出」を掲げ、デジタルトランスフォーメーション（DX）の 加速によるビジネスモデルの変革を進めてきた。その取り組みが評価され、８月には総合商社としては唯一となる「DX銘柄2020」にも選ばれた。しかし、その一方でこうした取り組みを「稼ぐ力」につなげていくためにはまだまだ課題も多い。住友商事の代表取締役 副社長執行役員で、メディア・デジタル事業部門長、グループ全体のCDO（最高デジタル責任者）を兼務する南部智一氏に、住友商事のデジタル戦略の「次の一手」を聞いた。

日本の金融業界はこの10～20年、大きな変化の渦中にあった。では、国内の金融各社はこの状況に対応できたのか。みずほフィナンシャルグループの取締役兼執行役専務であり、みずほ銀行の副頭取執行役員を務める石井哲氏に単独インタビューを行い、金融業界の変化に対応する同行のデジタル戦略とこれからの展望について話を聞いた。

メガベンチャー、ディー・エヌ・エー（DeNA）も1999年の創業からまもなく20年が経つ。主軸のゲームやコマース事業に加えて、今はAI、オートモーティブ、ヘルスケア、ソーシャルLIVE……など多岐にわたる事業を展開し、従業員数も連結で2000名を超えた。このDeNAの成長を支えた1つが、2011年～2012年に行われた基幹システムの大規模刷新だ。同社経営企画本部 IT戦略部 部長 成田敏博氏に話を聞き、当時のシステム選定の基準から現在使っているITサービスなど、その全容について聞いた。

かつてない変革の波の中で、「保険業界」を破壊することを自ら謳っているSOMPOホールディングス。そのCDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）を務めるのが、楢﨑浩一氏だ。2016年春、デジタルトランスフォーメーションのためにシリコンバレーから日本の保険会社へと呼ばれた男は、これから先の業界に何を見ているのか。

エレベーター、エスカレーターの専業メーカーであるフジテック。早くから海外に進出し、世界各地に営業拠点、生産拠点を設けている。直近でも、2022年北京冬季オリンピック・パラリンピック大会の競技会場に設置される世界最長のエレベーターを受注するなど、グローバルでのビジネスを加速している。同社のIT戦略を支える常務執行役員 情報システム部長 友岡賢二 氏に基幹システムへの取り組みやクラウド戦略を聞いた。

IoTに注目が集まるはるか前、2000年前後より測量、土木・建築分野において、サイバー（ソフトウェア）とフィジカル（ハードウェア）の融合に取り組んできたのが、光学機器メーカーのトプコンだ。ポジショニング／スマートインフラや、アイケアの分野でGNSS（Global Navigation Satellite System：全球測位衛星システム）やマシンコントロール、精密農業や眼科用検査機器などの独創的な製品を数多く送り出し、28カ国に85社を展開するグローバル企業である同社のデジタル化の取り組みについて、同社 取締役兼常務執行役員 営業本部長の江藤隆志氏に聞いた。

1912年に山岡孫吉氏が創業し、世界で初めてディーゼルエンジンの小型実用化に成功したヤンマー。現在は、エンジンと農業機械を中心に、エネルギー、マリン、コンポーネント、建設機械などさまざまな事業を展開している。創業101年目にパナソニックからヤンマーホールディングスのCIOに招聘された執行役員 ビジネスシステム部長の矢島孝應氏にヤンマーのIT戦略について話を聞いた。

「チキンラーメン」「カップヌードル」で知られる即席めん最大手の日清食品を中核とする日清食品グループ。「中期経営計画2020」では、2020年度までに売上6,000億円 、海外売上比率30％以上、時価総額1兆円を目標に掲げる。国内市場がシュリンクする中でも確実に成長を遂げ、海外展開を加速するために同社が重視したのがITである。そこでCIOというポジションを新たに設け、外資系企業のIT部門を渡り歩いてきた喜多羅 滋夫氏を招聘。喜多羅氏は持続的成長の基盤として、基幹業務システムの刷新に取り組み、異例とも言えるスピードでSAPの基盤構築を果たした。喜多羅氏に、日清食品グループの長期ビジョンやIT戦略について話を聞いた。

「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の4分野でグローバルに事業展開する総合重工業メーカー、IHI。同社は2013年度より、各事業体の共通プラットフォームの強化をはじめとするIoTの取り組みを本格化させている。2016年4月からは「製品・サービスの高度化」「ものづくりの高度化」の領域で「お客さまへの価値提供」に主軸を置いた取り組みを続けるIHI 高度情報マネジメント統括本部長 執行役員の村野 幸哉氏に、同社のIoTへの取り組みについて聞いた。

花王は2016年6月、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「攻めのIT経営銘柄2016」に選定された。評価されたポイントは大きく2つ。1つめは資金効率をグローバルレベルで向上させ、決済手数料など1億5,000万円のコスト削減につなげたこと。もう1つは消費者ニーズを把握する大規模データ管理基盤を構築し、分析作業時間を劇的に短縮したこと。これを支えたのが、いち早くグローバル標準として展開を完了していた基幹システムの存在だ。トイレタリーメーカーの同社が、なぜこれほどまでにITに投資をし、データドリブンなのか。花王で情報システム部門を統括する安部真行 執行役員に話を聞いた。

鉄道事業はもとより、鉄道以外の生活サービス事業などでも順調にビジネスを拡大している東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）。グループの中期経営計画である「グループ経営構想Ⅴ」では、IoTをはじめとする最新IT技術の活用を掲げて積極的なIT投資を進めている。世界トップクラスの安全性や効率性を実現する鉄道運行システムを実現する一方で、人工知能（AI）活用やスマートフォンアプリ開発など、新しいテクノロジーへの投資も惜しまない同社の取り組みについて、常務執行役員 前川忠生 氏に話を伺った。

企業活動そのものがIT活用という金融業や流通業などと異なり、基礎素材を手がけるような製造業では、IT投資によって直接利益貢献を果たすのはなかなか難しい。それでもその中で「攻めのIT」を模索し、「攻めのIT経営銘柄」にも選ばれたのが、鉄鋼大手のJFEスチールだ。折しも同社グループは4月に3か年の「第5次中期経営計画」を策定し、国内収益基盤の強化や技術優位性による企業価値向上などをグループ共通の施策として掲げた。こうした中で、IT部門が果たすべき役割とはどのようなものなのか。JFEスチール システム主監の北山直人氏に話を聞いた。

IT推進に携わる部門を「業務プロセス改革室」に名称変更し、基幹システムから従業員のクライアント環境まで、矢継ぎ早に改革を進める全日本空輸（ANA）。業務プロセス改革室長を務める幸重孝典氏は、「競争が激しい航空業界の中で勝ち残るためには、『やりながら学ぶ』『失敗から学ぶ』姿勢が大切だ」と力説する。後編ではWebマーケティングやモバイル活用など、ANAのデジタル戦略について話を聞いた。幸重氏は今、先進国ではなく、とある地域の航空会社のIT活用に注目しているのだという。

世界最大のタイヤメーカーであるブリヂストン。5月には、同社のIoTへの取り組みが高く評価され、経済産業省と東京証券取引所が共同で発表した「攻めのIT経営銘柄」にも選定された。IoTに先進的に取り組んできたブリヂストンだが、取り組まざるをえなかった事情もあるという。前編に続き、ブリヂストンのCIO 武濤雄一郎 氏に話を伺った。

6期連続で連結純利益を更新したハウスメーカー大手の大和ハウスグループ。消費増税による反動減が懸念されたが、逆境を跳ね返し、2014年度は第4次中期経営計画を1年前倒しで達成した。その事業領域は戸建住宅のみならず、賃貸住宅、マンション、商業施設、事業施設などのほか、ロボットや農業分野にまで多岐にわたっている。こうした広範な事業をITでどう支えているのか、また情報システム部門に求められている役割とは、どのようなものなのか。大和ハウス工業の執行役員で、情報システム部長をつとめる加藤恭滋氏に、同社のフルクラウド化への取り組みや競争優位につながるIT活用について聞いた。

世界の板ガラス市場でトップクラスのシェアを誇る旭硝子（以下、AGC）。2014年12月期の売上高は1兆3483億円、営業利益は621億円で、グループ全体の従業員数は約5万1100名を数える。同社は2015年2月、新たな経営方針「AGC plus」を策定し、すべてのステークホルダーに「プラス」の価値を提供すると謳う。ここで掲げられた経営目標を達成するために同社のITが果たす役割とはどのようなものなのか。AGCのグローバルITリーダー 情報システムセンター長で、AGCグループ情報セキュリティ管理責任者もつとめる神庭基 氏に話を伺った。

トステムやINAXなどの5社が、2011年4月に統合して誕生した住宅設備機器メーカー最大手のLIXIL（リクシル）。サッシ、バスルーム、キッチンなどではシェア1位を誇り、国内ではダントツの存在感を示す。現在は住生活産業におけるグローバルリーダーを目指し、急ピッチでグローバル化を推進している。そうした中、2014年1月にCIO（最高情報責任者）に抜擢された小和瀬浩之 氏に課されたミッションが、グローバルな「One LIXIL」を実現するためのIT基盤の構築だ。予算規模300億円とも言われる「L-Oneプロジェクト」とはどのようなプロジェクトなのか？グローバル経営とITの関係、日本企業におけるIT部門の役割などについて聞いた。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第21回は、東京エレクトロン 執行役員 IT本部 本部長の小泉恵資氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第20回は、コニカミノルタのIT業務改革部長、田井 昭氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第19回は、日産自動車のグローバル情報システム本部 IS企画統括部 部長、能丸 実氏に話をうかがった。

グローバル化や少子高齢化、金融商品に対するニーズの多様化等、ビジネス環境が日々変化し、競争が激化する金融業界。こういった環境の中、勝ち残るには独自の戦略が求められ、それを効果的に具現化するIT戦略が欠かせない。当連載は、金融機関向けにコンサルティングサービスを展開する国際金融総合研究センター ファルチザンの代表 大塚賢二氏が、各金融機関のCIOにIT戦略をお伺いする。第1回目は、東京スター銀行。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第18回は、住友生命保険の執行役員 情報システム部長、今泉 保氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第17回は、住友電気工業の情報システム部長、奈良橋三郎氏に話をうかがった。

ソフトバンク・テクノロジーは、オンラインビジネスを支える製品・ソリューション、および各種クラウドサービスを主力として提供しているITベンダーだ。ITを売る立場にある一方で、同社のIT部門は社員にITサービスを提供する立場でもある。とはいえ、従来は社内向けのシステム開発はどうしても後手に回りがちだったという。こうした中、5月1日に同社情報システム・セキュリティ部長に就任した佐藤光浩氏は「売上を伸ばすIT」の重要性を強調する。実際、就任2か月でBIの仕組みを構築したという佐藤氏に、同社のIT投資戦略について話を伺った。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第16回は、帝人のIT企画室 室長、石川研一氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第15回は、エーザイのシステム企画部 部長、近江 有氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第14回は、昭和シェル石油の情報企画室長、久保知裕氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第13回は、マーケッターとして、企業の理念とマーケティングの考え方を用いて、情報システムの改革を進めてきたドクターシーラボ 取締役 販売事業部 事業部長 兼 情報システム担当の神戸聡氏に話を伺った。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第12回は、アステラス製薬のコーポレートIT部 部長、須田真也氏に話をうかがった。

昨今、ビジネスの複雑化、競争の激化はもちろん、仮想化やクラウドの進展、マルチデバイス/BYOD（私物の持ち込み）、果ては標的型攻撃など、情報システム部門担当者を悩ます数多くのトピックが次から次へと溢れ出ている状況にある。ソニーの情報システム部門を経て、マネックス証券のCIOをつとめ、現在、法務省のCIO補佐官もつとめる産業技術大学院大学の南波幸雄教授に、企業の情報システム部門担当者はこれらの新しい動きをどう捉えて、そのメリットを最大限享受するのかについて話を伺った。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第11回は、旭化成 常務執行役員の山添勝彦氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第10回は、シスコシステムズ 執行役員 情報システム担当の廣﨑淳一氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第9回は、コマツ（小松製作所） 執行役員 情報戦略本部長の山根宏輔氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第8回は、日本たばこ産業（以下、JT） IT部長の引地久之氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第7回は、協和発酵キリン 情報システム部長の中山嘉之氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第6回は、東芝の本社システム部門であるISセンターのセンター長 峯村正樹氏と、システム子会社である東芝インフォメーションシステムズの代表取締役社長 六串正昭氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第5回は、富士フイルムのシステム機能会社である、富士フイルムコンピューターシステムの代表取締役社長 矢嶋 博氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第4回は、大成建設 社長室 情報企画部長の柄 登志彦氏と、同 情報企画部 企画室長 成瀬 亨氏に話をうかがった。大成建設がこれまでに進めてきたシステム部門の自己改革は、ITのコストを大きく下げながら、投資効率を向上させる仕組みの確立である。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第3回は、カシオ計算機 執行役員 業務開発部長の矢澤篤志氏に話をうかがった。

前編ではCIOとIT部門の役割、またAIGエジソン生命保険の積極的なシステム導入とコストバランスの秘訣などを伺った。引き続き後編では、経営を支える「攻めのIT」や人材の活性化といったトピックを中心に、iPhoneやiPadに注目した背景、さらに先行するクラウド導入を成功に導く秘訣などについて、お考えを伺った。

AIGエジソン生命保険の昨今のIT投資をみると、カスタマーセンターの自動音声認識システム、営業社員へのiPhone 3GS配布によるモバイル導入、クラウド型の営業支援システム、iPadの試験採用など、生命保険業界初も含めた画期的な試みが並ぶ。金融業界で先陣を切るようにIT化への積極姿勢を見せる同社の背景とそのポリシーについて、情報システムを統括する常務取締役 二見通氏に語っていただいた。

前編では、東京証券取引所における4年のIT改革の進捗状況を伺った。後編では新トレーディングシステムarrowheadを投入したことで得た新しいビジネスについてお聞きするとともに、さらに変化が続く中でCIOが注意しておくべきポイントについて伺った。特に鈴木氏は情報の「偏在化」に対するリスクを指摘する。

日本で最大の金融商品取引所である東京証券取引所。ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所と並んで「世界三大市場」と称され、文字どおり世界経済の中枢を担うが、昨今は新興国の台頭や日本経済の停滞に伴い、そのプレゼンスが希薄化しているという指摘もある。こうした現状を懸念し、就任当時から危機感を持ってITの面で企業改革に取り組んでいるのが東京証券取引所 専務取締役（CIO）の鈴木義伯氏だ。グローバル化対応とIT改革の現状、そして今後の課題やIT投資動向について、鈴木氏に伺った。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第2回は、積水化学工業 コーポレート 情報システムグループ長 寺嶋一郎氏に話をうかがった。

ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第1回は、資生堂 情報企画部長 提箸眞賜氏に話をうかがった。

前編では国分のこれまでのIT導入や業界における標準化の取り組み、そしてITコスト削減の着眼点などを伺った。後編では、ITシステム導入の上で留意するポイントや、流通業界に必要な情報システム部門のスキルと考え方、さらに今後のIT投資動向について語っていただいた。

「K&K」の商標で知られる国分は1712年、現在の東京・日本橋に創業し、2012年には300年を迎える、わが国でも屈指の歴史を持つ食品卸の最大手だ。同社は、1960年代後半からコンピュータを積極的に導入。また業界内のEDIの標準化などにも大きく貢献してきた。今回は、これらのプロジェクト責任者を歴任してきた元・情報システム部長（現・経理財務部長）の板東直人氏に、食品流通業界のIT化の取り組みや、企業の情報システム部門の担う役割などを語っていただいた。

前編では、日揮のIT投資戦略についてお聞きしたが、後編ではますます競争が激化するプラント建設業界の動向を見据えた今後のIT投資動向について、現在同社が取り組んでいる新情報基盤戦略やクラウド化構想、ID管理の課題と今後のビジョンについて、お話しをお聞きした。

1928年、日本初のエンジニアリング企業としてスタートした日揮（当時の社名は日本揮発油）は現在、世界的に需要が高まっている天然ガス関連分野のプラント建設のスペシャリストとして、とりわけLNG（液化天然ガス）プラント建設プロジェクトでは世界の4強を占める地位を確立している。一方で、石油精製関連分野では、韓国勢の低価格攻勢や中国の台頭もあり、同分野の競争は急速に激しさを増している。世界のトップエンジニアリング・コントラクターであり続けるために、日揮エンジニアリング本部情報技術部 部長 丹治紀夫氏に、同社のIT戦略についてお聞きした。

燃料費の高騰により、物流業界には厳しい時代が訪れている。日通総合研究所によれば国内貨物の輸送量は9年連続減少と歯止めがかからない。3PL（サード・パーティ・ロジスティクス）による効率化やモーダルシフトによる環境負荷軽減への取り組みには世間の関心も高く、経営的な観点からも時代の要請という観点からも大幅な効率化が求められている。そうした中、IT部門ができること、やるべきことはどういったことなのだろうか。2009年4月に日本郵便との宅配便事業の統合を控えた日本通運のIT推進部長 野口雄志氏を訪ね、業界の動向とプロジェクトへの取り組み姿勢やその手法などについて話を伺った。

6月27日に閣議決定された「経済財政改革の基本方針2008」では、2008年内に地方自治体に対する国の法令による義務付け・枠付けの見直しの検討を進めるとともに、税源移譲を含めた税源配分の見直しを行い、2009年度中に「新分権一括法案」を国会に提出する旨が盛り込まれた。地方行政のあるべき姿が模索される中、ITが果たすべき役割とはどのようなものなのか？地方自治体のCIOが果たすべき役割は？長崎県 総務部理事（情報政策担当）の島村秀世氏に話を伺った。

6月27日に閣議決定された「経済財政改革の基本方針2008」では、2008年内に地方自治体に対する国の法令による義務付け・枠付けの見直しの検討を進めるとともに、税源移譲を含めた税源配分の見直しを行い、2009年度中に「新分権一括法案」を国会に提出する旨が盛り込まれた。地方行政のあるべき姿が模索される中、ITが果たすべき役割とはどのようなものなのか？地方自治体のCIOが果たすべき役割は？長崎県 総務部理事（情報政策担当）の島村秀世氏に話を伺った。

昨今、建設業界は大変な苦境に立たされている。昨年度の国内市場規模は、バブル崩壊後のピーク時に比べ、約50兆円と4割減に縮小。このような状況から、いかに無駄を省きつつ、守りから攻めの経営に転換できるか？それはいまや同業界にとって喫緊の課題だ。そんな中、大幅なITコストの削減に成功し、注目を浴びている企業がある。大手総合建設会社の大成建設だ。同社は2001年から情報システムの再構築を敢行し、ITコストを半分程度まで削減した。その旗手として活躍した情報企画部長 木内里美氏に、コスト削減の経緯や情報システム部門の果たす役割、さらに、IT業界に先駆けて工事進行基準を適用してきた建設業界の目から見た、2009年受注ソフトウェアの工事進行基準適用などについて話を聞いた。

オリンパスは2007年5月、約5年の歳月を費やした基幹システムの再構築を完了した。ビジネスプロセス自体をもう一度捉え直し、標準化すべきポイントと独自性を活かすポイントを切り分けるところから行なったという根本的な業務改革だ。今回のCIOインタビューでは、オリンパス コーポレートセンター IT統括本部 本部長 西河敦氏へのインタビューをお届けする。

　見渡す限り田んぼ、山、川。空を見上げれば、気球がふんわり浮かんでいるのんびりした風土…。そんなイメージの佐賀県が目指すのは、ずばり「IT最先端県庁」。現在、県知事主導のもと、改革が推し進められている。今回は、世界銀行で勤務経験を持ち、佐賀県2代目CIOとして活躍している川島宏一氏に、地方自治体の現状と、CIOが果たすべき役割などについて話を伺った。地方からの新しい風をお届けする。

見渡す限り田んぼ、山、川。空を見上げれば、気球がふんわり浮かんでいるのんびりした風土…。そんなイメージの佐賀県が目指すのは、ずばり「IT最先端県庁」。現在、県知事主導のもと、改革が推し進められている。今回は、世界銀行で勤務経験を持ち、佐賀県2代目CIOとして活躍している川島宏一氏に、地方自治体の現状と、CIOが果たすべき役割などについて話を伺った。地方からの新しい風をお届けする。

出光興産ではここ数年、合併・分社化対応、基幹システム再構築など、大規模なプロジェクトが立て続けに進行した。そのなかで必要とされるものは、「見える化」と「ガバナンス」の強化だったという。今回のCIOインタビューでは、出光興産 執行役員 情報システム部長（取材当時） 日比省吾氏へのインタビューをお届けする。

デルでは、アフターサービスの質向上を目指し、コマンドセンターでクレームとサービスを管理している。今回のCIOインタビューでは、デルのインフォメーションテクノロジー本部 本部長（取材当時）である高野篤典氏へのインタビューをお届けする。

「コロちゃんのコロッケ屋」のフランチャイズ事業を展開するコロちゃんでは、iモードを使った店舗支援システムを活用している。これは、構築時には国内で例をみないシステムへの挑戦であった。コロちゃんの経営企画室IT課課長である伊藤俊一朗氏、総務部部長である内野義徳氏（いずれも2005年10月当時）へのインタビューをお届けする。

ドトールコーヒーでは、ショップコンサルタント向けモバイル環境としてSFA（営業支援システム）を構築した。その際、「とことん使えるシステム」とすることを目指したという。ドトールコーヒーの情報システム部 ネットワーク課 課長代理である三上 貴康氏へのインタビューをお届けする。

カカクコムが運営する『価格.com』といえば、わが国における価格比較サイトの先駆者であり、なおかつトップランナーとして知られている。その取り扱う商品も、パソコンや家電品など日常生活に関わる商品に加え、自動車や保険、旅行といったサービスまで、扱っていない商品はないのではないかと思わせる幅広さだ。最近ではブログやクチコミ情報にも進出して、消費生活情報のポータル化を強めているカカクコムの技術リーダーである安田幹広氏に、カカクコムの現在と人材について伺った。

海外での生活をサポートする企業、ラストリゾート。その基幹システムの入口は、かつてインターネット上にあった。そんな会社の危機を救ったのは、ベンダー出身の技術者だった。

麒麟麦酒株式会社は、全社6000台の電話をIP電話に移行した。それは、新たな情報インフラとしての将来性に期待しての一大プロジェクトであった。今回の情報リーダー研究では、麒麟麦酒株式会社 情報企画部の髙藤陽一氏、宮入一将氏に話を聞いた。

日本が世界に誇る企業の情報システム部門責任者（CIO）にインタビューを行う本企画。今回は日産自動車のCIOである行徳セルソ氏に、日産自動車での活躍ぶりや日産自動車のITへの取り組みについて、前川徹氏が話を聞いた。

日立ハイテクノロジーズではグローバルIT戦略の一環として全社的なIT基盤の統一を図ってきた。それを成功に導いたのは、小さく始めて大きく育てるアプローチだったという。日立ハイテクノロジーズの情報システム推進部 ERP推進グループ 部長代理である卜部良基氏へのインタビューをお届けする。

東急建設では、情報基盤/アプリケーションの再構築を終え、ガバナンスの確立に着手している。その東急建設の情報リーダーは、SCM、CRM、BCPなどの用語を極力使わないという姿勢の人物だ。東急建設の経営企画室課長である寺田憲治氏へのインタビューをお届けする。

情報システム部門の人間は、会社の業務をどのあたりまで知る必要があるのか。また、後継者育成のためにリーダーが担うべき役割とは何か。今回の情報リーダー研究では、東レの情報システム部門長である重松直氏へのインタビューをお届けする。

大阪ガスでは、人事/経理で行っていた業務をセルフエントリー化することで、約100人分の仕事量削減を実現した。大阪ガスの理事 情報通信部長である平山 輝氏へのインタビューをお届けする。

損害保険ジャパンでは、保険代理店向けのシステムを構築し、事務処理の効率化に利用してきた。この活用をさらに進めて顧客のニーズにあった提案ツールとするプロジェクトが進行中だ。今回の情報リーダー研究では、損害保険ジャパン 販売企画部代理店システム推進グループ 課長代理（2005年11月当時） 小林正樹氏へのインタビューをお届けする。

富山県黒部市にある黒部市民病院ではIT化の取り組みが進んでいる。医療の効率や質を高める「クリニカルパス」によって、同病院に入院を希望する患者も増えてきているという。黒部市民病院 関節スポーツ外科医長 今田光一氏に話を聞いた。

岐阜県では、各市町村の情報を取りまとめるポータルサイト「ぎふポータル」と、地上デジタル放送によって、住民への情報サービスを強化している。岐阜県の知事公室参事 情報化推進担当（2006年1月当時） 知地孚昌氏に話を聞いた。

飲食店の情報を検索したいとき、「ぐるなび」を利用する人は多いだろう。このぐるなびを運営している株式会社ぐるなびの情報リーダーは、異色の経歴の持ち主だ。今回の情報リーダー研究では、株式会社ぐるなび 社長室 室長の吉本匡祐氏に話を聞いた。

キユーピー株式会社は、食品メーカーとして、コンピュータ制御技術を用いて工場を自動化するFA（ファクトリオートメーション）をいち早く導入した企業だ。今回のCIOインタビューでは、キユーピー株式会社 生産本部技術企画担当部長主席技術員 高山勇氏に話を聞いた。

株式会社ケイブでは、ITをマーケティングツールとして重視している。そこには、「厳選されたコンテンツは長く愛用される」という信念がある。今回のCIOインタビューでは、株式会社ケイブの専務取締役兼CIO 高畠純一氏に話を聞いた。

セブン－イレブンのPOSシステムからマルチメディア端末まで、情報戦略を担う情報システムリーダーの歴史を作った男として知られる、フューチャーシステムコンサルティング 取締役副社長 碓井誠氏へのインタビューをお届けする。

「＠cosme」は、女性には抜群の知名度を誇る化粧品情報専門サイトだ。月間訪問者は約170万人、月間ページビュー数は1億6500万PV以上（2007年1月現在）、クチコミ投稿数450万件を超える同サイトを支える情報リーダーが心がける姿勢とは何か。今回の情報リーダー研究では、アイスタイルの取締役である菅原　敬氏へのインタビューをお届けする。

サイバーエージェントは、インターネット専業の広告代理店として成長を遂げたのちメディア事業に大きくシフトし、インターネット総合サービス企業へとその姿を変えてきた。今回の情報リーダー研究では、サイバーエージェントの新規開発局局長である宮塚 功氏へのインタビューをお届けする。

神戸製鋼で、企業の変革を支えるIT活用を進めてきた情報リーダーが考える「システム部門の役割」とは何か。「情報を扱うトップの人間に求められる条件」とはどのような点にあるのか。今回の情報リーダー研究では、神戸製鋼所のIT企画室長である林 高弘氏へのインタビューをお届けする。

「ザ・ペニンシュラ東京」「ザ・リッツ・カールトン東京」など外資系高級ホテルの進出ラッシュが続く東京のホテル業界。そのなかで東京全日空ホテルは、戦略的IT投資による顧客満足度の向上を目指している。今回の情報リーダー研究では、エーエヌエーホテル東京（東京全日空ホテル）の副総支配人 兼 IT推進室長である清田 甚氏、IT推進室シニアマネージャーである高橋 聡氏へのインタビューをお届けする。

ネット専業の証券会社、カブドットコム証券。ユーザーが選ぶネット証券の満足度ランキングで常に上位をキープする同社のシステムはどのように運営されているのだろうか。今回の情報リーダー研究では、カブドットコム証券 システム統括部長 阿部吉伸氏に話を聞いた。

4年連続赤字の町の文房具店が、ITとカタログの融合で活気を取り戻す！その舵を取った、山崎文栄堂 代表取締役社長 山崎 登氏に話を聞いた。

サン・マイクロシステムズのe-Japan プロジェクト担当として、日本の電子政府の問題点や、旧世代の技術者の再教育の必要性など、さまざまな問題をするどく指摘してきた中村彰二朗氏。中村氏が提言する政府系ＩＴ予算の使途領域の健全化！オープン共通基盤無償提供モデルの目指す先とは？

エネルギー業界では、事業部門の合併・分社の動きが激しい。これまでライバルであった大企業の事業部門同士が共同で新会社を設立することも珍しくはない。こうした事業の統合では、情報システム部門が重要な役割を担うことになる。