この実証実験では、米国自動車技術会（SAE）が定める通信標準技術を採用し、電気利用車両と電力会社の電力網との間で双方向のデジタル通信を行うことにより、「デマンド・レスポンス」（需給状況に応じて電力消費を調整するシステム）による電力網の負荷の平準化と、利用時間帯により料金が変動する制度を踏まえた最適な充電設定を自動的に行う仕組みの確立を目指す。

　国際電気標準会議（IEC）でもデジタル通信の標準化が進められており、自動車会社が米国内のみならずグローバルに利用できることが期待されているという。

　本実証実験では、デューク・エナジー社管内であるインディアナ州インディアナポリス市在住の一般消費者5世帯を対象に、各家庭にプリウスPHV1台を貸与し、充電スタンドと通信機器を各1台設置する。

　双方向通信により、各世帯で充電を最適に管理・モニターする。実験を通じて得られたデータを基に、車両と電力網との間の通信システムの性能評価と充電管理システムの動作検証を行う。

　なお、トヨタとともに、ITとクルマに関する調査・研究・開発会社であるトヨタIT開発センターの100％子会社であるトヨタ・インフォテクノロジー・センターUSAと、トヨタの北米における研究開発・製造統括会社トヨタ・モーター・エンジニアリング・アンド・マニュファクチャリング・ノースアメリカ（TEMA）も実証実験に参画する。

　電気自動車（EV）市場では、急速充電規格の標準化に向けて、日本メーカーと米独メーカー、中国メーカーのの主導権争いが激化している。